ORICON NEWS：声優・銀河万丈が新型コロナ感染 所属事務所が報告「発熱、咳などの症状はなく安定」 - 毎日新聞
アニメ『北斗の拳』サウザー、『機動戦士ガンダム』ギレン・ザビなどの声で知られる声優でナレーターの銀河万丈が所属する青二プロダクションは5日、銀河が新型コロナウイルス感染したことを報告した。 銀河万丈のプロフィール サイトでは「このたび弊社所属 銀河万丈が、新型コロナウイルス感染症に対するPCR検査の結果、陽性であることが11月5日に確認されました」と伝え「11月5日の早朝喉に痛みを感じ、その日のうちに病院を受診、その後PCR検査を受け、陽性と判明いたしました」と説明した。 続けて「現在、本人に発熱、咳などの症状はなく安定しております」とし「弊社と致しましては、引き続き全所属俳優及びスタッフの健康状態の把握を徹底しながら、医療専門家、行政機関の指導のもと、お客様、所属俳優、弊社スタッフの安全確保を最優先に考え、感染予防と拡大防止に全力を尽くして参ります」とコメントしている。 銀河は、『北斗の
トイレットペーパー買い占め相次ぐ 新型肺炎の影響巡りデマ 熊本で - 毎日新聞
トイレットペーパーやティッシュなどの紙製品が店頭からなくなった「下川薬局さくらまち店」＝熊本市中央区桜町で2020年2月27日午後6時58分、清水晃平撮影 熊本県内の小売店でトイレットペーパーの買い占めが相次いでいる。「新型肺炎の影響でトイレットペーパーがなくなる」といった情報がツイッターなどで拡散したためとみられるが、製紙業界団体はその情報を「デマ」と否定。ただ、買い占め現象は全国で熊本だけとみられ、業界団体などは「なぜ」と首をかしげている。 熊本市中央区の「下川薬局さくらまち店」では27日夕からトイレットペーパーやティッシュペーパーを買い求める客が突然増え、約1時間で売り切れた。西村友孝（とものり）副店長（45）は「マスクは供給が止まっているが、トイレットペーパーはそんなことないのに」と目を丸くするばかりだ。 ツイッターには「アルコール、マスク品薄に続き『今後はトイレットペーパーの不足
「イージス引き受けないのは非国民との批判、県内外から」秋田の佐竹知事が明らかに | 毎日新聞
秋田県議会予算特別委員会の総括審査で答弁する佐竹敬久知事（中央）＝秋田市で2019年6月24日午後2時32分、川口峻撮影 秋田市の陸上自衛隊新屋演習場への陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」（陸上イージス）配備計画を巡り、防衛省側の相次ぐ不手際で計画が暗礁に乗り上げている問題で、秋田県の佐竹敬久知事は24日、県議会予算特別委員会などでインターネットを介し県内外から「非国民」などと批判する意見が寄せられていることを明らかにした。 佐竹知事や県によると、県のホームページなどを介し「非国民だ」という内容などの批判が寄せられているといい、知事は「（陸上イージスを引き受けず）『秋田には原発もなく、日本の何の役に立っているのか』『知事辞めろ』といっぱい来ている」などと嘆いた。
阪急電鉄「働き方啓蒙」中づり広告「月50万円」に「不愉快だ」など批判、掲示とりやめ | 毎日新聞
阪急電鉄の中づり広告が批判を呼んでいる。働く人への啓蒙（けいもう）メッセージを掲載したものだが、「時代にそぐわない」「不愉快だ」といった声が多く寄せられ、阪急電鉄は10日で広告をとりやめることを決めた。【今村茜/統合デジタル取材センター】 問題視された広告は、阪急電鉄が神戸線など3線で各1編成の車両を「はたらく言葉たち」という書籍から抜粋したメッセージ広告で埋めた「ハタコトレイン」。阪急電鉄と、同著を発行したコンサルティング会社・パラドックスの共同広告事業だ。1～8両目の車両すべての中づり広告が「毎月50万円もらって毎日生きがいのない生活を送るか、30万円だけど仕事に行くのが楽しみで仕方がないという生活と、どっちがいいか。 研究機関研究者80代」「私たちの目的は、お金を集めることじゃない。地球上で、いちばんたくさんのありがとうを集めることだ。 外食チェーン経営者40代」な…
「大盛りいか焼そば」販売終了 発売31年、SMAPのCMも話題に | 毎日新聞
エースコック（大阪府吹田市）は1988年から発売してきたカップ焼きそば「スーパーカップ 大盛りいか焼そば」（税抜き200円）の販売を、3月末の生産分で終了すると発表した。同社は毎日新聞の取材に対し、「人件費や物流費、原材料費の高騰など昨今の市場環境の変化を受け、誠に勝手ながら販売を終了することになりました。長期間にわたり、ご愛顧いただきまして誠にありがとうございました」とコメントした。 エースコックは81年2月、カップ焼そばで初めて具材に「いか」を採用した商品を発売。88年2月に「カップ麺でおなかいっぱいになりたい」という若年層のニーズに応えるため増量した「大盛りいか焼そば」にリニューアルした。その後、大盛りのカップ麺「スーパーカップ」シリーズの一つに加えた。90年代にSMAPを起用したCMも話題となり、ロングセラー商品となった。
同意なく障害者DNAを警察が採取 11万円賠償を兵庫県に命令 神戸地裁 | 毎日新聞
