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  • 新型ミニクーパーのEVとガソリン車、絶妙過ぎる「違うけれど同じデザイン」とは?【新型車デザイン探訪】

    ついに日本デビューした新型ミニ・クーパー。発表会ではBEVのクーパーE/クーパーSEに焦点が当たっていたが、新型にはICEのクーパーC/クーパーSもある。デザインは同じ・・かと思ったら、実は違う。そこに隠された意図をデザイナーに聞いた。 TEXT:千葉 匠(CHIBA Takumi) PHOTO:​千葉 匠/MINI 元祖に立ち返った『カリスマ的なシンプルさ』 新型ミニ・クーパーはBEVもICEも、そして内外装共に、非常にシンプルなデザインが印象的だ。ミニ・ブランドのデザインディレクター、オリバー・ハイルマー氏はその理由を次のように語る。 オリバー・ハイルマー氏はドイツの名門、フォルツハイム大学でデザインを学んで2000年にBMWに就職。先行開発やインテリアデザインで頭角を現し、16年に米国デザイン拠点「デザインワークス社」の社長に就任。翌17年からミニ・ブランドのデザインディレクターを兼

      新型ミニクーパーのEVとガソリン車、絶妙過ぎる「違うけれど同じデザイン」とは?【新型車デザイン探訪】
    • 【社説】「EVは売れず」 米ディーラーの訴え

      補助金によって消費者を自動車のショールームに誘い出すことはできるが、実際に購入させることはできない。これは、ジョー・バイデン米大統領に宛てた28日の書簡で、多くの電気自動車(EV)が売れ残り、駐車場がいっぱいになっていると訴えた全米約3900の自動車ディーラーの言葉だ。彼らは大統領が導入した厄介で非現...

        【社説】「EVは売れず」 米ディーラーの訴え
      • トヨタ、ギガキャストで「作業者2〜5割減も」 - 日本経済新聞

        トヨタ自動車の電気自動車(EV)専門組織「BEVファクトリー」グループ長の白尾晃久氏は25日、東京都内で巨大な車体部品をアルミ鋳造で一体成型する「ギガキャスト」をテーマに講演した。作業工程を大幅に削減し、生産ラインの作業者を2〜5割減らせる効果があると説明した。一方、設備自体も巨大なため、設置のための輸送を課題として挙げた。都内で開催中の自動車の先端技術を紹介する展示会「オートモーティブワール

          トヨタ、ギガキャストで「作業者2〜5割減も」 - 日本経済新聞
        • 中国自動車市場「PHV猛追」で崩れるEVの一人勝ち

          急激なEV(電気自動車)シフトを続けてきた中国の自動車業界で、エンジンを併用するPHV(プラグインハイブリッド車)の競争力を再評価する声が高まっている。 「PHVとEVは今後も長きにわたり併存するだろう。新エネルギー車市場における比率は、それぞれ半分ずつになる可能性が高い」。中堅自動車メーカー、吉利汽車(ジーリー)の淦家閲CEO(最高経営責任者)は1月5日、新型EV「銀河E8」の発売イベントでそんな見方を披露した。 (訳注:「新エネルギー車」は中国独自の定義で、EV、PHV、燃料電池車[FCV]の3種類を指す。通常のハイブリッド車[HV]は含まない) PHVの伸び率はEVの3.5倍 事実、PHVの販売台数はEVを猛追している。中国汽車工業協会のデータによれば、中国市場における2023年1月から11月までのPHVの販売台数は、レンジエクステンダー型EVを含めて243万9000台と前年同期比8

            中国自動車市場「PHV猛追」で崩れるEVの一人勝ち
          • トヨタ、クルマの未来を変える新技術を公開 | コーポレート | グローバルニュースルーム | トヨタ自動車株式会社 公式企業サイト

            2023年06月13日 トヨタ、クルマの未来を変える新技術を公開-バッテリーEVの革新技術、水素事業の確立を柱に、技術の力で未来を切り拓く- トヨタ自動車株式会社(以下、トヨタ)は、この度、「クルマの未来を変えていこう」をテーマにした技術説明会「Toyota Technical Workshop」を開催し、モビリティカンパニーへの変革を支える様々な新技術を公表しました。 これまでに発信してきたビジョンや方針の具現化に向け、開発中のコンセプトも含めた具体的かつ多様な技術を公開するとともに、副社長・Chief Technology Officerの中嶋 裕樹が、トヨタの技術戦略と今後のクルマづくりの方向性について説明をしました。さらにBEVファクトリーのプレジデントに就任した加藤 武郎、7月より立ち上がる水素ファクトリーのプレジデントに就任予定の山形 光正より、それぞれの目指すバッテリーEVお

