出典：自衛艦隊ホームページ（https://www.mod.go.jp/msdf/sf/gallery/other.html） 日本ではその存在感を際立たせる女性自衛官だが、外国軍において、女性兵士はどれほど活躍しているのだろうか。軍事ライターの稲葉義泰氏に話を伺った。 海外の軍隊ではダイバーシティが加速「軍隊での女性の割合を高めていくことは、多様な人材を積極的に登用するという“ダイバーシティ”の考え方に照らし、海外においても特に近年、重要視されています。例えば、さまざまな人種の人々が暮らすカナダは、軍隊におけるダイバーシティの実現に力を注いでおり、2026年までに軍全体に占める女性の割合を、現在の16％から25.1％まで引き上げることを目標とする計画があります」と稲葉氏。 カナダ以外の軍における女性の割合は、現状でハンガリーが19.9％、オーストラリアは18.1％、ニュージーランドは17

睡眠をとることは人間にとって最も基本的な生理的欲求であると言えます。睡眠をとることで、身体の疲れは回復し、作業の効率も向上することが知られています。しかし、戦地で任務を遂行する兵士は睡眠時間を確保できないことが多く、一般的に推奨される7時間から8時間の夜間睡眠を連続してとれないことが珍しくありません。睡眠の制限や剥奪が軍隊の戦闘効率に与える影響は実に多種多様であり、軍事心理学の研究者によって詳細に調査されています。 この記事では、米軍の教範類や研究論文で示された睡眠時間を踏まえて、睡眠時間が軍隊の戦闘効率に与える影響がどれほどのものであるかを考えてみたいと思います。 米陸軍の教範類では、睡眠を糧食、燃料、弾薬のような補給物資のように見なさなければならず、毎日それを最低でも7時間、可能なら8時間は確保することが必須であることが強調されています。部隊指揮官は、睡眠をとるための時間を確保するため

４月15日。いかにも新潟らしい、曇った朝のことだった。もともと海洋開発や海上警備に興味がある私は、時間があれば、取材のきっかけがないかと新潟港を訪れていた。 新潟港は、本州の日本海側では最大の物流拠点だ。幕末から明治元年にかけての「開港５港」（横浜・神戸・函館・長崎・新潟）の一つで、ことしで開港150年になる。 午前８時半。新潟と佐渡とを結ぶジェット高速船が前を通り過ぎていった。 その時、港の先の日本海から大型でオレンジ色の船体が、ゆっくりと近づいてきた。そして、接岸。

倉戸みと@12/31(金) C99 東M-16a @mitragyna 軍事的には、部隊の30%がやられたら【全滅】らしい。 （組織的な行動ができなくなるため。ちなみに50%だと「壊滅」。） 「新卒の3割が辞めたw 根性無さ過ぎww」 みたいなの、たぶん笑ってる場合じゃない。 2019-04-14 17:55:23 倉戸みと@12/31(金) C99 東M-16a @mitragyna 30%が辞めた場合 【全滅】組織的な行動不能。ただし、再編成は可能。 →すぐに人員補充などがあれば、辞めなくても大丈夫。 50%が辞めた場合 【壊滅】再編成すら不可能 →すぐに逃げろ 100%が辞めた場合 【殲滅】誰もいない。貴方も私も。 っていうの、わりと現実的なラインなのでは？（諸説有〼） 2019-04-14 18:22:33

なつき @Hikasuke333 「第一線大隊中には約80%の損害にたえて攻撃を遂行した例もあったが、一般的には10～30%の損害で攻撃は頓挫しており、中には敵火猛烈でないのにもかかわらず、又は10%以下の損害でも頓挫した例さえ認められた」 小沼治夫「戦闘の実相」（日露戦争での話です） 2011-06-18 22:01:34 なつき @Hikasuke333 「損害と退却との関係については、退却した部隊（歩兵連隊）のその日の死傷率は平均約50%弱のようである。ただし、得利寺戦闘における第3師団（一部）のように突発的事象に遭遇した場合は1%程度の損傷でも退却していることを知らねばならない」 2011-06-18 22:04:13

今朝、6時2分。北朝鮮によるミサイル発射に伴い、全国瞬時警報システム（Jアラート）によるミサイル発射警報がなされました。 北朝鮮は２９日午前５時５７分ごろ、平壌近郊の順安（スナン）地区から弾道ミサイル１発を発射した。韓国軍合同参謀本部が発表した。中距離弾道ミサイルとみている。日本政府は、ミサイルが日本の上空を通過し、北海道・襟裳岬の東方約１１８０キロの太平洋上に落下したと発表。全国瞬時警報システム（Ｊアラート）は、北海道、東北、北関東など１２道県の住民に避難を呼びかけた。 出典:北朝鮮ミサイル、太平洋上に落下　被害確認されず　政府 幸いにして、ミサイルは襟裳岬の遥か沖に落下し、被害は確認されておりません。 しかし、初めて発令されたJアラートによるミサイル発射警報について、対象地域の住民が取るべき行動について混乱が見られたようです。ミサイル警報が発令された青森県では、このような光景があったよ

