小泉今日子 旧ジャニーズ、松本人志をめぐる問題に言及 性加害「私が見ていて思うのは…」
週刊文春も、最近は余り開かない。楽天マガジンのサブスクには入ってるけど、ここ、記事を載せないの。メイン記事載せないならわかるけど、ほぼすべての特集は載せず、コラムだけ…でも週刊文春は、コラムこそが味だ。 その中でも最近特に面白いのが清水克行氏の「室町ワンダーランド」。作風は全く違うが、かつての高島俊男「お言葉ですが…」を思い出したりもする。 室町社会の騒擾と秩序 [増補版] (講談社学術文庫) 作者:清水克行講談社Amazon耳鼻削ぎの日本史 (文春文庫) 作者:清水 克行文藝春秋Amazon室町は今日もハードボイルド―日本中世のアナーキーな世界― 作者:清水克行新潮社Amazon日本神判史 (中公新書) 作者:清水 克行中央公論新社Amazon だが、最新号の話がちょっと剣呑。 追記ー ネット上ではここから読めます(有料) bunshun.jp 清水氏のところに、さる民放TV番組のADか
家族が事件や事故に「巻き込まれる」ことをイメージする人はいるが、「加害者」になることまで想像する人は少ないであろう。しかし、あなたの大切な家族が他人の命を奪ってしまい、ある日突然、加害者家族になることは、特殊な人々だけが経験することではなく、日常に潜むリスクなのだ。 【写真】この記事の写真を見る(3枚) ここでは、2000件以上の加害者家族支援を行ってきた阿部恭子氏の著書『 家族が誰かを殺しても 』(イースト・プレス)から一部を抜粋。2019年4月19日に「東池袋自動車暴走死傷事故」を引き起こした飯塚幸三受刑者(91)の受刑生活を紹介する。(全2回の1回目/ 2回目 に続く) ◆◆◆ 拘置所側も先例がない高齢者90歳の収監 幸三が東京拘置所に収監されてから数日後、妻の下には夫から手紙が届いていた。 「あまりに悲惨な状況に、母は泣き崩れてしまって……」 長男も、手紙の内容に衝撃を受けていた。
くぼた・まさき/テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング(取材対応トレーニング)を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』(講談社α文庫)など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』(小学館)で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事
すごい。昔のテレビのニュースの録画を大量に大量に持ってる人がいた。 お借りしました。 4/24追記。日付をいれました。録画した人がさいしょにYOUTUBEにアップロードした日です。実際の放映日は1~5日くらい前だそうです。 2014・08・07
1.「これはロシアのプロパガンダではありません」 英語で「象が部屋にいる」という言い回しがある。 どういうことかというと、「あんなにも大きな象が部屋にいたとしても、あえて見なかったことにする」という意味である。誰もが知っていることだとしても、なかったことにしたほうがいい。そういうことは確かに世のなかにはあるかもしれない。 プーチンが、「ウクライナを非ナチ化する」と宣言したとき、大方の人々は狐につままれたような反応で、そのうち識者や国際政治学者はこぞってプロパガンダであると断定しだした。だが、本当にそうなのだろうか。 アメリカの政治専門紙である「ザ・ヒル」は、2017年に、「ウクライナの極右の存在は決してクレムリンのプロパガンダではない」と題された記事で、こう警告している。 「西側の識者は、ウクライナにネオナチ集団は存在せず、モスクワが描いたプロパガンダの主張にすぎないという。しかし、これは
アメリカのCNNテレビが崩壊とも評される衰退をみせている。看板キャスターが不当な情報活動を理由に解雇されたのに続き、こんどは社長が社内での男女関係秘匿を理由に辞任した。しかも視聴者数は1年前の10分の1にまで急落したという。 ニュース・ネットワークとしてはアメリカだけでなく日本をも含めて全世界で広く視聴されてきたCNNは共和党のトランプ前大統領を叩き続け、民主党側を熱気をこめて応援してきたが、その偏向がこの人気急落にも大きくかかわっているようだ。 CNNテレビは2月2日、自社のジェフ・ザッカー社長の辞任を発表した。ザッカー氏自身は「社内調査の際に私が会社の同僚と親密な恋愛関係にあることを報告すべき義務を怠った」ことが辞任の理由だと説明した。
Photo by Edu Lauton on Unsplash 12月29日、New York Times紙が1面と8面を使って、長文の記事 "She Broke Japan’s Silence on Rape" を掲載した。 記事中にもあるように、日本の主要なメディアが黙殺している事件についてのものである。すべての心ある日本人が読むべき内容であるので、ここで全文を翻訳して転載させていただく。 なお全ての著作権は New York Times紙に帰属し、誤訳の責任は私にあることを明らかにしておきたい。また誤訳やタイポなどがあった場合、コメント欄にてご指摘いただければ有難い。 原文は、こちらの "She Broke Japan’s Silence on Rape" で確認いただきたい。 日本の有名なテレビジャーナリストの一人が伊藤詩織を飲みに誘ったのは、春のある金曜日の晩のことだった。東京の
