日本人初 水深9801メートルの深海に到達 最深記録60年ぶり更新 | NHK
潜水艇を使って日本周辺の深海調査を行っている東京海洋大学や名古屋大学などのグループが8月、小笠原海溝で、日本人としては初めて水深9801メートルの深海に到達することに成功しました。グループによりますと60年ぶりに日本人としての最深記録を更新したということです。 この調査は、東京海洋大学や名古屋大学、それに海外の大学などで作るグループが8月5日から行っているもので、アメリカの民間企業の高性能有人潜水艇、「リミッティングファクター号」で日本周辺の水深6000メートルよりも深い「超深海」での調査を進めています。 8月13日、午前11時51分にメンバーの1人で地質学が専門の名古屋大学大学院、道林克禎教授とパイロットのヴィクター・ヴェスコヴォさんが乗った潜水艇が、小笠原海溝の最深部、水深9801メートルに到達することに成功したということです。 グループによりますと日本人としては、1962年に海洋物理
がん医療 独自の主張でベストセラー 医師の近藤誠さん死去 | NHK
独自の主張でがん医療の在り方に一石を投じた医師の近藤誠さんが13日に亡くなりました。73歳でした。 近藤さんは1948年に東京都で生まれ、慶応大学医学部を卒業後、慶応大学病院でがんの放射線治療を行い、乳がんの治療で乳房全体を手術で切除することが多かった1980年代に、乳房を温存する治療法を提唱しました。 その後1996年に出版された著書『患者よ、がんと闘うな』はベストセラーになり、独自の主張でがん医療の在り方に一石を投じることとなりました。 一方で、近藤さんの抗がん剤治療などに対するスタンスには、がんの専門医から科学的な根拠に基づいていないなどという批判が多く出されていました。 関係者によりますと、近藤さんは13日、出勤途中に突然体調を崩し、搬送された都内の病院で虚血性心不全のため、亡くなったということです。 73歳でした。
効くのか?効かないのか? イベルメクチン コロナ治療に効果は… | NHKニュース
寄生虫が原因で失明などが引き起こされる感染症の特効薬「イベルメクチン」。新型コロナウイルスの患者にも有効な可能性があるとする情報が東京都医師会の会長や一部の医師などから出されています。 しかし各国の保健当局やWHO＝世界保健機関、メーカーなどは、これまでのところ臨床試験で有効性は明確に示されていないとしています。「イベルメクチン」をめぐる最新の情報をまとめました。 イベルメクチンとは？ イベルメクチンは、ノーベル医学・生理学賞を受賞した北里大学の大村智特別栄誉教授の研究をもとに開発された飲み薬で、寄生虫によって失明やリンパ管の腫れが引き起こされる病気の特効薬として、アフリカ諸国を中心に世界中で使われています。 日本国内では皮膚に激しいかゆみが出る「疥癬（かいせん）」などの治療薬として承認されていて、細胞を使った実験で去年、新型コロナウイルスの増殖を抑える効果があるとする結果が出されたことか
共通テストで“鼻マスク” 受験生を不退去の疑いで逮捕 警視庁 | 新型コロナウイルス | NHKニュース
今月16日に行われた「大学入学共通テスト」で、マスクから鼻が出た状態で試験を受けて再三の注意に従わなかった受験生について、警視庁が会場のトイレに閉じこもって出てこなかったとして逮捕していたことが分かりました。 17日までの2日間に実施された大学入学共通テストでは、初日の16日に東京 江東区の会場でマスクから鼻が出た状態で試験を受けていた受験生が、監督者から鼻を覆うよう試験中に6回とさらに休憩中にも注意されたものの従わず、不正行為と認定されて成績が無効になりました。 捜査関係者によりますと、この受験生は49歳の男で、別室に移動するよう指示されても自分の席から動かず、最終的に不正を告げられると会場となった大学のトイレに閉じこもったということです。 駆けつけた警察官が出てくるように求めても応じず、警視庁は不退去の疑いでその場で逮捕しました。 受験生は会場で、「これが自分の正しいマスクのつけ方だ」
厚労省 看護系大学に大学院生や教員の医療現場への派遣を要望 | NHKニュース
新型コロナウイルスによる医療体制のひっ迫を受け、厚生労働省は全国の看護系の大学に対し、看護師の免許を持つ大学院生や教員を医療現場に派遣するよう要望しています。 各地の医療機関では、新型コロナウイルスの感染拡大やクラスターの発生などで看護師が不足し、通常の診療にも支障が出始めています。 このため厚生労働省は、全国にある看護系の大学およそ280校に対し、看護師の免許を持つ大学院生や教員を医療現場に派遣するよう要望しています。 派遣先は新型コロナウイルスに感染した患者を受け入れている医療機関や療養施設などで、都道府県が指定した「ナースセンター」に登録すると希望する日程や勤務地などに応じて派遣先を調整してくれます。 賃金は派遣先の医療機関や都道府県から支払われるということです。 厚生労働省は「医療体制がこれまで以上にひっ迫し、地域によっては危機的な状況になっている。看護教育の場も大変な状況であるこ
感染不明の遺体 検査必要も対応できず 遺族に返されるケースも | NHKニュース
亡くなった人の死因を調べている全国の大学の法医学教室で、新型コロナウイルスの検査が必要だと判断した場合でも対応できず、感染の有無がわからないまま遺体が遺族に返されるケースが相次いでいることがわかりました。専門家は「感染の拡大防止の点からも検査体制の整備が必要だ」と指摘しています。 「日本法医病理学会」は今月中旬にかけて、全国の大学などで死因の究明にあたっている解剖医を対象に調査を行いました。 それによりますと、亡くなった人について解剖医が新型コロナウイルスの検査が必要だと判断しても、保健所が対応できないとして検査できなかったケースが少なくとも12件あったことがわかりました。 一部についてはその後、別の機関で検査を行うなどの対応をとりましたが、多くの場合感染の有無がわからないまま遺族に遺体を返しているということです。 全国のおよそ80の大学の法医学教室などでは、病院や警察から依頼され死因を調
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