西岡：僕は、時代の変化が影響しているのではないかと考えています。少子高齢化によって子どもの数が少なくなり、1人の子どもに対する大人の目線が増えています。子どもから見れば、自分の意志決定に多くの大人が関わるようになり、のびのびできなくなっているのではないでしょうか。 工藤：そうですね。時代の変化は影響していると思います。 大人に期待しなかった時代 工藤：特にメディアの責任は重いでしょう。僕は「金八先生」というドラマが好きじゃないんですよ。 西岡：えっ（笑）。 西岡 壱誠（にしおか いっせい）／現役東大生・ドラゴン桜2編集担当。1996年生まれ。偏差値35から東大を目指すも、現役・一浪と、2年連続で不合格。崖っぷちの状況で開発した「独学術」で偏差値70、東大模試で全国4位になり、東大合格を果たす。 そのノウハウを全国の学生や学校の教師たちに伝えるため、2020年に株式会社カルペ・ディエムを設立

また、万が一、スベったときのリスクヘッジにもなり、「別に、笑いが欲しかったわけじゃないので……」というふうに装えるので、あなた自身がダメージを負うことなく関係開始の会話を継続することができます。 余談ですが、スベることは強いストレスを精神と体に与えます。あるお笑い芸人さんの話では、スベりすぎて身体から謎の青い分泌物が出て、Tシャツを藍色にしたそうです。 どうか、ご無理のないようにお体ご自愛ください。 義務教育では教えない「笑いの磨き方」 次に「笑いの磨き方」について話をできればと思います。 「ここまで読んできたけど……、本当に笑いを取ることを身につけることができるのかな？」と思われている方もいらっしゃるのではないでしょうか。 そんな方のために、「一般人の面白いレベル」であれば筋トレ同様にトレーニングすれば強化が可能だということをお伝えします。 なぜなら、笑いというものは 「面白いことを考え

社会に出ても「言われた通り」を続ける大人たち 前頭葉を使う教育がなされないまま大学を卒業した人たちが、そのまま就職して社会を営んでいるのが、今の日本です。 既得権益を愛する年長者と、従順な年少者との密着――つまり「言われた通り」に動く人が出世する構図が、政界や学界はもちろん、企業の中にもはびこっています。「偉い人」に逆らわないよう神経をとがらせたり、異論や提案があっても発言しなかったりと、多くの働き手が前頭葉を働かせない思考や行動に流れています。 言われた通りにしているだけでは、新しいアイデアをつくりだす機会がありません。 「起業して成功するには」「新規事業を軌道に乗せるには」「停滞を打破するために新しい手法を考えよう」など、新しさや創造性を伴うことを考えれば、前頭葉は大いに働きます。しかし残念ながら、日本の組織ではこうした思考をめぐらせる人より、立ち回りの術に秀でた人のほうが出世しやすく

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「3年で3割辞める」は30年前から変わらない 最近の若者はすぐ辞める、という声が、あちこちから聞こえてきます。 よく新卒は、3年で3割辞めるといわれます。厚生労働省の「新規学卒者の離職状況」によると、2015年3月のスコアは31.8％（大学新規卒業者の3年後離職率）ですが、実は30年前からのデータを見ても、3割前後で推移していることに変わりはありません。3年で3割辞めるのは30年前からほとんど変わらない傾向なのです。 若者は職場に「辞めます」と切り出すずっと前から悩み、働きながら転職活動を始めます。そしてこのご時世、今より（スペック上で）よい（と思われる）次の職場が見つかります。その段階で職場に打ち明けるわけです。辞めます宣言が出てしまったら、すべてはもう後の祭り。考え直してくれることは、ほとんど望めません。 転職のしやすさが若者の離職を後押ししているのは確実ですが、彼らが突然辞める理由は

「3人寄れば文殊の知恵」にはならない 「3人寄れば文殊の知恵」と言いますが、チームをつくることにより、誤った意思決定をしてしまうことがあります。 アメリカの社会心理学者アーヴィン・ジャニスは1972年に「集団浅慮」という概念を提唱します。 「集団が選択肢を現実的に評価するよりも満場一致を優先させようとしたときに生じる、素早くかつ安易な思考」と定義されています。 例えば、1人で道路を渡る際には左右をしっかりと見渡し、信号を確認してから渡るにも関わらず、大勢の仲間と一緒に道路を渡る際には状況を確認せずに先頭の人についていく（集団の一体感を維持する）ことで、事故のリスクが高まってしまうことなどがあげられると思います。 ジャニスは太平洋戦争のきっかけとなった真珠湾攻撃において、アメリカ軍には集団浅慮があったと分析しています。真珠湾攻撃の直前、ハワイ駐留のアメリカ軍司令官は本国から日本軍のハワイ攻撃