              トヨタ、クルマの未来を変える新技術を公開 | コーポレート | グローバルニュースルーム | トヨタ自動車株式会社 公式企業サイト
            • 不安しかない「CHAdeMO」の未来 日本発のEV充電規格は、無事生き残れるのか

              不安しかない「CHAdeMO」の未来 日本発のEV充電規格は、無事生き残れるのか:走るガジェット「Tesla」に乗ってます(1/4 ページ) 「iPhoneにタイヤをつけたようなクルマ」と表現されるTesla。IT・ビジネス分野のライターである山崎潤一郎が、デジタルガジェットとして、そしてときには、ファミリーカーとしての視点で、この未来からやってきたクルマを連載形式でリポートします。 世界に先駆けて登場した日本発のEV充電規格「CHAdeMO」(チャデモ)に未来はあるのでしょうか。今回は、TeslaのCHAdeMOアダプターのソフトウェアアップデート(後述)をきっかけに、CHAdeMOを巡る課題について、Teslaユーザーの視点で考察します。 トヨタは、2027~28年を目処に全固体電池を搭載した次世代のEVを投入するそうです。航続距離は約1200kmで、10分以下の充電で10~80%まで

                不安しかない「CHAdeMO」の未来 日本発のEV充電規格は、無事生き残れるのか
              • 世界で最も売れている車は? テスラ「モデルY」が首位 - 日本経済新聞

                世界で最も売れているクルマは何か。車名別の自動車販売台数ランキングをみると、電気自動車(EV)と多目的スポーツ車(SUV)が人気だ。首位は米テスラのSUVタイプのEV「モデルY」だった。ブランド別ではトヨタ自動車が上位を席巻。トップ10の半数を占めた。一方、独フォルクスワーゲン(VW)の苦戦が目立つなど優勝劣敗が鮮明になっている。米S&Pグローバルのデータを基に、2023年上半期(1〜

                  世界で最も売れている車は? テスラ「モデルY」が首位 - 日本経済新聞
                • 集合住宅でのBEV生活を考える【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 | 中古車なら【グーネット】

                  車の最新技術 更新日:2024.05.20 / 掲載日:2024.05.17 集合住宅でのBEV生活を考える【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡 東京都は、2025年4月以降、新築マンションへの充電設備設置の義務化を決めた。適用が開始されるとひとまず駐車台数の2割に充電器の設置が義務付けられる。 筆者の長年の持論は、BEVやPHEVを維持するならば、自宅に普通充電器があることが前提である。なのでこれはひとまず朗報と言えるだろう。国や自治体にもよるが、充電インフラ補助金適用範囲の拡大も決まった。 「東京都マンションEV充電器情報ポータル」。2025年から都条例によって都内の新築マンションにEV充電器設置が義務となる。 とは言え、あくまでも東京に限り、今後新築マンションに徐々に設備整備が進んでいく話だ。誰もが新築マンションに入居するわけでもないし、そもそも都内在住でもない。なので

                    集合住宅でのBEV生活を考える【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 | 中古車なら【グーネット】
                  • BYDはなぜテスラ並みの大躍進を遂げたのか? EV時代のものづくりの「こだわり」とは?

                    グローバルの電気自動車(EV)市場で米国テスラとしのぎを削っているのが、中国の自動車メーカーBYDだ。主に中国市場での販売がメインながら、2022年のバッテリーEV(BEV)の販売台数ではテスラ131万台に次ぐ91万台で世界2位。2023年1月には日本でも「BYD ATTO 3(ビーワイディーアットスリー)」を投入、たった4カ月半で463台受注の好スタートを切った。BYDはなぜこれほど躍進できたのか。BYD Auto Japanの代表取締役社長 東福寺厚樹氏に直撃した。

                      BYDはなぜテスラ並みの大躍進を遂げたのか? EV時代のものづくりの「こだわり」とは?
                    • テスラ、電気自動車「モデル2」の開発断念か 利益捻出は至難の業 - 日本経済新聞

