HPVワクチンの安全性に懸念を訴えた八重論文と、それに対する研究者らの反応
リンク 時事メディカル 子宮頸がんと副反応、埋もれた調査 「名古屋スタディ」監修教授に聞く 子宮頸（けい）がんワクチン（ＨＰＶワクチン）の安全性に関して調べた「名古屋スタディ」が公表されて久しい。この調査は名古屋市の要請を受けて行われた大規模な疫学調査だが、その結果は注目を浴びることなく埋もれた形になっている。厚生労働省がワクチン接種の積極的な勧奨を取り下げ、その扱い… 2 users 474 －－－名古屋スタディとは相反する解析結果を示した論文も出ていますが。 論文に不備があった場合、科学者の世界では、論文を掲載した出版社に「レター」を出して指摘します。その指摘が妥当だと判断されれば、レターが受理され、最終的に論文が取り下げされる場合もあります。私は、ＨＰＶワクチンと症状に関連が観察されたという正反対の結論を導き出した論文に対して、撤回すべきというレターを出しました。ちなみ
子宮頸がんと副反応、埋もれた調査 「名古屋スタディ」監修教授に聞く
子宮頸（けい）がんワクチン（ＨＰＶワクチン）の安全性に関して調べた「名古屋スタディ」が公表されて久しい。この調査は名古屋市の要請を受けて行われた大規模な疫学調査だが、その結果は注目を浴びることなく埋もれた形になっている。厚生労働省がワクチン接種の積極的な勧奨を取り下げ、その扱いは中ぶらりんの状況が続く。名古屋スタディを監修した名古屋市立大学医学部公衆衛生学分野の鈴木貞夫教授に調査の意義や子宮頸がんをめぐる現状などについて改めて聞いた。 ◇３万人のデータを解析 －－－名古屋スタディとは？ 子宮頸がんワクチンは、２０１３年４月に小学校６年生から高校１年生までの女子を対象に無料で受けられる定期接種が始まりました。ところが、接種後にさまざまな症状の訴えがあり、わずか２カ月後に厚生労働省が「積極的な勧奨はしない」とのスタンスを公表しました。ちょうど６年前のことです。 こうした中、名古屋市はＨＰＶワク
ノーベル賞の本庶さんには内緒で…25年前の“裏実験” | NHK | WEB特集
3年前、ノーベル医学・生理学賞を受賞した本庶佑さん。 体を守る「免疫」の仕組みの研究に長年取り組み、がんの治療薬の開発に貢献するなど世界をリードする成果をあげ続けてきました。 その本庶さんの研究室には1つの伝説がありました。 かつて、本庶さんが与えたテーマと全く関係ない「魚」の研究で、あの世界的科学雑誌「nature」の表紙を飾った若手研究者がいたらしい。 しかも実験していたこと自体、本庶さんに内緒にしていたらしい。 なぜこっそり“裏実験”を行っていたのか。 当時の若手研究者に真相を尋ねると、とかく埋もれがちな若い才能やアイデアを伸ばすヒントが見えてきました。 （大阪拠点放送局 記者 稲垣雄也） その研究者に会いに、大阪大学の研究室を訪ねました。 生命機能研究科の近藤滋 教授です。 近藤さんが本庶研に所属していたのは、25年ほど前。 当時の研究室は本庶さんの指示のもと、グループごとにテーマ
肥満な人ほど「運動しても痩せにくい」と報告される - ナゾロジー
「1度手に入れた脂肪を手放してなるものか！」 いくら本人は痩せたいと望んでも、肥満の人の身体はそんな風に思っているようです。 英国ローハンプトン大学（University of Roehampton）が主導した新しい研究は、定期的な運動をすると体の維持に必要なカロリー消費が減少し、運動によるカロリー燃焼の効果を劇的に減らすようになると報告。 さらにこの効果は、肥満の人ほど顕著に現れるようです。 運動しても疲れるだけで痩せられないとは、ダイエットする人の心を折りにくる悲しい報告です。 研究の詳細は、科学雑誌『Current Biology』に8月27日付で掲載されています。 Increasing long-term exercise reduces the amount of calories we burn, research reveals https://www.roehampton.
