東宝ニューフェイスの第6期生として、1953（昭和28）年にデビュー。端正なルックスとスケールが大きい演技で人気を集め、数多くの映画や舞台、テレビドラマに出演。85歳の今も幅広い活躍を続ける 宝田の原点には、苦しい戦争体験がある。日本統治下の朝鮮で生まれ、2歳からは満州のハルビンで育った。1945（昭和20）年8月15日に敗戦を迎え、暮らしも価値観もすべてがひっくり返った。「筋金入りの軍国少年」だった11歳の宝田は、あの日の「玉音放送」をどう受け止めたのか。 ハルビンの自宅で、両親といっしょにラジオの「玉音放送」を聞きました。父親と母親が、畳の上にへなへなとへたり込んだ姿をよく覚えています。両親に「これ、嘘でしょう？　日本は負けてないでしょう？」って何度も聞きましたね。自分はこれからどうすればいいのか。内臓をスポンとえぐり取られたような虚脱感というか、むなしい風穴が体の中に開いたような感覚

リゾート地として日本人らに人気が高いサイパンやパラオなどの南洋諸島。これら常夏の島々は、明治期以降、沖縄県などから多くの人が移民政策のもとで移り住んだ。戦前、日本の委任統治領だった時期もあるが、第2次世界大戦時、戦局の悪化で米軍に襲われた。生き残った人たちも家族や家を失った。その戦争被害者が国に補償と謝罪を求める訴訟を起こしている。原告らの多くは80歳以上。東京空襲など、これまで続いてきた戦後補償裁判で最後の訴訟とみられている。南洋戦を生き抜いた人たちの闘いを追った。（文・毎日新聞記者・栗原俊雄／写真・豊里友行、塩田亮吾／編集　Yahoo!ニュース 特集編集部）

人生がうまくいかないと感じる者が世の中に報復しようとするとき、海外ではテロリストになることが多いが、日本では通り魔が生まれやすい多くの国と異なり、日本では破壊衝動にかられる者が吸い寄せられる場がほとんどないことが、この差を生む孤立した通り魔の犯罪を予測・警戒することは、テロ対策とは異なる難しさを抱えている 世の中に一方的に報復感情を抱く通り魔的な犯罪が多発するなか、個人や家族が孤立しやすい社会のあり方がフォーカスされやすいが、これは諸外国と異なり「なぜ日本ではテロが起こりにくいか」の裏返しでもある。 「社会への破壊衝動＝通り魔」は多くない　5月28日に発生した川崎20人殺傷事件の衝撃が記憶に新しい間に発生した練馬での事件で、息子を殺害したとして逮捕された元農水省事務次官の熊澤容疑者は「息子が川崎の事件のようなことを引き起こすのではないかと危惧した」という趣旨の発言をしているという。 それほ

女優「のん」。ミュージシャン「のん」。アーティスト（自称・創作あーちすと）「のん」。この夏は、一連の芸能ニュースの中でその名を取り沙汰されたが、本人は周囲のあれこれを意に介さず、まっすぐに前を向いている。「かっこよくありたい」。透明感のある佇まいはそのままに、熱いイマジネーションの泉を抱え、自分はどうあるべきか、どう見せるべきかを問い続けてきた彼女の、今の想いとは。（取材・文：山野井春絵／撮影：平岩享／Yahoo!ニュース 特集編集部） 「過密スケジュールが続いて、肉体的に疲労することもありますけど、毎日が楽しくて仕方ない。私にとっては、仕事が一番『生きてる！』と思える時間なんです。（会社が）一人になって、責任感も芽生えたことが、よりいっそうモチベーションになっているところもあります」 のん、26歳。見た目は年相応で、むしろもっと若く見える瞬間もある。しかし、彼女が放つオーラと風格は、特殊

27日土曜日午後、ソウル市内の光化門広場で「安倍糾弾デモ」と銘打った市民集会が行われた。この日の様子を写真と共に振り返ると共に、そのメカニズムを探った。 ●目立つ「民族自主」派ソウル都心・光化門広場に設置された「安倍糾弾デモ」のステージ。本記事の写真はすべて27日、筆者が撮影。集会の正式名称は「安倍糾弾 第2次キャンドル文化祭」。主催は「安倍糾弾市民行動」という596の市民団体やNGO（非政府組織）による連合体だ。 ここには約100万人の加盟者を持つ韓国最大の労組連盟「全国民主労働組合総連盟（民主労総）」をはじめ、やはり韓国最大の農民団体「全国農民会総連合（全農）」やキリスト教団体の「韓国YMCA全国連盟」、植民地時代に端を発する市民啓蒙組織の「興士団」、2000年の6.15宣言に則り南北の和解協力を目指す「6.15共同宣言実現南側委員会」など韓国の主要団体が名を連ねている。 民主労総傘下