                      「モデル2」の開発を断念か──。米テスラが現行の電気自動車(EV)のラインアップよりも価格を抑えた車種について開発を中止したという報道が流れている。いわゆる2万5000ドル(約380万円)以下の量販型EVだ。一部のメディアで「モデル2」などと呼ばれ、テスラが2030年に年間2000万台の販売を目指す中で中核となる車種である。同社のイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は報道内容をX(旧ツイッ

                        テスラ、電気自動車「モデル2」の開発断念か 利益捻出は至難の業 - 日本経済新聞
                      • 「日本のEV市場が滅びる」 EV充電器補助金の問題点

                          「日本のEV市場が滅びる」 EV充電器補助金の問題点
                        • 5分でフル充電が可能に?! 電気自動車の充電時間を格段に減らしたまさかの方法がヤバすぎる! - 自動車情報誌「ベストカー」

                          BEVの駆動用バッテリーをその場で交換する全自動交換ステーションの実証実験が開始された。およそ5分で交換できるという(IM Imagery@Adobe Stock) エネオスなど3社は、BEVの駆動用バッテリーをその場で交換する全自動交換ステーションを開設しました。交換にかかる時間は約5分とされ、充電よりもはるかに効率的な方法と見られています。 ●片岡氏のコメント 鉛電池を積んでいる時代のBEVは、駆動用バッテリーを充電済みのものと交換し、満充電に近い状態にして走らせていた。日本EVクラブ主催のEV耐久レースでも、電欠状態が近くなると途中でバッテリーを載せ替えたものだ。 京都に開設したバッテリー全自動交換ステーションは、協賛するタクシー大手のエムケーホールディングスがステーション用地を提供し、バッテリーを交換できるようにリーフのタクシーも改造した。 バッテリー交換システムは、米スタートアッ

                            5分でフル充電が可能に?! 電気自動車の充電時間を格段に減らしたまさかの方法がヤバすぎる! - 自動車情報誌「ベストカー」
                          • トヨタ&ホンダも!"日の丸EV電池" 反撃の狼煙

                            コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能(広告ブロック機能を持つ拡張機能等)を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

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                            • いすゞ新型路線バス「エルガEV」ついに販売開始! 日本初“段差ゼロのEVバス” | 乗りものニュース

                              従来のバスよりも広々。 ボックス席ような後部座席も特徴 いすゞ自動車は2024年5月28日、国内初のバッテリーEV(BEV)フルフラット路線バス「エルガEV」を発売したと発表しました。 拡大画像 「ジャパンモビリティショー2023」で公開された「エルガEV」(乗りものニュース編集部撮影)。 エルガEVは、2023年10月に開催された「ジャパンモビリティショー2023」で初公開したBEV路線バスで、今回は都市型モデルを先行して販売します。 同車両の大きな特徴が、車内後部の段差をなくして床をフルフラット化し、高齢者や身体障がい者に配慮した設計にした点です。後輪の駆動軸であるリアアクスルの左右それぞれにモーターを内蔵した「インアクスルモーター」を採用することでバリアフリーを実現しました。 後部部分の座席の一部では、向かい合わせの後ろ向き席が配置された、いわゆるボックス席のようになっているのも、同

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                              • 「EV」が日本で普及しない超シンプルな理由 航続距離? 充電インフラ? いやいや違います | Merkmal(メルクマール)

                                さまざまな技術的課題を抱えながらも、世界的に普及が進む電気自動車(EV)。その一方で、日本での状況は立ち遅れているといわざるを得ない。 2023年11月の日本国内での軽自動車を含む乗用車全体の販売台数は、34万4045台だ。この数字は新型コロナウイルスの影響を受ける以前の、 ・2018年11月:35万7307台 ・2019年11月:31万5735台 に匹敵する。 ただし、この数字に占めるEVの割合は小さく、34万4045台のうち、EVが占める割合はわずか 「3.2%」 である。このうち、 ・バッテリー式電気自動車(BEV)のシェア:1.9% ・プラグインハイブリッド車(PHV)のシェア:1.35% である。 一方、ハイブリッド車(HV)を含む電動車全体のシェアは、前年の48.6%から53.6%へと大きく伸びている。この伸びは、環境意識の高まりや燃費の良さから、多くの消費者がHVへの乗り換え

                                  「EV」が日本で普及しない超シンプルな理由 航続距離? 充電インフラ? いやいや違います | Merkmal(メルクマール)
                                • EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