＜新型コロナ＞国産ワクチン、３年前に治験直前で頓挫 東大・石井教授「日本は長年、研究軽視」のツケ今に：東京新聞 TOKYO Web
新型コロナウイルスのワクチンは、国内でも複数のチームで開発が進められている。欧米で開発されて接種が進むのは、病原体に合わせて素早く設計できる新タイプの「ＲＮＡワクチン」。実は国内でもＲＮＡワクチンの開発が治験直前まで進んでいたが、２０１８年に国の予算打ち切りで頓挫した。研究者は「日本は長年ワクチン研究を軽視してきた」と指摘し、欧米と差がついた現状を憂慮する。（森耕一）
完全栄養マクドナルド食の線型計画による実装～もしマクドナルドだけで生活すると栄養バランスはどうなるのか？～ - Qiita
完全栄養マクドナルド食の線型計画による実装～もしマクドナルドだけで生活すると栄養バランスはどうなるのか？～PythonMacデータ分析データサイエンスマクドナルド 背景と概要 マクドナルドが大好きである。 しかし、ジャンクフード、健康に悪い、 などという話は以前よりよく見かける。 では本当にマクドナルドを食べ続けると、 健康に悪いのだろうか？ マクドナルドだけで生活する場合本当に、 栄養の偏りやカロリー過剰などが発生するのだろうか？ 本稿は、マクドナルドだけで 一日に必要なすべての栄養素を摂取する食事 をする場合に、どのようなメニューを選ぶべきで、 その結果どのような栄養問題が生じるのか、 PuLPというPythonの線型計画ライブラリを用いて 研究した結果をまとめたものである。 すなわち、マクドナルドだけで 完全栄養食としてのメニューを組み立てるには 何をどれだけ食べればいいの？ そして
「日本学術会議」任命拒否騒動に見る国家と研究者の適切な距離（ニューズウィーク日本版） - Yahoo!ニュース
＜今の学術会議は「研究者の代表」というより「研究者の貴族院」であり、大多数の研究者とも無縁の存在になってしまっている。国家と研究者の関係を考え、学術会議の本来のあり方も問い直されるべき時だろう＞ 日本学術会議が推薦した6名の任命が、菅新内閣によって拒否された。インターネット上では多くの研究者がこれを政府による「学問の自由」への侵害である、として反発する声を挙げ、新聞各紙もこの問題を大きく取り上げるに至っている。【木村幹（神戸大学大学院国際協力研究科教授）】 【動画】世界的に有名になったインドの大量カンニング事件 しかしながらこの問題に対してインターネットやメディア上で行われている議論は、お世辞にも整理されたものだとは言えない。 この問題の本来の焦点は、内閣による任命拒否を巡る手続き的な正当性にある。日本学術会議法では、この点について「会員は、第十七条の規定による推薦に基づいて、内閣総理大臣
科学力失速、英有力誌の再警鐘を無視する日本(団藤保晴) - 個人 - Yahoo!ニュース
新聞の科学記者が長く、英ネイチャー誌に日本関係の記事が出れば紹介するのが常識でした。３月の特集に続いて８月、ネイチャー社説で科学力失速と対応策を求める再警鐘が出たのに政府もマスメディアも反応せずです。これに先立って公表された科学技術・学術政策研究所の「科学研究のベンチマーキング2017」は世界の趨勢から取り残された日本の科学技術研究の転落ぶりを明かしています。ネイチャー誌指摘の研究費削減が論文生産に大ブレーキになった点もデータとして現れています。４月の第554回「科学技術立国崩壊の共犯に堕したマスメディア」では３月特集への日経新聞社説の誤解を取り上げたのですが、今回社説はどの新聞も取り上げておらず、あまりと言える「暖簾に腕押し」ぶりにネイチャー編集部の困惑が目に見えます。 「科学研究のベンチマーキング2017」の《報道発表資料》から日本の現状が見えるグラフを２点引用します。最初は2003～
博士しか相手にされない欧米、博士を必要としていない日本
イノベーション理論と物性物理学を専門とする京都大学大学院総合生存学館（思修館）教授の山口栄一氏が、新著『物理学者の墓を訪ねる ひらめきの秘密を求めて』（日経BP社）で偉大な物理学者たちの足跡をたどったことをきっかけに、現代の“賢人”たちと日本の科学やイノベーションの行く末を考える本企画。前回に続き、米パデュー大学H.C.ブラウン特別教授の根岸英一氏と、山口氏による対談の模様を伝える。 話題は、日本とアメリカにおける研究者のあり方の違いへと進んだ。（構成は片岡義博＝フリー編集者） 台頭しつつある中国の頭脳 山口 日本では、化学産業は何とか持ちこたえているものの、エレクトロニクスや物理系の産業は総じて落ち込んでいます。シャープは自力再生が難しくなって、ついに台湾の鴻海精密工業に買収されました。東芝も今年に入って子会社の原子力企業（ウェスチングハウス・エレクトリック）が倒産し、何と最も大切な半導
胃腸薬として知られるPPIを長期服用するとアルツハイマー病や腎臓疾患になりやすいという研究結果 | スラド
