はじめて逆上がりが出来た女の子：成功後の一言が指導者を撃ち抜く - なわとび1本で何でもできるのだ
2014-11-22 はじめて逆上がりが出来た女の子：成功後の一言が指導者を撃ち抜く モノ思い あるところに逆上がりの出来ない女の子が居ました。 授業で必死に練習しましたが、残念ながらできるようにはなりませんでした。落ち込む女の子を見た担任の先生は「放課後、一緒に練習しよう」と声をかけます。それからの放課後、先生とのマンツーマン練習が始まりました。 練習は毎日の放課後、担任の先生とマンツーマン。女の子は真面目に練習をして、先生も頑張ってアドバイスを掛けます。そんな練習も数週間が経ったある日、ついにその時が来ました。 ついに彼女は逆上がりを成功させました。初めての成功に女の子は大喜びです。先生も我が事のように一緒に喜びます。 次の瞬間、女の子は喜びながらこうつぶやきました。「もうこれで、逆上がりの練習しなくて良いんだね！！」 これは大学時代に教授から聞いた実話です。 この話はスポ
子供に「何で勉強するの？」と聞かれたら、どう答えますか？
息子：「ねぇママ、何で勉強ってしなくちゃいけないの？」 母：「勉強しなきゃ将来お金稼げないでしょ、ごはん食べられなくて困っちゃうよ」（そんなこといいから宿題やって） 子：「ごはん食べられないの嫌だけどさぁ、三角形の角度とか、将来本当に役にたつの？」 母：「もちろんだよー、算数は大事だよ。」（いいから宿題） 子：「じゃあさ、いつどんな時に役立つか言ってみてよー。」 母：「そりゃあいろんなところで役立つんだよ！もうとにかく何でもいいから早く宿題やっちゃいなよ！」 子：「ママわかんないんでしょ。」 母：「いいからやれっつーのーーー！ヽ(｀Д´#)ﾉ 」 もうね、こんな会話が延々ずーっと続くんです。 こんな答え方じゃダメだってわかっているんです。自分自身が納得してないことを、子どもが納得するわけない・・・。 いや・・・ホントそうですよね。 だから、この機会に「勉強って何のためにするの？」って質問に
国際学力調査でアジア勢が上位独占：日経ビジネスオンライン
経済協力開発機構（OECD）――パリを本拠地とする先進国のためのシンクタンク――は15歳児を対象に、数学的リテラシーと読解力、科学的リテラシーからなる学習到達度調査（PISA）を実施している。10年前の2003年調査は、数学的リテラシーを初めて重点調査対象とした。この時、各分野のランキング上位にはフィンランドの青十字旗がはためいていた。 フィンランドの生徒たちは科学的リテラシーと読解力ではトップだった。数学的な基礎知識でも優れていた（2位）。教育改革論者は、フィンランドの教育システムを魅力的なものと考えた。このシステムは機会均等で子供に向上心を持たせる、ストレスも少ないものだ。 以降3年ごとに、世界中の15歳の生徒がPISAテストを受けてきた。2012年のPISAテストには、世界65カ国・都市の50万人が参加した。12月3日に発表されたその結果は、欧州の元チャンピオンにとって非常に屈辱的な
厳しい教師が優れた成果を上げるのはなぜか
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朝日新聞デジタル：学校選択制「反対」が半数超 大阪市、住民説明会で調査 - 社会
関連トピックス橋下徹 橋下徹大阪市長が「保護者の期待に応える」として導入を目指す義務教育の学校選択制について、市が住民説明会で賛否を尋ねたところ、反対が賛成を大きく上回ったことがわかった。 学校選択制は、入学時に一定区域内で小・中学校を選べる制度。橋下氏が昨年１１月の市長選挙で「学校間の切磋琢磨（せっさたくま）で教育の質が上がる」などとして公約に掲げた。市教委は「特定の学校に生徒が集中する」と消極的だったが、橋下氏は選挙前に開いた区民会議で好評だったとして「保護者の感覚とずれている」と批判。住民向け集会で直接声を聴くよう求めた。 市が３〜５月、２４区で住民が自由に参加できる「学校教育フォーラム」を開いたところ、「地域と学校の結びつきが弱くなる」と懐疑的な声が続出。２０区のフォーラムでのアンケートで、「反対」「どちらかというと反対」と「賛成」「どちらかというと賛成」の割合は、小学校で６