                                  <中国の地方都市で「EVを買って後悔した」が過半数に。充電インフラだけじゃない、先行する中国から見えるEV完全普及への壁> 前回書いたように、中国は次々と現れるEVの課題をプチプチと潰してきた。社会実装が進み、今ではEVを快適に使えるようになった......のは確かだが、それでもすべての問題が解決したわけではない。 2024年3月、マッキンゼー・アンド・カンパニーが公表した報告書「2024年中国自動車消費者インサイト」がちょっとした話題となった。 NEV(新エネルギー車。EVとプラグインハイブリッド車を合わせた中国独自のカテゴリー)オーナーに「次に買う車は内燃車とEV、どちらにしますか?」との質問をしたところ、2022年は「次もEV!」との回答は98%と圧倒的だったのに、2023年は78%にまで急落しているのだ。 この結果を見ると「中国人がEVを嫌いになり始めたのでは!?」と反射的に結論を

                                    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴
                                  • 中国、2023年はアメリカの2倍の3010万台を販売。いよいよ日本は追い込まれてきました

                                    中国、2023年はアメリカの2倍の3010万台を販売。いよいよ日本は追い込まれてきました 2024年1月25日 [最新情報] 我が国も厳しい状況ということなんだろう。中国の低迷ぶりをアピールするメディアが増えてきた。我が国より苦しんでいる国を叩けば喜ぶ人は多いと言うことです。そんな中国の自動車に関連するデータが出そろってきた。驚くべきことに不況とか破綻寸前とか電気自動車の墓場だと言われる中国市場ながら、2023年はアメリカの2倍となる3010万台の規模になっている! 2022年が2650万台だったので12%ほど増えたワケ。台数を見れば不況どころでなく、絶好調と言うことになります。ダメと言われている電気自動車といえば670万台売れ、2022年より25%も伸びている。PHVも290万台売って2022年の81%増。電気自動車とPHVを合計したら960万台(35%)という数字。ハイブリッドを含む純

                                      中国、2023年はアメリカの2倍の3010万台を販売。いよいよ日本は追い込まれてきました
                                    • 米テスラ、低価格EVの開発中止 自動運転タクシーに軸足=関係筋

                                      米電気自動車(EV)大手テスラは、販売価格を約2万5000ドルに抑えたEVの低価格モデルの開発を中止した。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。(2024年 ロイター/Peter Cziborra) [5日 ロイター] - 米電気自動車(EV)大手テスラは、販売価格を約2万5000ドルに抑えたEVの低価格モデルの開発を中止した。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。

                                        米テスラ、低価格EVの開発中止 自動運転タクシーに軸足=関係筋
                                      • トヨタはどう対応するのか、「テスラへのシフト」が進む米国市場 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

                                        トヨタは数十年にわたり、カリフォルニア州における自動車市場の主役だった。 カリフォルニア新車販売店協会(CNCDA)によれば、トヨタは2017年第2四半期(4月から6月)、同州の自動車市場を支配し、9万台をわずかに下回る新車販売数を誇っていた。一方、テスラの新車販売数は約4300台と、誤差程度でしかなかった。 時計の針を2023年第2四半期に進めると、状況はがらりと変わる。トヨタの新車販売数は、2017年と比べて2万台以上も落ち込み、2023年第2四半期には6万7482台だった。これに対して、テスラの新車販売数は6万9212台へと急増し、2017年第2四半期と比べて、実に1515%増となった。 CNCDAによれば、テスラのモデルYは、カリフォルニアの新車市場で最も売れた車種となった。 歴史的なマーケットシフトと呼ぶべき事態だ。しかもこのシフトは、カリフォルニアだけでなく全米で起こっている。

                                          トヨタはどう対応するのか、「テスラへのシフト」が進む米国市場 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
                                        • フォードがバッテリーの発注削減、EV1台当たりの損失10万ドル超に

                                          Attendees examine a 2024 Ford F-150 Lightning Platinum electric pickup truck during the 2024 New York International Auto Show (NYIAS) in New York, US, on Thursday, March 28, 2024. The event, which first opened in November 1900, is North America's oldest and largest attended auto show. Photographer: Bing Guan/Bloomberg 米自動車大手フォード・モーターは、電気自動車(EV)事業の赤字拡大を食い止めるため、電池サプライヤーへの発注を減らし始めた。内情を知る複数の関係者が明らかにした