ジェームス・スタヴリディス元米海軍大将は、NATO軍司令官を2009年から4年間務めた優秀かつ高名な軍人である。その彼が、「睡眠は兵器」という論説を米国のネットメディア「ハフィントンポスト」に掲載した。 スタヴリディスは同論説で、軍人の睡眠こそがミサイルや戦闘機よりも重要な戦力であり、国益を守るために必須の要素だと主張し、不眠不休を尊ぶ米軍の組織文化を批判する。 実はこの不眠不休を尊ぶ文化は、自衛隊の方がよりひどい。しかも、今後の自衛隊の改革によって、さらに悪化する蓋然性が高いのである。その意味で、スタヴリディスの指摘は、日本の離島防衛を考える意味で非常に重要な意味を持つ。 まずはスタヴリディスの主張を簡単に紹介しよう。 睡眠不足で200人の民間人を虐殺した米軍 私は40年間を海軍士官として過ごしてきた。私は軍艦乗りだったので月のほとんどを海上で過ごしたが、その際は1日に18～20時間働い

カーター長官は、未来の米軍は最も幅広い人材を活用しなくてはならないと理由を説明した。これによって約22万の職が女性にも開放されることになるという。

辻元議員が国会で徴兵制について質問したのに続き、民主党からは「徴兵制復活」を危惧する声が上がっている。 徴兵制に強く反対する人たちが、どうしてもやりたくない仕事、子供や家族に絶対にさせたくない仕事を自衛隊はやっている（仕事というのは基本的に「自分がやらないこと・不得意なことをその道のプロにやってもらって対価を払っている」もの。だから職業に貴賤があってはならない）。徴兵制が嫌ならなおのこと、自衛隊の任務や名誉の問題に対する理解を持ってもらいたい。 よく知られているように、先進国は徴兵制を止める流れであり、何も憲法解釈を持ち出すまでもなく、経費の面、兵士の教育の面から見ても徴兵制導入は現実的ではない。元自衛官の佐藤正久議員が「専門性の高くなった今の軍隊で、一般市民を徴兵しても役に立たない」と書いた記事が話題になっているが、以前、自衛官からもこんな話を聞いたことがある。 「現在は志願制で、色々な

静岡県御殿場市にある東富士演習場で実施された、陸上自衛隊の「富士総合火力演習」の予行で、砲撃する戦車（2014年8月19日）〔AFPBB News〕 そんな質問を受けることがよくある。かつて自衛隊で精強部隊育成に努めてきた身からすれば、「もちろん強いのです」と言いたいところだが、その答えはそれほど簡単ではない。 なぜなら、「強さ」を決定する基準は多岐にわたっているからである。帝國陸海軍と比較しての話か、米軍と比較してか、あるいは近隣諸国軍との比較か、隊員個々の強さか、大部隊としての強さなのか、比較対象、戦闘環境によって「強さ」の基準は違ってくる。 また、戦闘機、護衛艦、戦車など装備の物理的能力なのか、武器弾薬の補給や予備兵力など人事・後方の持続力を含めているのか、あるいは精神的な側面も含めた訓練練度のことなのか、はたまた有事法制や国民による支援も含めた総力戦能力のことなのか、「強さ」につい

「文民統制」の話ですが、本論に移る前に、一見相応しくない話をします。 ドローン中継を各地でしていた15歳の少年が逮捕されましたね。この少年は動画配信を始めてから学校を退学し、視聴者の煽りに乗せられるままに過激な放送を行っていたそうです。親がPC没収、小遣いの打ち切りに出ても、ネット経由で視聴者が金銭やPC、ドローンを与えて放送を続けさせた結果、今回の逮捕という結末になりました。人生を狂わされた少年が支払った代償は計り知れませんが、煽った視聴者は責任を問われる事もなければ、なんの代償も払う事はないでしょう。 放送で楽しんでいたという点で少年も視聴者も同じですが、両者が負担するコストには、あまりに大きな不均衡が存在しています。この点を踏まえて、文民統制の話に移ります。 軍の暴走を抑止する文民統制安全保障関連の法律の改正、制定が続いております。先日も防衛省設置法が衆議院で採決されました。 防衛省

今日の画像検索　コルトの広告1911?12 「あなたの番犬・コルトのピストル！」ってところか。 pic.twitter.com/9vpzDQkQky — 滝沢聖峰 マリア・マンテガッツァの冒険 (@SeihoTakizawa) 2015, 5月 17 日本でも明治末までは新聞等に拳銃の広告が出ていたようですね。検索するといろいろ出てきます RT @kosakinium @ranzosha 拳銃も扱っていた時期の銃砲店の価格表です。コルト社製品は扱っていないようですが。 pic.twitter.com/tnrYr4q4c1 — 滝沢聖峰 マリア・マンテガッツァの冒険 (@SeihoTakizawa) 2015, 5月 17 そういえば確かに思い返してみると、戦前の日本を描写する作品の中には、明らかに軍属じゃない人でも拳銃を保有しているシーンがあったような気がする。でも民間ベースで販売している