高校・大学無償 留保を撤回/国際人権規約 日本政府が通告
日本政府は１３日までに、高校・大学までの段階的な無償化を定めた国際人権Ａ規約（１３条２項ｂ、ｃ）の適用を留保してきた問題で、「留保撤回」を閣議決定し、国連に通告しました。国民の運動や日本共産党のたたかいに押されたもので、日本は文字通り、中・高等教育の無償化を国際的にも迫られることになります。 同規約は１９６６年に採択され、日本は１９７９年に批准しましたが、中・高等教育への「無償教育の漸進的導入」の規定については留保。締約国１６０カ国（２０１２年８月現在）のうち、留保しているのは日本とマダガスカルだけになっていました。 外務省は、高校・大学の経済的負担の軽減策をあげて、「留保の撤回は可能と判断」したとしています。 日本共産党は一貫して教育無償化を主張し、留保の撤回を求めてきました。２０１２年２月にも、宮本岳志衆院議員が衆院予算委員会で「無償で教育を受ける権利を保障するのが世界の常識だ」と同規
障害児:普通学校通いやすく…従来の施策転換 文科省－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)
文部科学省は、現在障害を持つ子供の通学先が「原則として特別支援学校」と定められている法令を改正し、普通の小中学校に通学しやすくする方針を固めた。これまでの障害児教育の施策を転換し、重い障害があっても本人や保護者の意向を尊重して小中学校に通うことで、子供に達成感や充実感を感じてもらうのが狙い。学習支援にあたる教職員の増員や学校のバリアフリー工事費を来年度予算の概算要求に計上する。 学校教育法施行令は、一定程度以上の視覚や聴覚、知的障害を持つ子供は原則、特別支援学校に就学すると決めており、教育委員会が認めた場合に限り例外として通常の小中学校に通うことを認めている。文科省は今年度、同施行令の改正を目指し、教委が本人や専門家の意見も聞きながら就学先を柔軟に決める仕組みにする。
高等教育修了者を９５％に…民主次期公約へ : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
民主党の「大学改革ワーキングチーム」（座長＝鈴木寛・元文部科学副大臣）は１２日、高校生の学力を等級で示す「高校教育検定」の創設や、大学や短大などの修了者を同学年人口の９５％に増やす高等教育の量的拡大を柱とした大学改革の報告書をまとめた。 新たに４兆円を投入する内容で、今月中にも党内の機関決定を行い、次期総選挙のマニフェストに盛り込む方針だ。 「高校教育検定」は、高校生の学力を教科ごとに「１～５級」で示し、級取得者に大学受験を認める仕組み。取得者には、各大学が論文や英検などで思考力や語学力を問うことで、２段階の選抜方法に転換する考えだ。 また、全国約８００の大学を「学修大学」と「研究大学」に分けて機能を強化し国際競争力を高める。さらに、同学年の約７０％にとどまる高等教育修了者を増やすことで、若年失業者を現在の約１０％から３％へ減らす目標を掲げた。
SYNODOS JOURNAL : 留年制度は効率的で効果的か？ 畠山勝太
2012/3/2210:16 留年制度は効率的で効果的か？ 畠山勝太 1. はじめに 日本はこれまで自動進級制度を採用してきたが、橋下徹大阪市長が大阪での低学力層の児童に対する留年制度導入を提言したことで、一躍、留年制度が脚光を浴びることとなった。しかし、提言以降さまざまな所で行われている議論を見ると、自身の経験や感覚にもとづいた主観的な議論が大変多いように思われる。そこで、今回は低学力の児童を対象にした留年制度導入のためのコスト・成果について考察し、さらに留年制度の代替足りうる効果的で効率的な教育政策について提案したいと思う。 前回紹介した教育のコストベネフィット分析そのものである。これに対して内部効率性とは、教育システム内部でのコストとアウトプットを表すもの※2である。 ※1 アウトプットとは投入物が直接生み出したもので、アウトカムはその生み出されたものがどのような変化をもたらしたかを
朝日新聞デジタル：「大学無償化」国連人権規約を協議へ 外務省が留保撤回 - 政治