                                            フォードがバッテリーの発注削減、EV1台当たりの損失10万ドル超に
                                          • EV市場で強まる逆風、中古需要が低迷-脱炭素化に新たなハードル

                                            排気ガスを出す内燃エンジン車からの脱却は新たなハードルにぶつかっている。電気自動車(EV)は中古の需要がさえず、それが新車市場にも悪影響を及ぼしているのだ。 1兆2000億ドル(約171兆円)規模の中古車市場では、EVの価格は内燃エンジン車よりも急速に下がっている。その背景には補助金不足のほか、より先進的な技術を待ちたいとの思惑、充電インフラが依然として不十分などの理由で、消費者がEVを敬遠していることがある。 テスラや競争力のある中国EVメーカーによって引き起こされた激しい価格競争は新車と中古車の価値をさらに押し下げ、フォルクスワーゲン(VW)やステランティスなどの収益を脅かしている。 欧州では新車の多くがリース販売であり、自動車メーカーやディーラーは価格急落による損失をリース料の引き上げで埋め合わせようとしている。内燃エンジン車からの転換で先陣を切っていた一部の欧州市場では、それもEV

                                              EV市場で強まる逆風、中古需要が低迷-脱炭素化に新たなハードル
                                            • テスラの「カイゼン」 本家トヨタ学ぶ 新旧王者の逆転劇 - 日本経済新聞

                                              電気自動車(EV)大手の米テスラが1日、創業20年を迎えた。EV最大手に上り詰める土台になったのは、2010年に結んだトヨタ自動車との提携だ。数年で解消したが、トヨタから初の工場と量産技術を手に入れた。それから13年たち、今度はトヨタがテスラの生産技術を取り入れる。2社の関係は逆転した。「ついに、トヨタもテスラから学ぶ。ショックだった」。6月下旬、ある日本車メーカーの生産担当役員はこう漏らした

                                                テスラの「カイゼン」 本家トヨタ学ぶ 新旧王者の逆転劇 - 日本経済新聞
                                              • マツダ、新型電動車のセダン「MAZDA EZ-6」とSUV「MAZDA創ARATA」2車種を北京モーターショーで初公開

                                                  マツダ、新型電動車のセダン「MAZDA EZ-6」とSUV「MAZDA創ARATA」2車種を北京モーターショーで初公開
                                                • トヨタ次世代EV、航続距離800kmで2026年導入へ スポーツモデル登場も期待 | AUTOCAR JAPAN

                                                  航続距離800~1000km スポーツモデルも視野 トヨタは次世代EVを2026年に導入する予定で、航続距離800kmを実現し、現行のbZ4Xよりコストを最大40%削減した新しいバッテリーを搭載するという。欧州部門トヨタ・モーター・ヨーロッパが9月14日に発表した。 航続距離重視のリチウムイオンバッテリー「パフォーマンス版」と手頃な価格重視のLFP(リン酸鉄リチウム)バッテリー「普及版」の2種類が用意され、EVユーザーの裾野を広げる。 トヨタは航続距離とコストの両面に対応したバッテリーを投入する。    トヨタ 2027-2028年には、航続距離1000kmを実現するリチウムイオンバッテリー「ハイパフォーマンス版」が登場。トヨタによると、コストはさらに10%低くなるという。 BEVファクトリーのプレジデントである加藤武郎氏は、「エンジンにさまざまな種類があるように、バッテリーにもさまざまな

                                                    トヨタ次世代EV、航続距離800kmで2026年導入へ スポーツモデル登場も期待 | AUTOCAR JAPAN
                                                  • 中国EVが供給過剰、生産稼働率5割に 価格競争に拍車 - 日本経済新聞

                                                    【北京=多部田俊輔、松本晟】中国で電気自動車(EV)の生産が変調してきた。自動車業界で工場の稼働率の損益分岐点は通常8割前後とされているが、足元でEVを含む新エネルギー車は5割程度にとどまる。需要を上回る生産能力の拡大が要因で、経営破綻する新興EV企業も相次ぐ。供給過剰分は海外にあふれ出ており、EVの価格競争に拍車がかかる恐れがある。25日から開かれている世界最大級の自動車展示会「北京国際自動

                                                      中国EVが供給過剰、生産稼働率5割に 価格競争に拍車 - 日本経済新聞
                                                    • マスク氏、テスラの日本でのシェア拡大に意欲-独勢並みに

