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7月6日の朝、麻原彰晃こと松本智津夫以下7名の「オウム真理教」関連の死刑囚が処刑された。 私は、W杯観戦シフトで昼夜逆転した生活を送っていたため、このニュースに気づいたのは昼過ぎだった。 で、すぐにテレビをつけたのだが、5分ほど画面を眺めたところで受像機のスイッチを切った。 理由は、いまさらのように驚いてみせている画面の中の人たちに同調できなかったからだ。 こういう書き方は誤解を招く。言い直そう。 私は、当日のテレビ番組に出演していた人たちが、ほんとうは驚いてもいないのに、善人ぶって大げさに驚いたふりをしていたとか、そういうことを言おうとしているのではない。 ありていにいえば、テレビの番組が提供しているオウム事件の概要説明に納得できなかったということだ。 だから、これ以上自分を不快な気持ちにさせないために視聴を断念した。それだけの話だ。 私は、誰かを責めているのではない。 むしろ自分を責め
数年に1度出てくる「サービスの解約が面倒だった!」という話です。 過去にこんな記事を書いてます。 さて、今回解約が面倒だったのは、朝日新聞デジタルの話。朝日新聞デジタルは月300本まで記事が読めるシンプルコースが月額980円、すべてOKなデジタルコースが月額3800円だ。 この有料コースを脱会するには、かなりのクリック数が必要だった。 確かに、有料会員の離脱を防ぐのは重要だけど、ここまでしつこかったら「2度と入るか!」と思ってしまうので、逆効果だと思いますよ、朝日新聞さん! それでは見ていきましょう。 お客様のサポートページから「解約」をクリック(1回目)。私ルールで解約画面に移動する手間はスルーして、解約クリックからスタートしております。 ログインしているにも関わらず、パスワードを聞かれます。まあ、個人情報の変更や解約といった操作は、本人確認をかねて入力させるので、面倒くさいけど、納得し
東洋経済オンラインの翻訳記事に「JSONという気味の悪い拡張子」といった表現があり、「JSONは一般的なデータ形式だ」「原文と意味が違う。誤訳では」などと物議に。同誌は「原文とかい離した訳だった」とし、記事を訂正した。 「東洋経済オンライン」に6月6日に掲載された翻訳記事に、「(JSONという)気味の悪い拡張子」「聞いたことのないファイル」といった表現があり、ネットユーザーから「JSONは一般的なデータ形式だ」「原文と意味が違う。誤訳では」などと指摘されていた件で、同誌は7日、「原文とかい離した訳だった」とし、原文に忠実な訳に修正した上で、「気味の悪い拡張子」などの記載を削除した。 問題の記事は、「グーグルが握っているあなたの『個人情報』」という見出しで、The News York Timesの「Google’s File on Me Was Huge. Here’s Why It Was
誤訳?東洋経済の記事が発端でツイッタートレンド入り 訳者はホラー映画「13日の金曜日」のジェイソンを想像したのかも
MicrosoftがGitHubを買収へ。このニュースを日本経済新聞電子版は「マイクロソフト、設計図共有サイトを8200億円で買収」との見出しで速報。「設計図共有サイト」というワードが「斬新だが不正確では」とネットで話題になり、見出しは修正された。 米Microsoftが6月4日(現地時間)、ソースコード共有ツールを開発・運営する米GitHubの買収を発表した。日本経済新聞電子版はこのニュースを「マイクロソフト、設計図共有サイトを8200億円で買収」との見出しで速報。「設計図共有サイト」というワードが「不正確では」とネットで話題になり、「設計図共有サイト」はTwitterトレンドに入った。日経電子版はその後、見出しを修正している。 Microsoftが買収するGitHubは、開発者がソースコードを共有できるWebサービス。 日経電子版は、GitHubそのものや、ソースコードといった専門用語
