PyTorch vs. TensorFlow、ディープラーニングフレームワークはどっちを使うべきか問題【2022年】
TensorFlow： 2015年11月登場、Google製。特に産業界で人気 Keras： 2015年3月登場、作者がGoogle社員。使いやすくて簡単。TensorFlow 2に同梱され標準API化 PyTorch： 2016年8月登場、Facebook（改めMeta）製。特に研究分野で人気 Apache MXNet： 2015年6月登場、2017年7月からApache Software Foundation製。AWSがコントリビュートし、Azureもサポート JAX： 2018年11月登場、Google製。NumPy互換＋自動微分＋GPU／TPUサポート。研究分野で注目度上昇中 などがある（※機械学習の分野にまで広げるとscikit-learnなどもあるが、今回は深層学習に絞る）。いずれもオープンソースである。 2022年1月現在も、主にTensorFlow／KerasとPyTorc
［AI・機械学習の数学］偏微分の基本（意味と計算方法）を理解する
連載目次 微分は関数が最小値を取るときのxの値を求めるために使えます。前回はその具体的な利用例として、最小二乗法による回帰分析を行う方法を紹介しました。しかし、取り扱った回帰式はy＝axという単純なものだけでした。そこで「偏微分」を利用し、複数の説明変数があるときにも最小二乗法が使えるようにします。つまり、重回帰分析の方法を見ていこうというわけです。 そのために今回は、偏微分の考え方と計算の方法について簡単な例で見ておくことから始めます。続けて次回、偏微分を利用して重回帰分析を行う方法を紹介します。 目標： 偏微分の意味と計算方法を理解する 複数の変数があるような関数（多変数関数）を微分するときに、1つの変数にだけ注目し、それ以外は定数として扱うというのが偏微分です。簡単な例を示しておきます。
C++やPython向けのコード可視化ツール「Sourcetrail」がオープンソースに
Sourcetrailは、開発者が他人の書いたソースコードを理解し、生産的にコーディングを行えるよう支援する。開発者は既存のソースコードを理解することに多大な時間を費やすが、一般的なコードエディタは、こういった作業にはほとんど役に立たない。 Sourcetrailの主要開発者であるEberhard Gräther氏は、「Google Chrome」のグラフィックスチームにインターンシップとして参加した2012年時点の経験を次のように語っている。 「割り当てられた単純に見えるタスクに着手し、具体的なコードの改善に取り組み始めるとすぐに、Chromiumの巨大なアーキテクチャを理解する機会が全くないことに気付いた。ドキュメントはあまり役に立たず、開発チームのメンバーは非常に友好的だったが、コードベースについて質問するインターンに邪魔されることを好まないことも分かった。そこで、ソースコードを読ん
モノのインターネットが守り伝える、伝統のIoTしぐさ
水とつまようじとIPアドレスは、いくら使ってもなくならないと考えるのが日本人？ 次回は「アンチパターン」です。 →他の用語解説も読んでみる ■「IoT」：おすすめ記事・超まとめ IoT時代はイグノーベル賞デバイス、弁当箱、妖怪、ナデラブル、食べラブルがネットとつながる（＠IT HTML5 + UX 2015年2月） IoTの先駆者たちが3Dプリンター、Raspberry Pi、Arduino、LeapMotion、Bluetooth Low Energy、クラウド、機械学習やさまざまなセンサーなど最高の技術を無駄使いし、おばかな用法を語り合った IoTで気になること、それは電源と通信の関係（＠IT System Insider 2014年10月） 電子デバイス業界で希望の星「IoT」。しかし気になるのは電源と通信の関係だ。頻繁に通信すれば電池が持たなくなる。通信を制限すればあまり用途がなく
なぜWikipediaは停止するのか――SOPA抗議活動をひもとく － ＠IT
（Geekなぺーじ あきみち氏による寄稿記事です） 2012年1月18日のUTC 5時（日本時間同日14時）から、英語版Wikipediaが、米国議会で審議されている「オンライン海賊行為禁止法（Stop Online Piracy Act：SOPAおよびPROTECT IP Act：PIPA）」への抗議としてサービスを24時間停止しています。 「SOPA Blackout Day」キャンペーン、決行 実はWikipediaが英語版サイト停止を発表する前から、1月18日には「SOPA Blackout Day」という抗議キャンペーンが行われる予定になっていました。 もともと、具体的にそのようなキャンペーンが計画されていたわけではありません。しかし2011年年末から「Google、Amazon、Facebookなどが抗議としてWebを停止するかもしれない」というニュースが伝えられていました。
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