印刷 関連トピックス鳩山由紀夫 外務省は、大学や高専など高等教育の段階的無償化を求めた国際人権規約の条項について、３０年余り続けてきた留保を撤回する方針を固めた。文部科学省などと協議して手続きを進める。授業料の減額や返還不要の奨学金の導入など、条項に沿った施策に努めることを国際社会に示す意味合いがある。ただ、現状で具体策は示されていない。 規約は１９６６年に国連総会で採択。日本は７９年に批准したが、「高等教育は、無償教育の漸進的な導入ですべての者に均等に機会が与えられるものとすること」などとする条項は留保。「国公立で無償化が進めば私立と格差が生じる」と説明してきた。留保は約１６０の締約国のうち日本とマダガスカルだけで、国連は２００１年に撤回を日本政府に勧告していた。 撤回については、民主党に政権交代後の１０年１月、当時の鳩山由紀夫首相が施政方針演説で目標に掲げた。その後、高校授業料の
「習ってない漢字使うな」指導で自分の名前を書けない子供も
＜最近、自分の名前であっても学校で習ってない漢字を使ってはならないと先生が指導するという。おかしい。だって名前の漢字はすべて学校で習うとは限らない。ならばいつまでも自分の名前は漢字で書けない。名前は親が指導し、学校では友達の名前を読めるように指導すべきと思う＞ 立命館小学校副校長で大阪府教育委員も務める陰山英男さんがツイッターに書き込んだつぶやきが、大きな議論に発展している。あまりの反響の大きさに、陰山さん自身驚いているようだ。 「ツイッターでは、大阪府の教育基本条例の問題なども取り上げているのですが、漢字と名前の問題の反響はそれよりはるかに大きいものでした。あまりにも多数の声が次々に届くので、何かの間違いではないかと思ったくらいです」 反響の理由を、陰山さんはこう分析した。 「保護者の声で最も多かったのは、書ける漢字を書かせないという“ブレーキをかけること”への反発でした。この問題に保護
留年：ＯＥＣＤが廃止求める提言 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は、学校教育での留年について「コストがかかるうえ教育成果の引き上げでも効果的ではない」として、廃止を求める教育政策の提言をまとめた。ＯＥＣＤは国際学力テスト「学習到達度調査」（ＰＩＳＡ）を実施するなど、教育界に大きな影響力がある。大阪市の橋下徹市長は学力不足の小中学生に対する留年の検討を始めたが、留年の教育効果に批判的な提言が今後の論議に影響を与える可能性もある。 ＯＥＣＤがまとめたのは「教育の公平性と質－恵まれない生徒や学校に対する支援」と題する報告書。落ちこぼれを防ぎ経済成長や社会の発展につなげる教育政策を提言した。 留年の分析では、少なくとも１年留年した経験のある１５歳の比率と初等中等教育への総支出に占める留年コストについて原則０７年のデータを基に３９カ国を比較。ＯＥＣＤ平均は留年経験者が１３％、コストが４・０５％。フランスなど７カ国は留年経験者が３０％を
橋下市長、小中学生の留年検討…尾木直樹氏提案 : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
大阪市の橋下徹市長は２２日、小中学生が目標の学力水準に達しない場合、進級を認めず留年させることを検討するよう市教委に要請したことを明らかにした。 同日開かれる市教育委員との意見交換会で協力を求める。義務教育課程での留年は法的には可能だが、実際の運用はほとんどない。 市役所で報道陣の質問に答えた。橋下市長は、２０日の読売新聞夕刊のインタビュー記事で、教育評論家の尾木直樹氏が学力の底上げ策として、小中学校での留年を提案したことに賛同する考えを示し、「学んだかどうかに関係なく進級させることで、かえって子どもたちに害を与えてしまっている。理解できない子にはわかるまで教えるのが本来の教育だ」と述べた。 義務教育での留年は、現行法でも学校長の判断で可能だが、学校現場からは「子どもへの精神的影響も大きい」との声があり、反発も予想される。
朝日新聞デジタル：「３年で卒業しなくていい」都立高の開設検討 - 社会