                                                      Elon Musk, chief executive officer of Tesla Inc. Photographer: Tolga Akmen/EPA 米電気自動車(EV)メーカー、テスラの日本でのプレゼンスは、世間で言われる通り大きくない。イーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は、世界3位の自動車市場である日本での販売が少ないことにいら立ちを感じているようだ。 テスラの昨年10-12月(第4四半期)決算発表に伴う24日のオンライン会見で、マスク氏は「日本のように市場シェアが著しく低い一部の地域が存在する。メルセデスやBMWといった日本以外の自動車メーカーと釣り合う市場シェアを少なくとも確保すべきだ」と語った。 日本の友人から聞いた話として、「認知度の低さ」を理由に挙げた。マスク氏は、米国以外で日本が最大市場になるとかつて予想していた。 ブルームバーグ・インテリジェンスの吉田達生ア

                                                        マスク氏、テスラの日本でのシェア拡大に意欲-独勢並みに
                                                      • EVの充電設備、昨年度3割増の4万口超…政府の目標引き上げと補助金増で急拡大

                                                        【読売新聞】 電気自動車(EV)向けの充電設備が3月末で全国に計4万323口となり、昨年度の1年間で約3割増加したことがわかった。2016年度から3万口前後とほぼ横ばいで推移してきたが、政府による目標引き上げと補助金の増額で急拡大し

                                                          EVの充電設備、昨年度3割増の4万口超…政府の目標引き上げと補助金増で急拡大
                                                        • やはりトヨタは正しかったのか? 新型エンジンも作るってマジ!? ベンツが2030年フルEV化政策を撤回! - 自動車情報誌「ベストカー」

                                                          世界各地でEVに異変が起きている。今度は大御所メルセデスが2030年の完全電動化を撤回すると発表した。こうなると、EV化の波に乗らなかった日本のクルマメーカーは正しかったのではなかろうか? 文/ベストカーWeb編集部、写真/メルセデスベンツ 2021年7月、「2020年代の終わりまでに、すべての販売車種を完全電気自動車(BEV)にする」と発表したメルセデスベンツ。そのドイツの大御所が宗旨替えを表明した。 それが明らかになったのは、2023年2月22日にドイツ・シュツットガルトで開かれた同社の2023年通期の決算説明会。壇上に立ったオラ・ケレニウスCEOが「市場に製品を押し付けてまで、人為的にこの目標を達成しようとするのは理にかなっていない」とスピーチしたのだ。 同社は2024年のxEV(電動車両の総称)のシェアが想定したようには伸びず、約19~21%にとどまると予想。その結果、来年度のグル

                                                            やはりトヨタは正しかったのか? 新型エンジンも作るってマジ!? ベンツが2030年フルEV化政策を撤回! - 自動車情報誌「ベストカー」
                                                          • 海外「なんてこった!」日本人と同じくEV嫌いになる米国に米国人が大騒ぎ

                                                            米国でEV車がまったく売れなくなっているというニュースが話題になっていました。 政府主導でEV化を推し進めていた米国で、EVを購入する消費者が激減を続け、ディーラーの在庫が過去最高を記録する事態になっているようです。 そんなEV化を諦めた米国に、米国人からは多くのコメントが寄せられていました。 EVs pile up at U.S. dealers as inventories hit record high : Economics from r/Economics 以下、反応コメント ・ 海外の名無しさん こんなのバカげてるよ。 ・ 海外の名無しさん 値段を下げないと。 ディーラはまだコロナ価格で売ってる。 ディーラーが価格に上乗せするのを少なくしないと。 ・ 海外の名無しさん ↑ディーラーは4年近く値上げしてるから、みんな堪忍袋の緒が切れたんだろうね。 俺は定価でしか買わず、メンテも別

                                                              海外「なんてこった!」日本人と同じくEV嫌いになる米国に米国人が大騒ぎ
                                                            • BYD、ブラジルにEV工場 - 日本経済新聞

                                                              【広州=比奈田悠佑】中国の電気自動車(EV)大手、比亜迪(BYD)は4日、ブラジルでEVなどの工場を建設すると発表した。プロジェクト全体の投資額は30億レアル(約900億円)にのぼる。中国市場での競争が激しくなる中、海外事業を強化して収益源を広げる。ブラジル北東部バイア州に3工場を建設し、EVやプラグインハイブリッド車(PHV)の乗用車生産、EVバスやトラックの車台生産、電池材料加工を手掛ける