24日読売新聞が出した「佐川元長官や財務省幹部ら、再び不起訴へ…大阪地検が捜査終結」の記事。森友事件で検察審査会の「不起訴不当」の議決を受け、再捜査をしていた大阪地検特捜部が、再び財務官僚らを不起訴にする方針を固めたという内容だ。捜査当局が捜索や逮捕など節目の判断に踏み切るときに直前に出すこういう記事を「前打ち」と呼ぶ。すぐに結果がわかることを一刻一秒を争って出すことに何の意味があるのか、という批判もあるが、私自身、ＮＨＫの記者としてこの種の前打ち記事にも力を尽くしてきた。これが担当記者の純粋な取材努力によるものならば、そして内容が真実ならば、事実を先駆けて伝えたということで賞賛したいと思う。だが、これはそういう「記者の努力」によるものなのだろうか？ 読売新聞が2度「財務省不起訴へ」を前打ちした意味　皆さん、覚えておられるだろうか？去年5月、大阪地検特捜部が森友事件で告発されていた佐川氏を

・百害あって一利なし 「百害あって一利なしだ」長崎市であった中小企業経営者のある集まりで、地元の中小企業製造業経営者が厳しく批判するのは、海外からのクルーズ船の寄港だ。別のサービス業経営者も「これ以上、税を投入して国際航路のバース（船の係留施設）を大型化するなどというのには疑問を持っている」と批判的だ。 彼らが批判的な意見を述べるのには、もちろん理由がある。その日も大型客船が長崎港に寄港していた。「これだけの船が三日とおかず寄港するのですから、地元には貢献しているでしょう」と話を向けると、その場にいた経営者たちが苦笑して、「とんでもない」と言い、そして先ほどの批判になったのだ。 ・誘致の効果は絶大だったが 日本ではこの10年ほど、各地の自治体や商工団体などが主導して、国際線クルーズ船の寄港誘致が繰り広げられた。富裕層が優雅な船旅を楽しみ、寄港地では地元に滞在することで、観光地だけではなく商

21階建ての複合ビル「中野セントラルパークサウス」は、東京のJR中野駅を見下ろすように立っている。北隣の親水公園では家族連れが遊び、西側には私立大学のビル型キャンパスが並ぶ。タワーマンションや中野区役所庁舎の移転なども計画され、駅北口周辺は、変化が著しい。昔ながらの街並みの雰囲気が薄れゆくなか、戦時中、その一角に存在した「陸軍中野学校」の記憶もまた、消えかかっている。日本軍制史上唯一とされる秘密戦要員の養成機関。そこに所属し、戦後を生き抜いた96歳の思いとは――。（神戸新聞社／Yahoo!ニュース 特集編集部）

世界貿易機関（WTO）が韓国による東北など8県の水産物の禁輸措置を容認してからまもなく3カ月、旬を迎えた東北を代表する海産物「ホヤ」が大量廃棄に今もあえいでいる。捨てられ続ける状況に歯止めをかけようと立ち上がったのは宮城県塩釜市の飲食店オーナー、佐藤文行さん(59)。「これをヒーローにしないでどうするの」とその味に魅せられ、食の力で現状を打破しようとする活動に密着した。まずは最新の動画をご覧ください。 https://creators.yahoo.co.jp/otashingo/0200028669 終わらぬ禁輸措置　大量廃棄にあえぐホヤホヤの刺身(筆者撮影)「ホヤほど健康に効果的で多様な料理に活用出来る食材はない！」と佐藤さんは言う。 塩味が強く、独特の風味を持つホヤは宮城・岩手を中心とした東北地方では日常的に食べられている海産物。むきたての生臭さのないプリプリな食感は地域で長年愛されて

「オリンピックのプレッシャーなんて、斉藤先生のプレッシャーに比べたら、屁の突っ張りにもなりません」 2008年、柔道の男子100キロ超級の日本代表として北京オリンピックに出場した21歳の石井慧は金メダルを獲得して、一躍時の人になった。しかし、その年の秋には総合格闘家への転向を表明、またもや日本中を驚かせた。 32歳となり日本で忘れられた存在となっているが、現在は海外の団体を転戦しながら、総合格闘家として着実な成長を遂げている。「日本は捨てた」の真意やクロアチア国籍を取得したエピソードも飛び出すなど、波乱万丈の10年を語った。（インタビューは、6月7日にアメリカ・ニューヨークにて実施） 「最強」の称号を追い求めて、プロ総合格闘家に転身して10年が経過する石井慧（三尾圭撮影）海外転戦の理由は本当の強さを追求するため――10年目を迎えた総合格闘技人生の手応えは？ 「『一芸十年』という言葉もあるよ