報道陣からの「この会見は、みんなが見ているんですよ」という声には、「見てても見てなくてもいいんですけど。同じ質問を繰り返されたら迷惑です」と我関せず。「司会者のあなたの発言で、日大のブランドが落ちてしまうかもしれませんよ」という問いかけには、「落ちません!」と断言──。 日本大学アメリカンフットボール部の宮川泰介選手が悪質な反則で関西学院大の選手を負傷させた問題は、25日に日大学長の緊急謝罪会見が開かれた今も、依然として沈静化する気配がない。それどころか、22日の宮川選手の会見の後に開かれた23日の日大側の会見でますます批判が集中。この会見で内田正人前監督と井上奨コーチを食う“存在感”を見せたのが、司会を務めた日大企画広報部・米倉久邦氏だった。 会見開始から1時間半が経った頃からだろうか。米倉氏は苛立ちを隠そうともせず、記者たちに高圧的な言葉を投げかける。「あなたは黙ってください!」「記者
平成26年8月、朝日新聞は過去の慰安婦報道を検証し「吉田清治証言」を取り消した。だが謝罪がないことが批判を呼び、また翌月には元福島第一原発所長・吉田昌郎氏の「吉田調書」についても誤報が判明。責任を取って社長を辞した木村伊量氏(64)が当時を振り返って綴る。 ◆ ◆ ◆ 木村伊量氏(朝日新聞前社長) 朝日新聞社の社長を平成26年末に辞して以来、わたしは沈黙を守ってきました。未曾有の混乱を招いた最終責任を取って社を去った者が、何を語ろうと弁解がましくなるのがおちで、胸の奥にすべて封印しようと考えたからです。一方で、当時の経緯やトップとしての判断を、できるだけ正確に書き残すことは、やや大げさなもの言いをするなら、歴史に対する責任ではないか、という思いが去来してもおりました。社を退いて3年。それなりの時間が経過したこともあり、今回、編集部の求めに応じたしだいです。 慰安婦報道をめぐる経緯はおおむね
11月15日、子宮頸がんワクチンの副作用についての厚労省班研究(代表:池田修一信州大学教授)に関する不正疑惑について、信州大学が設置した調査委員会が、調査結果を発表した。 同日、朝日新聞は「信州大「不正認められず」子宮頸がんワクチン研究巡り」、毎日新聞は「子宮頸がんワクチン研究不正認められず 信州大調査委」という記事を配信した。朝日、毎日新聞の何れも池田教授のコメントを引用していた。朝日新聞は「捏造も不正もなかったことを実証していただき、安堵しました。引き続き子宮頸がんワクチン接種後の副反応に苦しむ女児たちの診療に全力を注ぎたいと思います」という具合だ。 私は、この記事を読んで驚いた。知人から入手した信州大学の調査委員会の報告書の内容とは全く違うからだ。確かに「前期の規定(筆者注:「信州大学の研究活動における不正行為の防止等に関する規定」のこと)に定める研究活動における不正行為及びガイ
27日に掲載した「仏で格闘ゲーム世界大会」の記事で、群馬県太田市臨時職員の男性(23)が渡仏して大会に出場した事実はなく、格闘ゲーム部門で優勝したとする報道は事実無根だったことが分かりました。読者の皆さまに深くおわび申し上げます。 この報道は男性が所属する太田市産業環境部からの情報提供を受け、26日に太田市役所内で記者会見が開かれました。男性が作成したとみられる記者発表資料には「優勝」と明記され、1時間程度の質疑を経て会見時の写真とともに記事を掲載しました。 しかし、大会開催について疑念が指摘され、27日に市幹部も同席して男性に事実関係をただしたところ、虚偽であることが判明しました。男性は「フランスには行っていません。周囲に行くと言った手前、引くに引けなくなってしまった」と話しました。 記者会見で明らかにされた内容とはいえ、報道に際しての確認作業が不十分で、紙面の信頼を損なう結果とな
【記事の削除とおわび】 「太田市臨時職員 ギルティギア世界大会で優勝」の記事で、太田市臨時職員の男性(23)が渡仏して大会に出場した事実はなく、格闘ゲーム部門で優勝したとする報道は事実無根だったことが分かりました。 読者の皆さまに深くおわび申し上げます。このため掲載記事を削除致しました。
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