東京医科大学の不正入試、女性入試差別の問題で改めて注目されている、医学部入試。この連載の前々回では「『別れの手紙』を書かせるとわかる医師の資質」と題し、医学部小論文の新傾向として、ユニークな出題を紹介した。「3年間交際し、結婚の約束をした相手に別れの手紙を600字以内で書く」という内容なのだが、一見すると、受験生のどういう能力を探ろうとしているのか、にわかに解き明かせない出題であった。 この問題に象徴されるように、面接も含め医学部2次試験で問われる内容は、このところ難化傾向にあると言ってよい。背景で問われている主題はストレートには表に出ない問題が増加しているのだ。ここに来てその趨勢には拍車がかかることが予測されよう。2次試験の採点に手心を加えていた東京医大の失態を受け、各大学が2次試験のあり方に神経質になり、評価を今まで以上に厳密に行う可能性がある。 具体的には、各大学において、特に論文の

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はじめまして「とくさん」と申します。私は、日系メーカーと外資系IT企業2社で、営業からコンサルタント、経営管理まで幅広い仕事を経験してきました。さまざまな年代や国籍の人たちと仕事をしてきた中で、今でも忘れずに覚えているのは、華やかな場所で目立つ活躍をしていた人ではなく、不器用で目立たなくても、自分の信じるところを誠実に進もうとする人たちのことです。 この連載では、そんな人たちの人生の断面を切り取り、そこに託された思いや痕跡を描き出していければと思っています。初回は日系メーカーで私のメンターだった「おじさん」の物語です。 僕が新卒で入社したのは創業100年を超える老舗の日系メーカーで、配属は新規事業の海外営業部だった。そこでメンターとしてついたのが椎名さん（仮名）。メンターは、若手から中堅の社員が担当するのが普通だけれど、そのメーカーは日本企業のご多分にもれず40代以上の社員がとても多かった

大事なことは最後に、それがいつであれ、以前の自分が持っていた自信を取り戻すことです。 簡単に言えることではないのは重々承知のうえですが、そう考えますと、もう少しリラックスして、より長期的な視点でもってご自身のゴールを定めてみてはいかがでしょうか。 そうすれば必ず、現在悩まれている仕事上のコミュニケーションに関しても自然に自信を持ってこなせるようになるはずです。 ご存じのとおり、育児も仕事も長期戦です。であるからこそ、両者ともに短期的に結果が出なかったとしても、短期的にはダメだと思ったとしても、大切なことは長期にわたって継続することです。 そして両者ともに1人でこなす作業ではなく、相手のいる話です。仕事におけるコミュニケーションも会話のキャッチボールの相手が必ずいるはずです。 そのような関係において、私たち個々人がすべきことは、自分自身を見失わずに、自分への自信を持ち続ける努力をすることでし

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今回、話を聞いたのは高校2年生の仲良し4人組です。学校とアルバイトの日々を楽しく過ごす普通の女子ですが、インターネット遍歴を聞くと意外な回答が返ってきました。 彼女たちが最初に自分のデジタル機器でネットに接続したのは、通信教育のタブレットだったそう。音声や動画も使って勉強できる教材として提供される機器です。Wi-Fi経由でインターネットに接続して学習コンテンツを閲覧、またはダウンロードします。 通信教育会社としか接続できない仕様になっていますが、親のパスワードがあればアプリストアに接続してダウンロードができるため、彼女たちはパスワードを知りたくてたまらなかったそうです。 「親に、引き出しからあるモノを持ってきてと言われて、引き出し開けたら私のタブレットのパスワードが書いてある紙が見つかったの。ラッキーと思ってそのパスワードを入れて、YouTubeアプリをダウンロードして見てたよ。動きが遅く

「う―ん、JRがなくなったら困るかどうかと聞かれたら困るんだけど、でも実際には滅多に乗ることはないよね……」。北海道各地で取材をしていると、JR沿線の人たちからは必ずと言っていいほどこんな声を聞かされる。 「北海道の人は200kmでも300kmでも自分で運転していくのが当たり前。本数も少ないしお金もかかるJRなんてそうそう乗らないよ」。こんな具合だ。 ある自治体の関係者は「鉄道がなくなると困るかどうかを住民に聞いても無意味」と断じる。「鉄道があるのかないのかで言えば、あったほうがいいに決まっている。それに、自治体の首長にしても選挙があるわけだから『鉄道をなくしてもいいです』とは簡単には言えない。そういう意味では、誰も北海道の鉄道について本質を考えようとしていないことが、いちばんの問題なんですよ」。 公共交通ではバスの存在が大きい では、本質とは何なのか。もちろん、JR北海道が経営危機に追い

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2017年も読者の皆さんは、自治体や商工会議所など、さまざまな会議の場で「今年は新たに何をするか」「4月からの新年度は何をするか」ということをテーマにしているかもしれません。しかし、実は「何をするか」ばかりが議題に上がっている段階で、ヤバイのです。それは事業が失敗する｢予兆｣といっても、いいかもしれません。 どういうことでしょうか。そもそも衰退している地域ではヒト・モノ・カネが慢性的に不足しています。その中でも、一番の問題は、「人手」です。モノやカネは国などが支援したとしても、結局地元で真剣に事業に取り組む｢人｣は、簡単に補えません。 そうした状況にもかかわらず、自治体や商店街などのトップ層は「活性化のためだ」という名目で、新たに事業をプラスすることばかり考えがちです。｢過去にやってきたことを減らす」という発想がないのです。 その結果、午前と午後で、違う組織の違う会議なのに、参加しているメ

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