２０１５年３月、日本の元首相の鳩山由紀夫氏がクリミア半島を訪問しました。NHKはこう伝えています。 ロシア国営テレビは鳩山氏の一連の訪問を連日詳しく伝え、この会見についても、現地時間の午後（日本時間１１日夜）の全国ニュースで取り上げました。 このなかで、「鳩山氏が、『クリミアの住民投票が民主的な手続きで行われ、住民の意思を反映していることを確信した』と述べた」と伝えました。（ロシアＴＶ「鳩山氏がロシアに理解」と報道 NHKニュース15.3.11） クリミアに関するニュースを思うとき、私はエチオピアを思い出します。この２つの地域と国には共通点があります。国際社会の現状を変革しようとする国が武力を背景に国境線を変更し、そしてその一撃が、世界の秩序を揺るがせた、という共通点です。 この記事では、そもそも国家がある土地を領有できる仕組み、国境をめぐる戦争を人類がどう克服しようとし、そして失敗してき

イラク、シリアで領域拡大を図って戦闘を続けているイスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」。世界各地から多くの戦闘員がイスラム国に参加しているという現実に世界の注目が集まる。３万人ともいわれる兵士の約半分は世界各地からの義勇兵が占め、中には西欧・米国から加わった者もいる。なぜ世界の若者たちはイスラム国に向かうのか。イスラム政治思想の研究者である池内恵・東京大学准教授に聞いた。（聞き手・読売新聞東京本社調査研究本部研究員　時田英之） イスラム国に外国からの戦闘員が流入しているのはなぜか。この問題を理解するためには、まずイスラム国の唱える「グローバル・ジハード」の理念や歴史を知らねばならない。 そもそもイスラム教徒は、自らが神と一対一の関係で結ばれており、一人一人が神の命令に従って義務を果たす責任を負っていると考える。つまり、世界のどこにいても、国家や民族を超えた一つのイスラム共同体に帰属してい

2014年07月01日 19:18 ニュース コメント( 93 ) アメリカ軍の施設返還ｷﾀ━━━━(ﾟ∀ﾟ)━━━━!!　近隣住民困惑ｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ Tweet 1： アトミックドロップ(新疆ウイグル自治区)＠＼(^o^)／：2014/06/30(月) 20:59:50.69 ID:LA1tqioE0.net 横浜市の米軍２施設、返還へ　近隣住民に戸惑い http://www.asahi.com/articles/ASG6V3J32G6VULOB003.html 横浜市泉区にある米軍施設の深谷通信所が３０日、返還される。同市旭区と 瀬谷区にまたがる上瀬谷通信施設も、来年６月末までの返還が決まっている。 返還に伴い、国有地は更地にするよう求められているが、両施設をこれまで米 軍の許可を得て野球場や畑として利用してきた住民には、戸惑いが広がってい る。 ■野球場や菜園を撤去

中野さわか１尉（４２）、丸山ひかり２曹（３８）、黒澤琉菜士長（２０）は昨年１１月、海上自衛隊の輸送艦「おおすみ」で鹿児島県の徳之島へ向かっていた。輸送艦「しもきた」とともに長崎県の佐世保基地から沖縄県の与那国島と入砂島を経由し、着上陸訓練に参加するためだ。 ワールドcategoryアングル：トランプ氏、ＮＨ州でも圧勝再現なるか　鍵握る無党派層の多さトランプ前米大統領は、１１月５日の大統領選に向けた共和党候補指名争いの初戦、アイオワ州党員集会で圧勝した。共和党の有権者から幅広い支持を集め、陣営のデータに基づく洗練された選挙戦略が功を奏したことを物語っている。 午前 12:05 UTC米共和アイオワ州党員集会、トランプ氏勝利　2位デサンティス氏トランプ氏、有罪でも大統領に適格　共和党員の大半が回答＝調査

2014年02月11日15:00 韓国人「金寛鎮国防部長官、日本の集団的自衛権は日本が決める問題」 カテゴリ韓国の反応ニュース 439コメント 韓国のネット掲示板に「金寛鎮、日本の集団的自衛権は日本が決める問題」というスレッドが立っていたのでご紹介。 1. 韓国人（スレ主） 金寛鎮国防「日本の集団的自衛権は日本が決める問題」発言論難 2014.02.10 21:35 金寛鎮国防部長官は10日、日本の集団的自衛権の行使の推進と関連して「日本が決める問題だ」と発言し、物議を醸している。日本の集団的自衛権の行使がすぐに韓国に影響を与える可能性があることを考慮すると、国防部長官として不適切な発言とみられる。昨年、金章洙国家安全保障室長も、日本の集団的自衛権が「国連憲章に記載されている通常の国の権利」と発言し波紋を起こしたことがある。 金寛鎮長官は、国会の外交・統一・安保分野の対政府質問に出席し、「