胃潰瘍や胸焼けを予防の薬として知られるプロトンポンプ阻害薬（PPI）を長期間服用し続けると、アルツハイマー病や腎臓疾患を引き起こす可能性があるという（Scientific American、Slashdot）。 PPIは胃酸が出るのを強く抑制する効果があるが、胃酸の減少によりアルツハイマー病の特徴となっているアミロイドβタンパク質（Aβ）を増やすとされる。研究では、定期的にPPIを服用している人とPPIを服用していない人を比べた場合、44％ほど認知症リスクが高かったとしている。ただし、この研究は具体的なデータが不足しているという指摘もある 1990年代から2011年にかけて10,482人を対象に追跡調査を行った結果では、PPI接種者の慢性腎疾患のリスクは20～50％高かったという。培養増殖した細胞で実験したところ、PPIは胃の細胞だけでなく血管を覆う特定の細胞に影響を及ぼすことが分かった。
謹賀新年研究者の皆様へ
2017.01.09 さて、昨年末、細かいことはよいから科学技術振興予算をもっと増やしてほしいという要望をいただきました。 研究者の皆様の中に、科学技術振興予算をもっと増やせるという幻想を抱いている方がいらっしゃったら、年明け早々にも現実を直視していただきたいと思います。 科学技術振興予算は今後、増えません。 だから現在の予算をいかに効率的に使うか、あるいは成果を生まない大型プロジェクトをつぶしてほかのことに振り替えるか、または成果を生まない研究者の予算をほかに振り替えるかしなければなりません。 なぜ科学技術振興予算がこれから増えないのか。 平成２８年度の当初予算を平成２年度の当初予算と比較してみます。 なぜ、平成２年度かといえば、平成２年度が赤字国債を出さずに当初予算を組めた最後の年だからです。 単位は兆円です。 H2 H28 伸び率 税収 58.0 57.6 99.3% その他 2.6
大学教員は、趣味を仕事にし、上司もおらず、スーツ着る必要もなく、通勤ラッシュと無縁で、裕福な暮らしをしている存在
Simon_Sin @Simon_Sin 「国立大の授業料無償化すると国家財政が危うくなる」とか言っている連中は、法人税減税の時も同じ事言ったのか？国立大無償化には4000億円しかかからないけど法人税減税で税収は7000億円減ったんだぞ？なんで大企業には甘いのに国民には厳しいの？ 2017-01-05 12:07:59 rionaoki @rionaoki むしろ、インテリの皆様は、大学が世間からどれだけ嫌われているのか認識したほうがいいと思うんよね。大学の先生なんて概ね仕事なんてしてないし、好きなことやって裕福な暮らしをしているぐらいに思われてるでしょ。 2017-01-05 16:39:00
「じわじわ」被ばくの発がん影響を動物実験で明らかに-モデルマウスを用いて低線量率被ばくに起因する発がんリスクを直接的に評価- | 量子科学技術研究開発機構
「じわじわ」被ばくの発がん影響を動物実験で明らかに -モデルマウスを用いて低線量率被ばくに起因する発がんリスクを直接的に評価- 発表のポイント 少量ずつ長期間被ばく（低線量率被ばく）した際の発がんリスクについて、直接的な評価に初めて成功した。 被ばくに起因するがんと自然に生じたがんを遺伝子解析で区別できる特殊なマウスを用いて被ばく後のがんの発生率を調査した。 被ばくの総量が同じでも、時間当たりの被ばく量が少ないほど、被ばくに起因するがんのリスクは低下することがわかった。 時間当たりの被ばく量がある程度以下になると、まったく被ばくしていない場合と同等になる。 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（理事長 平野俊夫。以下「量研」という。）放射線医学総合研究所 放射線影響研究部の柿沼志津子部長らは、低線量率被ばく後の発がんリスクを、特殊な発がんモデルマウスを用いた遺伝子解析により、初めて直接
秋の行政事業レビューで心臓CGを「ろう人形館」のような「ものまね」だと慶應教授に批判された件。 | －ズバッと！東大な日々。－ の、その後の日々。
※予想以上の反響でして、下のほうで随時追記しております。 ※（2015/11/22 16:39追記）「秋の行政事業レビュー続編：「研究成果」と「科学の成果」は全く別物であることがわかった件。」を新たに書きました。 2015年11月11日、12日、13日と3日間で秋の行政事業レビューが行われました。政府の行政改革推進本部が、国の事業の検証をするやつです。 超大雑把にいうと、昔話題になった「事業仕分け」的なやつです。 その2日目、12日にはスパコンに関するレビューがありました。私はライブ配信を見ていたわけではなく、後から情報を集めたのですが、どうも引っかかることがあったので書き留めておきます。 まぁ、タイトルの通りなのですが、心臓シミュレータUT-Heartの可視化CGを「ろう人形館」のような「ものまね」だと慶應教授に批判されました。 こちらの映像をご覧下さい。4分24秒からが該当する発言です
ダメな統計学：目次｜Colorless Green Ideas
