ソニー、チューナレスの4Kブラビア。在宅勤務向け32型9万円から
海外「当時によくこんな物を…」 ８０年代製の日本製品が時代を超えてると話題に
今回ご紹介するのは、海外サイトで取り上げられ話題になっていた、 1983年にソニーから発売されたポータブルレコードプレイヤー「PS-F9」。 直立・水平どちらの置き方も出来、さらには壁掛けも可能で、 レコードをセットして直立させた状態が似ていることから、 「フラミンゴ」という愛称でファンから親しまれていたそうです。 ヘッドアンプやトランスミッターが内蔵されており、 ポータブルが売りですので、当然コードレスでの演奏も可能。 発売当時の価格は39,800円でした。 30年以上前に発売された製品とは思えないデザイン性などに対して、 外国人から多くの驚きの声が寄せられていました。 海外「今とは別世界だ」 ８０年代の東京の駅と電車内の光景に外国人衝撃 翻訳元■■ Sony Linear Tracking Turntable Portable PS-F5 ※翻訳元では1983年ではなく1982年製と紹
ソニー、ビデオ＆サウンド事業を分社化--第2次中期経営計画を発表
ソニーは2月18日、2015～2017年度までの3年間における中期経営方針説明会を開催した。最も重視する経営指標にROE（株主資本利益率）を据えたほか、エレクトロニクス各事業の分社化、新経営体制などを発表した。 説明会には代表執行役社長兼CEOの平井一夫氏が登場。「PC事業の収束やテレビ事業の分社化を実施し、構造改革を進めてきた。中でもコスト削減は、本社で計画通りの30％、販売会社で計画を上回る20％の削減ができる見込み。加えて本社の構造改革では組織数などを削減することで意思決定の速さと組織間の連携強化が進んだ。小さな本社の効果を実感している」と3年間を振り返った。 第2次中期計画では「高収益企業への変革」をテーマに、（1）一律には規模を追わない収益性重視の経営、（2）各事業ユニットの自立・株主視点の重視、（3）各事業の位置付けの明確化――3つの方針を掲げる。 その中で、最も重視する経営指
ソニー「中高年リストラ」の現場
東京・品川のソニー旧本社ビル──。現在、「御殿山テクノロジーセンター NSビル」と改称された8階建てのビルの最上階に、問題とされる部署はある。 「東京キャリアデザイン室」。かつて大賀典雄名誉会長が執務室を構え、役員室が置かれていた由緒正しきフロアは今、社内で「戦力外」とされた中高年の社員を集めてスキルアップや求職活動を行わせることを目的とした部署に衣替えしている。 Aさん（50代前半）も東京キャリアデザイン室への異動を命じられた一人だ。午前9時前に出勤すると、自身に割り当てられた席に着き、パソコンを起動させる。ここまでは普通の職場と変わりない。 違っているのが“仕事”の中身だ。会社から与えられた仕事はなく、やることを自分で決めなければならない。「スキルアップにつながるものであれば、何をやってもいい」（Aさん）とされているものの、多くの社員が取り組んでいるのは、市販のCD－ROMの教材を用い
改革はいつ終わるのか、平井ソニーの再挑戦 （東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース
「成長に向けた戦略の中身がまったくない」。5月22日に開かれたソニー <6758> の経営方針説明会。平井一夫社長のスピーチを受け、同社OBの一人はそう吐き捨てた。 ソニーの凋落が止まらない。5月14日に発表された2013年度業績は、期初計画で掲げた営業利益2300億円を大きく下回る264億円で着地。最終損益も、期初に500億円の黒字計画を掲げていたが、1283億円の最終赤字となった。 【詳細画像または表】 経営方針説明会で、平井社長は就任時に掲げた14年度の売上高8兆5000億円、営業利益4250億円という目標を事実上撤回。「環境変化への対応力、スピードが不足していた」と反省の弁を述べた。今年度は営業利益1400億円、最終損益は500億円の赤字になる見込みだ。 「何も最近悪くなったわけじゃない。ハワード・ストリンガー前会長時代の無策が今の苦境につながっている」。現役の社員からは歴代経
ソニー、7万人削減でも見えない復活～赤字転落、エレキ迷走、格下げで牙をむく米株主