兵庫県警の警察官が本人の同意がないのにDNA型鑑定のために口から組織片を採取したのは違法だとして、重度の知的障害がある同県西宮市の男性（41）が県に165万円の損害賠償を求めた訴訟の判決で、神戸地裁（山口浩司裁判長）は13日、違法性を認めて県に11万円の支払いを命じた。 訴状などによると、男性は2015年10月、…
準強姦で起訴の男性会社役員に無罪判決 地裁久留米支部 - 毎日新聞
飲酒によって意識がもうろうとなっていた女性に性的暴行をしたとして、準強姦（ごうかん）罪に問われた福岡市博多区の会社役員の男性（44）に対し、福岡地裁久留米支部は12日、無罪（求刑・懲役4年）を言い渡した。 西崎健児裁判長は「女性が拒否できない状態にあったことは認められるが、被告がそのことを認識していた… この記事は有料記事です。 残り228文字（全文380文字）
医師が「死」の選択肢提示 透析中止、患者死亡 東京の公立病院 | 毎日新聞
東京都福生市と羽村市、瑞穂町で構成される福生病院組合が運営する「公立福生病院」（松山健院長）で昨年8月、外科医（50）が都内の腎臓病患者の女性（当時44歳）に対して人工透析治療をやめる選択肢を示し、透析治療中止を選んだ女性が1週間後に死亡した。毎日新聞の取材で判明した。病院によると、他に30代と55歳の男性患者が治療を中止し、男性（55）の死亡が確認された。患者の状態が極めて不良の時などに限って治療中止を容認する日本透析医学会のガイドラインから逸脱し、病院を監督する都は6日、医療法に基づき立ち入り検査した。
アマゾン書籍買い切り方式へ 年内に試行、値下げ販売も検討 | 毎日新聞
ネット通販大手のアマゾンジャパンは31日、出版社から書籍を直接購入し、販売する「買い切り」方式を年内にも試験的に始めると発表した。同社は同日の記者会見で、「書籍の返品率を下げるため」と説明し、本の価格設定についても検討する考えを示した。 同社によると、買い切る書籍について出版社と協議して決定。一定期間は出版社が設定した価格で販売するが、売れ残…
収益目的で攻撃 沖縄フェイクを追う ／沖縄 - 毎日新聞
記事拡散 膨らむ利益 報酬は能力で階級分け 沖縄で基地建設に反対する人々を野生動物に例えるなど、侮辱する記事を発信しているウェブサイト「netgeek（ネットギーク）」。既存のメディアを上回るとも言われる情報の拡散力はどのように生み出されたのか。 ファクトチェック取材班は、ネットギークが記事を編集するために使っている“手引書”を関係先から入手した。「netgeek編集ルール」と題する2分冊の合計25ページの資料で、表紙には「社外秘」と書かれている。ページをめくると、収益を増やすために、攻撃的な内容を含む記事が量産されていく構造が浮かび上がる。 第1分冊の15ページにはフェイスブック（会員制交流サイト）で記事が広く拡散されるにつれ、1本の記事の報酬が上がるという独自の賃金体系が示されていた。 執筆者は「能力」に応じて「アナリスト（分析者）」「アソシエイト（仲間）」「ディレクター（管理者）」と
記者不明：「皇太子命令取り違え、将軍が殺害で収拾」報道 - 毎日新聞
米ＮＹタイムズ「米ホワイトハウスにも伝達済み」とも 【ワシントン会川晴之】サウジアラビアのジャマル・カショギ記者がトルコのサウジ総領事館で殺害されたとされる疑惑で、米紙ニューヨーク・タイムズは１８日、サウジ側は、ムハンマド皇太子に取り立てられたアシリ将軍を事件の責任者とすることで、事態収拾を図る構えだと報じた。米ホワイトハウスにも伝達済みだとしている。 同紙によると、サウジは国際的な批判の高まりを受け、「関与していない」との全面否定を改める方向で調整している。新たなシナリオは、カショギ氏を拘束してサウジ国内で尋問することをムハンマド皇太子が指示したものの、アシリ氏が「命令を取り違え、カショギ氏を殺害してしまった」との内容になる見通しという。アシリ氏は皇太子の情報担当顧問を務めている。
阿波踊り：どうして対立印象づける悪循環に陥ったのか | 毎日新聞
「総踊り」を強行する阿波おどり振興協会の踊り手たち＝徳島市で２０１８年８月１３日午後１０時２５分、大坂和也撮影 １５日に閉幕した徳島市の夏の風物詩「阿波踊り」は、有力な踊り手グループ（連）が所属する踊り手団体「阿波おどり振興協会」が、市が中心となって新たに組織した実行委員会の反対を押し切り、恒例の「総踊り」を強行開催する異例の展開となった。巨額の累積赤字の発覚で市が乗り出した改革は、市と踊り手団体の対立を印象づける悪循環に陥っている。いったい、何が起きていたのか。【大坂和也／徳島支局】
欧州ニュースアラカルト：サマータイム ＥＵは廃止の是非を検討 | 毎日新聞
安倍晋三首相が、２０２０年東京五輪・パラリンピックの暑さ対策として、国全体の時間を夏季だけ早めるサマータイム（夏時間）の導入について検討する意向を示した。一方、夏時間を導入している欧州連合（ＥＵ）は、廃止の是非についてこの夏に本格的な検討を始めた。健康への悪影響など「利益よりも不利益が大きい」として廃止を望む声があるためだ。
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