印刷 東京都教育委員会は９日、３年間で卒業することを前提にしない全日制普通科高校の開設の検討に入った。「焦らずじっくり力をつける」ことを目標とし、学力が不十分なまま卒業するのを防ぎつつ、留年がきっかけで中途退学するのを防ぐねらいだ。「公立高では全国的に例がない取り組み」としている。 現状では、授業について行けず留年すると、年下の生徒ばかりのクラスになじめず、退学するケースが少なくない。一方で、学校側が進級を優先するあまり、学力不足のまま卒業する生徒が少なくなく、結果的に就職も進学もしないケースも目立つ。 そこで、３年で卒業できなくても勉強を続けやすい新たな形の高校作りを始めることにした。留年した生徒だけを集めたクラスの設置など、柔軟なクラス編成について検討する。 購読されている方は、続きをご覧いただけます関連リンク長期休学の高校生に個別指導へ 大阪府教委、新年度から(2/6)秋入学に
ノーベル賞小柴博士「二人一組で担任」で理科嫌いは減らせる
日本のスパコンが性能世界一となり、iPS細胞の研究では世界的成果が発表されるなど、2011年は、事業仕分けの逆境をはね退けるかのように、「理系」が元気な年だった。しかし、その一方で子供たちの理科離れが危惧されている。国家の基礎たる教育の復興はいかになされるべきか。 実験施設「カミオカンデ」でニュートリノ天文学という新分野を開拓し、2002年にノーベル物理学賞を受賞した小柴昌俊博士が、自らの経験をもとに提言する。 ＊ ＊ ＊ まず学校の先生が子供たちに及ぼす影響は、とても大きいということを申し上げたい。たとえば、理科嫌い、数学嫌いの子供がどうして出てくると思いますか？ 日本の小学校では、基本的に一人の先生が一つのクラスを担当していて、何でもかんでも、その先生が教えています。子供からみると、理科が好きだとも、面白いとも思っていない先生が教えたって、子供は理科を好きになるはずはありません。逆に教
大学4年間で読む本の数、日本は100冊、米国は400冊：日経ビジネスオンライン
前回、日本は今何よりも教育に投資しなければならないにもかかわらず、教育に対する公的支出のGDPに対する比率がOECD加盟国中で最低であることを指摘した。特に知識集約型産業を育成するためのカギとなる高等教育（大学）への支出はGDP比で0.5％。OECD加盟国平均（1.0％）の半分でしかないのは深刻な問題である。 このデータを紹介した後、何人かの方からご指摘を頂いた。「日本の教育においては公的部門ではなく家計が大きな投資を行っている」というものである。 この指摘はある意味では正しい。 国家全体として教育に対して支出している総金額のうち、家計を中心とする私的支出が占める割合を見ると、OECD平均が16.5％であるのに対して日本は33.6％と2倍の水準にある。この数値はチリ（41.4％）、韓国（40.4％）に次いでOECD加盟国中3番目の高さである。また、これからの日本経済を支えていく知識集約型産
世界で最も教育を軽視している国、日本。：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 人口の減少と高齢化の進展、自動車・電機といった前時代型の産業を中心とする産業構造、土建業に偏った公共事業頼みの経済政策――これらが示すように、成熟フェーズを迎えた日本の経済は現在低迷を続けている。そして、これからの展望も描けていない。 人口が減り、高齢者が増えるということは、働ける人が減少する一方で、社会が扶養・支援しなければならない人の数が増加することを意味する。従って、これからの日本は二重の意味で経済の生産性を高めていくことが不可欠になる。 内閣官房が発表した「社会保障に係る費用の将来推計について」は、今後10年間で高齢者の割合が30％を突破し、医療・介護にかかる社会的コストは現在の47％アップとなると予測している。また、労働者人口は10
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安保関連法案：山口の高校授業で賛否投票…県教委は問題視 - 毎日新聞
特集ワイド:安倍首相の「後ろ向き」教育改革－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)
留学：希望の高校生４６％ 米中韓より低く - 毎日ｊｐ(毎日新聞)