ソニーは「VAIO（バイオ）」ブランドに代表されるパソコン事業を、投資ファンドの日本産業パートナーズに3月末までに売却する。 ソニーがパソコンに参入したのは1996年。ピーク時には年間870万台を出荷したが、2013年度（13年4月～14年3月）は580万台と34％減る見込み。世界シェアはわずか1.9％で9位で、単独では営業赤字とみられている。 日本産業パートナーズがパソコン事業の受け皿会社を設立して、「VAIO」ブランドの販売を継続する。パソコン事業の従業員1100人のうちの250～300人と経営陣は、新会社に転籍する。売却額は400～500億円とみられており、ソニーはパソコン事業の売却やリストラなどの構造改革の費用を積み増し、14年3月期の連結最終損益（米国会計基準）は 1100億円の赤字に転落する。9月中間決算時点で最終損益を下方修正して300億円の黒字（13年3月期比30％減）とし
ソニー、「ＶＡＩＯ」事業売却で投資ファンドと交渉＝関係筋
２月５日、ソニーが、「ＶＡＩＯ」ブランドで展開しているパソコン事業を投資ファンドの日本産業パートナーズに売却する方向で交渉に入ったことがわかった。北京で２０１２年１２月撮影（２０１４年 ロイター/Petar Kujundzic） ［東京 ５日 ロイター］ - ソニー<6758.T>が、「ＶＡＩＯ」ブランドで展開しているパソコン事業を投資ファンドの日本産業パートナーズ（東京都千代田区）に売却する方向で交渉に入ったことがわかった。スマートフォン（スマホ）やタブレット端末が普及している影響で、同社のパソコン事業は赤字に陥っており、外部資本の導入で抜本的な再建を図る。 関係筋によると、投資ファンドが新会社を設立して、ソニーがパソコン事業を譲渡することを軸に交渉しており、新会社への出資比率や金額は協議中。「ＶＡＩＯ」ブランドが浸透している国内市場では事業を継続するが、海外は撤退を含めて検討する。
ソニー「PRS-T2」の仕様、明らかに
ソニーの電子書籍リーダー最新モデル「PRS-T2」の仕様が明らかになった。日本でも近々発表されるとみられるが、タッチスクリーンの仕上がりに注目したい。 今日はソニーの新型電子書籍リーダー「PRS-T2」のハードウェア仕様についてリポートしよう。PRS-T2は2011年に発売した「PRS-T1」の後継機種となる最新モデル。PRS-T1は同社のストアである「Reader Store」のほか、同社の電子書籍リーダーとしては初めてGoogle Books、Overdriveを利用可能にしたモデルだった（海外モデルのみ）。 PRS-T2は600×800ドットの解像度を持つ6インチのモノクロ16階調E Ink Pearlディスプレイを採用。Clear Touch Infrared技術を採用したタッチスクリーンで操作性の向上を図っている。ユーザーが利用可能な内部メモリは1.3Gバイト（編注：2Gバイトか
ソニーとパナソニックが有機ELテレビで提携交渉か
ソニーとパナソニックが有機ELテレビ事業で提携し、テレビ用大型パネルの早期量産に向けて協力する交渉に入ったと一部報道。 ソニーとパナソニックが有機ELテレビ事業で提携交渉に入ったと、5月15日付けで日本経済新聞が報じた。両社で技術を持ち寄り、テレビ用大型パネルの早期量産に向けて協力するという。提携が実現すればソニーとパナソニックが主力事業で提携する初のケースになるとしている。 韓国のSamsung ElectronicsとLG Electronicsはともに、55インチの有機ELテレビを年内に発売する方針。一方、パナソニックは2013年度以降に50インチ以上の有機ELテレビを発売する計画を打ち出している。 ソニーの平井一夫社長は4月の経営方針説明会で、有機ELなど次世代テレビ技術では他社との提携も視野に入れるとの方針を示していた。ソニーは4月、有機ELテレビの量産で台湾台湾AU Optro
ソニー株価、節目の1000円割れ 32年ぶり
6月4日の東京株式市場で、ソニー株価が節目の1000円を割り込んだ。1000円割れは1980年以来32年ぶり。 取引開始から990円（前営業日比23円安）の年初来安値を更新。一時は1005円を付ける場面もあったものの、軟調な市場の流れを受け、終値は996円（17円安）に沈んだ。 終値ベースの時価総額は約1兆円。一時15兆円を突破した2000年のピーク時から14兆円が失われたことになり、パナソニックなど同業メーカーに加え、任天堂やヤフー、楽天を下回る。 4月に就任した平井一夫社長は「ソニー復活を象徴するような、世界中をあっといわせるような魅力的でイノベイティブな商品・サービスを市場に投入する」と宣言。「nasne」などソニー製品と連携する機器も登場してきているが、現状では将来が見えにくいという声は多く、株価の下落はそれを反映している。投資家はソニーに対する関心を失ってしまったようにも見える。
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