〈能登半島地震〉被災地支援にEVやPHVを活用 無償で車両貸与や急速充電器を解放｜自動車メーカー｜紙面記事

能登半島地震の被災地支援に電気自動車（ＥＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を活用する動きが広がっている。日産自動車や三菱自動車は、販売会社とともに車両の無償貸与を開始。また、両社とテスラモーターズジャパン（東京都港区）、ｅモビリティパワー（四ツ柳尚子社長、東京都港区）は、急速充電器の無償解放を始めた。被災地の一部でいまだ停電が続くなか、６日以降には大雨や強い寒気が北陸地方を襲う見通し。蓄電池としてＥＶやＰＨＶを活用してもらい、被災者の生活を支援する考えだ。 日産自動車は、３日に穴水町からの要請で「アリア」２台を貸し出したほか、５日には珠洲市に３台のＥＶを貸与した。三菱自は、新潟県の柏崎市に「アウトランダー」と「エクリプスクロス」のＰＨＶを貸与した。要請に応じて今後さらに４台を貸与する準備も進めている。 一方、急速充電の無償解放では、日産が七尾市と羽咋市の販売店２拠点で実施。三菱自も４

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災害支援にEVとPHVを活用する姿勢は素晴らしく、将来に向けての電動化への道をさらに明るく照らしている。

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