                                                                BYD、ブラジルにEV工場 - 日本経済新聞
                                                              • 日産、ルノー対等出資で最終契約 EV新会社に6億ユーロ - 日本経済新聞

                                                                日産自動車と仏ルノーは26日、資本関係の見直しを巡り、最終契約を結んだと発表した。ルノーの日産に対する出資比率を43%から15%まで引き下げ、相互に15%ずつ出資する形にする。今回、ルノーが設立予定の電気自動車(EV)新会社に日産が最大で6億ユーロ(約930億円)を出資する方針を新たに決めた。自動車産業が変革期に入る中、EVを提携の軸に据えた新たな提携関係で激化する競争に臨む。日産はルノーが設

                                                                  日産、ルノー対等出資で最終契約 EV新会社に6億ユーロ - 日本経済新聞
                                                                • 「アジアでBEV出遅れ」は好機になる? 日本車が再び選ばれるようになる理由

                                                                  関連記事 ハイブリッドが当面の“現実解”である理由 勝者はトヨタだけではない EVシフトに急ブレーキがかかっている。CO2排出や電力消費の面で現実が見えてきたからだ。現時点ではハイブリッド車、そのなかでもエンジンで発電してモーター走行するシリーズハイブリッドが最も現実的な方式だ。その理由とは…… アップルはなぜ「自動運転EV」の開発を終了したのか 考えられる理由は3つある アップルが自動運転EVの開発を終了したという。かつてダイソンやグーグルもEVの自社開発を断念している。高い商品性を備えたEVの開発が難しいことに加え、自動運転は求められる技術力もリスクも非常に高い。また今後は、安全性だけでなく新たな価値提供も必要だ。 マツダの「MX-30 ロータリーEV」 現時点で“EVの最適解”と言えるワケ マツダがロータリーエンジンを復活させたことで注目される「MX-30 ロータリーEV」。ロータリ

                                                                    「アジアでBEV出遅れ」は好機になる? 日本車が再び選ばれるようになる理由
                                                                  • トヨタ、高性能スポーツバッテリEV「FT-Se」世界初公開

                                                                      トヨタ、高性能スポーツバッテリEV「FT-Se」世界初公開
                                                                    • EUの2023年の乗用車新車登録台数、4年ぶり前年比プラス、BEVがディーゼル超え(EU) | ビジネス短信 ―ジェトロの海外ニュース

                                                                      欧州自動車工業会(ACEA)は1月18日、EUの2023年の乗用車の新車登録台数(暫定値)は前年比13.9%増の1,054万7,716台だったと発表した(プレスリリース、添付資料表1、図参照)。新型コロナウイルス感染拡大以前の2019年の水準には達しなかったが、ハンガリーを除く全ての国で前年比プラスとなり、4年ぶりに1,000万台を超えた。最大市場のドイツは前年比7.3%増にとどまったが、イタリア(18.9%増)やスペイン(16.7%増)、フランス(16.1%増)など多くの国で2桁増となった。 主要メーカーグループ別の市場シェアは、フォルクスワーゲン(VW、26.1%)、ステランティス(17.8%)、ルノー(10.9%)、現代(8.4%)、トヨタ(6.9%)の順で、2022年と変わりなかった(添付資料表2参照)。 日本メーカーでは、レクサスの新車登録台数の伸びが前年比56.7%増の約4万台

                                                                        EUの2023年の乗用車新車登録台数、4年ぶり前年比プラス、BEVがディーゼル超え(EU) | ビジネス短信 ―ジェトロの海外ニュース
                                                                      • EVの急速充電規格争い「テスラ勝利」に大反論

                                                                        ――CCS規格を牽引してきた欧米メーカーがテスラ規格を採用し、日本発のチャデモ規格は選ばれませんでした。北米でのチャデモ規格はどうなるのでしょうか。 別にチャデモの状況が変わったわけではないし、損害が発生するわけでもない。チャデモは規格を売って儲けるわけではなく、日本の自動車メーカーが勝つように世界各地に仕向けるわけでもない。EVのバッテリーが高いという問題を解決するために、急速充電だけでなく放電を含む仕組みを便利で安全に提供しようとこれまで活動しようとしてきた。 チャデモは、無料で使える安全・確実に充電できる技術だから「ノウハウを提供して使いませんか」と電力会社といったインフラ側から提案していきたい。充電インフラになると、アメリカの電力の送配電会社が責任を持ってやるべきではないかと思う。彼らも慈善事業ではないため、それなりに苦労するわけだが、今後はEVが再生可能なエネルギー源にもなる。ま