2017年1月20日追記：『ダメな統計学――悲惨なほど完全なる手引書』という本が出版されることになった。この本は、ここに掲載されているウェブ版の『ダメな統計学』に大幅に加筆したものだ。ウェブ版の『ダメな統計学』を読んで興味を持った方は、書籍となった『ダメな統計学』をぜひ読んでいただければと思う。書籍版の詳細については「『ダメな統計学――悲惨なほど完全なる手引書』の翻訳出版」という記事をご参照願いたい。 ここに公開する『ダメな統計学』は、アレックス・ラインハート (Alex Reinhart) 氏が書いたStatistics Done Wrongの全訳である。この文章は全部で13章から構成されている。詳しくは以下の目次を参照されたい。 はじめに データ分析入門 検定力と検定力の足りない統計 擬似反復：データを賢く選べ p値と基準率の誤り 有意であるかないかの違いが有意差でない場合 停止規則と
無能な研究者のずさんな仕事……なのか？ 除草剤アトラジン問題のゆくえ - HONZ
除草剤アトラジンをめぐる長年の論争がひとつの山場を迎えているようで、『ニューヨーカー』の２月１０日号にホットなレポートが載っていました。アトラジンは日本でも使われている除草剤でもあり、今後の成り行きが注目されます。 が、今回の記事はアトラジンの性質というよりもむしろ、医薬品や農薬などの安全性を調べている科学者が、その製品を製造販売している企業にとって好ましくないデータを出してしまったらどうなるのか－－しかもそこに巨額の金が絡んでいるときには－－という、われわれとして知っておくべき残念な事実に関するものでした。 除草剤アトラジンの問題は、両生類（とくにカエル）の内分泌学を専門とする、タイロン・ヘイズという研究者を抜きにしては語れないようで、『ニューヨーカー』の記事もヘイズを軸として展開されていました。 ヘイズは、サウスカロライナ州出身のアフリカ系アメリカ人で、彼が生まれ育った地域では、人口の
あまりにも異常な日本の論文数のカーブ - ある医療系大学長のつぼやき
鈴鹿医療科学大学学長、元国立大学財務・経営センター理事長、元三重大学学長の「つぶやき」と「ぼやき」のblog 今年度から、私は内閣府総合科学技術会議の「基礎研究および人育成部会」という会議の委員として出席をしているのですが、その会議で配られた資料には、日本の学術論文数が減少していること、そして、若手教員（研究者）の比率が減っていることを含め、たくさんの日本の研究機能についての分析データが示されていました。 日本の若手研究者の減少については、以前のブログでもご紹介したように、最も有名な科学誌の一つであるNature誌の3月20日号にも記事が掲載されていましたね。http://www.nature.com/news/numbers-of-young-scientists-declining-in-japan-1.10254 そして、資料の中で私が目を留めたのは、エルゼビア（Elsevier）社
総長紹介 | 立教大学
立教大学の歴史は、米国聖公会の宣教師チャニング・ムーア・ウィリアムズが1874年に創立した「立教学校」から始まります。キリスト教が厳しく弾圧されていた時代に聖書と英学を教える私塾を開くのは、計り知れない苦闘があったことでしょう。それでもウィリアムズは教え伝えること自体が自分の使命だと確信し、需要のない中でも教育を行う道を選択しました。145年以上を経た現在においても、その姿勢は失われていません。立教大学は世間のニーズに応える形で教育を展開するのではなく、「普遍的真理を探究し、この世界や社会のために働く者を生み育てる」というミッションのもと、人類が築き上げてきた知の体系とそれらを社会に還元していく力をもつ人を育む場として存在しているのです。 本学の教育方針の基軸であるリベラルアーツは、単なる教養教育などではありません。人類が長い歴史の中で探究してきたいまだ到達し得ない理想——それを追い続ける
学術出版という封建制
西洋世界でもっとも無慈悲な資本主義者は誰だろうか？ 彼らの独占の仕方の前では、ウォルマートさえ街角の個人商店にすぎず、 メディア王マードックでさえ社会主義者に見える。 そのような候補者は限りなくあるだろうが、 私が一票を投じる先は銀行でも保険屋でもない。 学術出版社である。 科学や最先端研究を理解することが望ましいということには、誰もが賛意を惜しまない。 最新の知識を欠いては安定した民主的決定は不可能だ。 しかし出版社はその門の前に立入禁止の札を掲げる。 タイムズ紙やサンデー・タイムズ紙をアクセスするのに24時間あたり1ドルという、 マードック流の購読システムには飽き飽きしている人も多いだろう。 しかし、少なくともその期間内はいくつでも記事を読めるし、ダウンロードしておくこともできる。 エルゼビアの出版する学術雑誌では、1つの論文を読むのに31.50ドルかかる（原注１）。 シュプリンガーは
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
（お知らせ・提言） 米国に派遣されるポスドク研究員等の研究者 に適用される最低給与保証額の変更について | 活動状況詳細 | 大学研究力強化ネットワーク