IWJ Webサイト 会員登録 カンパ ここは【IWJ チャンネル 1 】です。 チャンネル1 | チャンネル2 | チャンネル3 ――――――――――――――――――――― チャンネル4 | チャンネル5 | チャンネル6 ――――――――――――――――――――― チャンネル7 | チャンネル8 | チャンネル9 フリージャーナリスト・岩上安身が、どこにでも出かけて、誰にでも取材し、可能な限り、ダイレクトに情報をお伝えします。インタビュー、対談、記者会見、などなど。 【お知らせ】 IWJの定額会員にご登録いただくと、IWJ独自企画のコンテンツの生中継、アーカイブ(動画・記事)の完全版などを閲覧・視聴することができます。会員として活動を支えてください。 会員登録はこちらです 【お願い】 IWJは定額会員制に移行しましたが、現状ではまだまだ活動資金が足りません。皆さまからの寄付・ご支援が頼
安倍首相の御用記者・田崎史郎に「政権を代弁してる」と恵俊彰が認定! テレビで繰り返される醜悪な安倍擁護の数々 メディア幹部と癒着する一方、圧力をかけて不都合な報道を封じ込めることに成功した安倍政権。なかでも見苦しいのが“御用ジャーナリスト”の存在だが、とくに安倍首相のスポークスマンとしてワイドショーでおなじみとなったのが、田崎史郎・時事通信社特別解説委員だ。 田崎氏は安倍首相と会食を繰り返していることからネット上で“田崎スシロー”と揶揄され、本サイトでも露骨な政権擁護解説をする田崎氏のことを「安倍応援団」と批判をしてきた。 だが先日、田崎氏はとうとう“身内”からも御用記者の烙印を押されてしまったのだ。 それは今月 9日放送の『ひるおび!』(TBS)でのこと。この日は現在、参院本会議で審議が行われている統合型リゾート施設(IR)整備推進法案、いわゆるカジノ法案を番組で取り上げたのだが、そこで
女優の能年玲奈さんが「のん」に改名した後、初の声優主演作品となったアニメ映画「この世界の片隅に」の評判がすこぶるいい。公開されている63館の映画館は満員御礼で、初動の興行成績が全映画のベストテンに入った。 【画像】大ヒットが期待されている「この世界の片隅に」©こうの史代・双葉社/「この世界の片隅に」製作委員会 2016年11月13日には広島国際映画祭の「ヒロシマ平和映画賞」受賞が発表されたが、これがまたしても物議を呼ぶことになった。「テレビや新聞が受賞を意図的に報じていない」というもので、何らかの「陰謀」が働いているのではないか、というのだ。 ■「メディア総スルー」はあったのか? 「この世界の片隅に」は16年11月12日に公開された。ストーリーはのんさんが声を演じるおっとりしていて絵を描くのが好きな「すず」が広島市江波から呉の夫の元に嫁ぎ、空襲などで大けがをしながら終戦後にかけ懸命に
政治的公正さを巡り、やれ圧力だ、萎縮だ、果ては電波停止だと騒がしい昨今のテレビ。だが同じ放送法のもとにありながら、ラジオでは、わりと自由に政治が語られている。ラジオ番組を持つ2人に聞く。放送法をどう考える?(聞き手=松沢奈々子・永持裕紀) 辛坊治郎さん(ニュースキャスター) 首相の安倍晋三さんとは、関西のテレビ番組に何度か出演をお願いしている縁で、ラジオにも2月の聴取率週間に合わせて出てもらいました。 理由は後で話しますが、放送法4条は危険な条文であり、撤廃すべきだというのが、私の持論でして、番組の放送前に安倍さんに直接、4条撤廃論をぶつけたんです。すると「いいですねえ! そうしましょうよ。その代わり、電波をオークションにかけますよ」と言うんです。 これは強烈です。「痛いところ… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員に
#right(){&font(80%){昨日&counter(yesterday)今日&counter(today)}} [[トップページ]] &bold(){株式会社 新潮社 週刊新潮編集部 御中} *公開質問状『「甲状腺がん」増加を喧伝した「報道ステーション」の罪』における専門家発言について』 &new2(2016/3/22 20:01,time=96,show=new,color=red) #contents &font(red,b){転送・拡散大歓迎です} [[公開質問状のダウンロード>http://goo.gl/9g44va]] 発送しました **公開質問状本文 >&font(b,140%){『「甲状腺がん」増加を喧伝した「報道ステーション」の罪』における専門家発言について} 〒162-8711 東京都新宿区矢来町71 株式会社 新潮社 週刊新潮編集部 御中 #right(){2
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6月1日から道路交通法が改正され、自転車の交通ルールが大きく変わった。 自転車事故は、この3~4年で10万件以上も減ったにも係わらず、マスコミの過剰報道に相乗りする形で検挙数は大幅に伸び、危険運転の摘発で罰金さながらの有料講習を受講を命じることになった。 この罰金制度にはウラがるようだ。反則金の行き先と天下りが絡んでいるとしたら、これは大きな利権へと繋がる。 日刊ゲンダイリンクから引用します。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ メディアも片棒…自転車「罰金制度」の裏に警察の“巨大利権” 1日から、道路交通法が改正され、自転車の交通ルールが大きく変わった。信号無視、酒酔い運転、スマホの“ながら運転”など14項目が「危険運転」に指定され、14歳以上の運転者が、3年間に2回以上、「危険運転」で摘発されると、3時間で5700円の講習の受講を命じられる。受講しない
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