元朝日新聞記者で、現在は『週刊金曜日』発行人の植村隆氏が、記者だった頃に書いた記事を「捏造」などと断じられ、名誉を傷つけられたなどとして、西岡力・麗澤大学客員教授と、文藝春秋社を相手取って起こしていた損害賠償請求訴訟で、東京地裁民事第32部（原克也裁判長、砂古剛裁判官、小久保珠美裁判官）は6月26日の判決で、名誉毀損を認めた上で、賠償の請求を棄却した。なぜ、このような判断になったのだろうか――。 ３点で名誉毀損を認める　植村氏は同紙大阪支局に在籍していた1991年、初めて元慰安婦として名乗り出た金学順（キム・ハクスン）さんについて2本の記事を書いた。 植村氏が書いた記事（左が1991年8月11日の初報、右が同年12月25日付）　1つは、名乗り出る前の金さんが支援者に体験を語っている音声テープを聴いて書いたもので、同年8月11日付朝日新聞大阪本社版に掲載された。記事は、次のような前文で始まる

キム・カーダシアンが関係するKIMONO Intimates社が、下着類、かばん類等を指定して、米国にKIMONOを商標登録出願していたことについては昨日書きました。 万一、これらの出願が登録されてしまった場合にどのような影響があるか検討しましょう。商標権が及ぶのは原則その国の中だけなので日本国内でのビジネスに影響が及ぶことはありません。 この話に関連して2016年に私が書いた記事「スペインでうどん屋がUDONという商標を使えないという問題について」という記事を引き合いに出す人もいるようです。状況としては似ていますが、スペインの一般消費者にとってUDONが一般名詞化しているかどうかは微妙であるところ、米国の一般消費者にとってKIMONOが（少なくとも衣服の一種としては）一般名詞化している点が違います。 重要な点として、日本の「着物」をKIMONOとして米国で販売することに対して、これらの商

サイエンス誌に続きネイチャー誌が…　世界中の科学者が読む雑誌が二つある。アメリカのサイエンス誌と、イギリスのネイチャー誌だ。どちらも様々な分野の科学論文を掲載すると同時に、世界中の科学に関するニュースを取り上げるという特徴がある。 その二大巨頭が、日本の研究者が起こした同じ研究不正の事例を大きく取り上げた。 What universities can learn from one of science’s biggest frauds　その事例は史上最悪の一つとも言われる。 それってあのSTAP細胞事件？と思ったあなた。まったく間違っている。 STAP細胞事件など比べ物にならないほど大きな事件を、日本人研究者が起こしていたのだ。それが、元弘前大学の教授だった故S氏がおこした事件だ。 サイエンス誌があぶり出す「医学研究不正大国」ニッポンなぜ最悪なのか　その事件が最悪と呼ばれるには理由がある。

ＰＣ遠隔操作事件は、大阪の男性のパソコンから日本航空に爆破予告のメールを送った件などで、逮捕・勾留されていた片山祐輔被告が起訴されたことで、新たな段階に入った。とはいえ、捜査側は他の三重県警が扱った伊勢神宮への爆破予告など、警察が誤認逮捕した他の事件についての捜査を続けていて、捜査終結には今なお時間がかかりそうだ。現時点では、片山被告は否認を続けているうえ、捜査側から伝わってくる情報も断片的。弁護人に証拠が開示され、裁判が始まって事件の全体像が私たちの目に見えてくるのは、まだだいぶ先のことになる。 今回の捜査は、誤認逮捕した人を虚偽の自白に追い込んだ警察が汚名返上すべく取り組んでいるのだから、よほどしっかりした証拠があるに違いない、と見る向きもある。確かに、誤認逮捕４事件の轍は踏まない、という意気込みで捜査に当たっているとは思う。だが、今回の捜査で、もしかしたら捜査機関にとって、後々致命的