                                                                          EVの急速充電規格争い「テスラ勝利」に大反論
                                                                        • 電気自動車の充電代、薄れるお得感 「急速」多用なら給油代超えも - 日本経済新聞

                                                                          電気自動車(EV)の割安感が薄れつつある。電気料金の高騰で充電サービスの値上げが相次いでいる。自宅などに設置した充電器による「基礎充電」を前提にすれば、まだお得感は健在だが、街中にある急速充電器を多用すると充電代がガソリン車の給油代を多くのケースで上回る。電気代高騰が直撃EVはもうやめた――。関東に住む60代男性は最近、愛用するEVに見切りをつけ、手放す決断をした。乗り換え先に選んだのは燃費

                                                                            電気自動車の充電代、薄れるお得感 「急速」多用なら給油代超えも - 日本経済新聞
                                                                          • アングル:EVブームでタイが中国と接近、揺らぐ日本勢の牙城

                                                                            アイテム 1 の 2  タイの自動車産業は、1962年にサイアム・モーターズが日産自動車と提携して生産に乗り出したのをきっかけに、販売網の構築から先駆的な開発まで、日本勢との何十年にもわたる関係を通じて収益を稼げる事業モデルを築き上げてきた。そのサイアム・モーターズが今、日本以外の外国企業と手を組んで成長を模索しようとしている。写真はバンコクで3月に開かれた自動車ショーで撮影(2023年 ロイター/Athit Perawongmetha) [1/2] タイの自動車産業は、1962年にサイアム・モーターズが日産自動車と提携して生産に乗り出したのをきっかけに、販売網の構築から先駆的な開発まで、日本勢との何十年にもわたる関係を通じて収益を稼げる事業モデルを築き上げてきた。そのサイアム・モーターズが今、日本以外の外国企業と手を組んで成長を模索しようとしている。写真はバンコクで3月に開かれた自動車シ

                                                                              アングル:EVブームでタイが中国と接近、揺らぐ日本勢の牙城
                                                                            • 「いまBYDは無敵」 EV販売テスラ超え、カギは電池 - 日本経済新聞

                                                                              【ニューヨーク=堀田隆文、広州=田辺静】電気自動車(EV)の世界販売を巡り、中国の比亜迪(BYD)が米テスラを四半期で初めて上回り首位となった。主戦場の中国では両社の主力モデルが競合し販売競争が一層激しくなる。EV市場に減速感がみえる中、車載電池を内製するBYDが採算面でもテスラに追いつく可能性がある。テスラが2日発表した2023年10〜12月期の販売台数は約48万台で、すでにBYDが発表した

                                                                                「いまBYDは無敵」 EV販売テスラ超え、カギは電池 - 日本経済新聞
                                                                              • トヨタ、新型バッテリEV「bZ3C」「bZ3X」を北京モーターショーで世界初公開 1年以内に中国で発売予定

                                                                                  トヨタ、新型バッテリEV「bZ3C」「bZ3X」を北京モーターショーで世界初公開 1年以内に中国で発売予定
                                                                                • 電動化とは何を意味するのか?【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 | 中古車なら【グーネット】

                                                                                  車の最新技術 更新日:2024.03.08 / 掲載日:2024.03.08 電動化とは何を意味するのか?【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡 写真●トヨタ、日産 昨今、メディアを賑わすワードとして「電動化」が挙げられる。ただしこの電動化は人によって定義が結構違う。用法が混乱しているので、ちょっと一度整理した方が良いと思う。 最も多く使われているのは、駆動用のモーターを装備するクルマは全部「電動化モデル」だとする説。つまりマイルドハイブリッド(MHEV)、ハイブリッド(HEV)、プラグインハイブリッド(PHEV)、燃料電池車(FCEV)、バッテリー電気自動車(BEV)の全てが電動化モデルであるという定義になる。日本自動車工業会や国内メーカーはこの説を取っている。そういう意味ではこれが最もオーソライズされた説である。ここでは「自工会説」としておこう。 EV推進派の論客たちが好ん

                                                                                    電動化とは何を意味するのか?【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 | 中古車なら【グーネット】