マリカーの名称で公道カートビジネスを行なっていた業者（株式会社MARIモビリティ開発）とその代表者（以下、「マリカー側」と呼びます）を任天堂が訴えた裁判の知財高裁における控訴審の中間判決文が公開されました。130ページと結構長いですが別途要旨も公開されていますので時間がない方はそちらをご参照ください。 この裁判の地裁判決については、過去に書いています（「任天堂がマリカー業者に勝訴」、「任天堂vsマリカー訴訟の判決文が公開されました」）。 元々の訴えでは、大きく、(1) マリカーという名称、そして、マリオ、ルイージ、クッパ等のキャラの使用が不正競争行為に当たるか、(2) maricarを含むドメイン名の使用が不正競争行為（ドメイン名不正使用行為）に当たるか、(3) マリオ、ルイージ、クッパ等のコスチュームの貸与が著作権侵害に当たるかという3点が争点になっていました。 地裁判決では、前2点につ

「祭りだ、祭りだ、炎上祭り」金融庁金融審議会のワーキンググループがまとめた報告書が物議を醸しています。いわゆる「年金2,000万円不足騒動」です。なんと申しましょうか、とにかく日本人というのは、こと年金に関わる「問題」が発生すると、一体それがどういうことなのか事実関係も理解もできていないのに、破綻だの、ねずみ講だの、詐欺だのと炎上祭りで盛り上がる癖があるようです。 金融庁の報告書案については、もうすでに様々な識者が指摘しているように、極めてまっとうな論点を真正面から論じたものであって、とやかく言われる筋合いのものではないでしょう。いや政治的には根回しがもっと必要だったとか、世論を刺激しない書きぶりが必要だったとかという指摘もあるようですが、報告書に携わったワーキンググループの有識者に、そのような政治的腹芸や忖度を要求するのも如何なものか、という気もします。 政治の過剰反応政治にとって、年金

米国とイランの緊張緩和のための仲介を目指して行われた安倍晋三首相の２日間のイラン訪問は１２日、ロハニ大統領と、１３日、最高指導者ハメネイ師との会談を行ったが、１３日にホルムズ海峡であった日本のタンカーなど２隻への砲弾攻撃によって、国際ニュースから吹っ飛んでしまった。イランでの報道をみると、米イランの仲介という点では、安倍首相の訪問は完全に失敗だった。それに止まらず、状況は対話とは逆方向に進んでいることを印象づける結果となった。 安倍首相とハメネイ師の会談について、首相官邸サイトでは次のように書いている。 イランの最高指導者である、ハメネイ師と直接お目にかかり、平和への信念を伺うことができました。これは、この地域の平和と安定の確保に向けた大きな前進であると評価しています。またハメネイ師からは、核兵器を製造も、保有も、使用もしない、その意図はない、するべきではないとの発言がありました。 一方、

川崎市多摩区で私立小学校の児童・保護者らが刃物を持った男に襲われ、2人が死亡し、17人が重軽傷を負った事件。被害者は、犯人とは何の接点もないだろうし、もとよりこんな仕打ちを受ける謂われはない。特に命を奪われた2人の死を悼み、遺族に少しでも慰めがもたらされるよう祈りたい。 被疑者自殺の理不尽　犯人とおぼしき男の自殺は、被害者を余計に辛い立場に追い込んだと思う。今は、悲しみに耐えることで精一杯の遺族が、今後、犯人から事件を起こした理由を聞きたいと考えても、犯人に恨みをぶつけたいと思っても、その対象はすでにいない。犯人が少年であれば、親の責任を問うていくこともできようが、今回は51歳の大人。動機を問い質すことも、責任を追及することもできない。遺族にとって、こんな理不尽で残酷なことはない。 男は自殺に多くの無関係の人を巻き込んだものと見られ、ネットでもリアルの世界でも、「死にたいなら一人で死ねばい

この10年のITの発展でわれわれの生活で増えた習慣が、とにかくいつでもどこでもスマホの画面を見ることです。また、ナビアプリなどの普及により、車の中でスマホを見る機会も増えています。車内の音楽もスマホからという人も少なくないでしょう。ただ、そうなってくると問題になってくるのが「車酔い」です。 そして、この車酔い対策に効果があると昨年欧州で話題になったのが、シトロエンから発売されたシートロエンです。 シトロエンの「車酔い防止メガネ・シートロエン」車酔い防止の効果とその見た目のおもしろさから話題になったことを記憶している人も多いのではないかと思います。そのシートロエン、日本でも発売されることが決まり、ひと足先に体験させていただきました。 シートロエンはケースもおしゃれ（著者撮影）といっても、私は車を運転しなくてはいけないので、友人にこの車酔い防止メガネの被験者になってもらいました。被験者の車酔い