システム開発にとって、システムエンジニア（SE）はなくてはならない職種だ。ただ、SEがどのような職種なのかは、企業や個人によって解釈がぶれやすい。特に「SEはプログラミングができるべきか」は、ネットでよく議論になる。今回はこれについて考えてみよう。 実は、私は日経BPに入社しなければSEになる予定だった。私が就職活動をしていたのはバブル末期のいわば「売り手市場」の時代。その後の就職氷河期に比べれば、はるかに簡単に内定をもらうことができた。 大学の専攻は生物学だったが、その方面の適性はないと判断し、コンピューター関連企業への就職を希望していた。しかし外資系企業の技術職だと、工学系以外の学生は基本的に門前払いだった。 そんななか、個人での会社訪問を受け入れてくれたのが日本ユニシス（当時の社名）だ。結局、私が就職活動で会社訪問したのはこの1社だけである。米Unisys（ユニシス）は、世界初の汎用

人手不足を背景に、食品業界でもロボットによる生産性向上が期待されている。しかし、産業用ロボットの多くは製造業や物流用途を想定しているため、食品を容器に盛り付ける惣菜工場の現場には、必ずしも向かない側面があるという。ロボットの導入費用が高いために人を雇った方が安上がりだったり、ロボットの性能が高過ぎたりするというのだ。 ロボットメーカーが本気を出せば、すぐにでも性能を落とした安価なロボットを造れそうなものだ。ところが、話はそう単純ではないらしい。今のところ、産業用ロボットメーカーにとって惣菜工場は有力な販売先とは言い難く、性能とコストのバランスに優れたロボットを開発する動機に乏しいようだ。 「ある程度の市場規模がなければ、ロボットメーカーも対応製品の販売が難しいのだろう」――。経済産業省のロボット政策担当は現状をこう話す。 ちなみに、惣菜工場にとって産業用ロボットの性能が高すぎるという表現は

デジタル庁が目玉政策の1つに据える、法人や国土など公的データの整備事業。先行したはずの「事業所」のデータ整備が突然、中断に追い込まれた。公募していた入札途中の案件は取りやめ、既に開発したシステムは当面凍結される。原因は、行政分野ごとに「事業所」の概念が多様すぎると判明したからだ。分野を超えて事業所データを統合し多目的に使う政府構想は、簡単には実現できないと判断した。 「いったい何が起こった」─。 2022年3月下旬、デジタル庁からのシステム開発受託を狙っていたITベンダー各社は騒然となった。デジタル庁が存在意義をかけた目玉政策に関わるシステム調達案件の取りやめが、官報や電子調達システムで相次いで公表されたからだ。 注力してきた目玉政策とは、住民や法人、国土の情報など日本の根幹をなす公的基礎情報を多目的に使えるようデータベース化する「ベース・レジストリ」の整備である。その中でも企業や団体など

電気自動車（EV）の駆動用モーターが性能進化のスピードを上げる中で、ある問題が表面化しつつある。熱損失の影響が大きくなってきたのだ。対策を講じないと、駆動電圧の800V化や2万rpm超の高速回転化といったモーター小型化技術の利点を生かせそうにない。 その課題を樹脂技術で解決しようとするのが住友ベークライトである。「自動車メーカーや大手自動車部品メーカーなど、数十社が採用の検討を進めている。2023年度末までには当社技術を用いた製品の第1号が量産される見込みだ」。こう明かすのは、同社常務執行役員でスマートコミュニティ市場開発本部・次世代電動アクスルプロジェクトチーム担当の指田暢幸氏である。 同社が開発したのは、電動車両の駆動用モーターのコイルを固定する樹脂である（図1）。モーターを構成するステーター（固定子）とローター（回転子）のうち、ステーターに使う。コイルとコア（鉄心）を樹脂で密着させる

東芝と東芝デバイス＆ストレージのグループは2021年12月27日、HDDの大容量化に向けた次世代の磁気記録技術「共鳴型マイクロ波アシスト記録 (以下、MAS-MAMR) 」を用いて、記録能力を改善できることを実証したと明らかにした。MAS-MAMRはこれまで、記録密度を向上できることが原理的に示されてきたが、実際に記録媒体や磁気ヘッドなどを試作して実証したのは「業界初」（同グループ）だという。今回の成果を実用化できれば、ニアライン向け3.5型HDDで30Tバイトを超える容量を達成できるとみる。具体的な時期を明かしていないものの、30Tバイトを超えるニアライン向けHDDの早期実用化を目指す。 マイクロ波アシスト記録（MAMR、ママー）は、記録時にマイクロ波を記録媒体に照射する記録方式である。ハードディスクの面記録密度を向上させるためには一般に、記録媒体中の磁性体粒子を小さくし、それに伴い記録

IoTエッジ機器のPoC（Proof of Concept）や少量の量産には、ArduinoやRaspberry Pi（以下、ラズパイ）がよく使われている。どちらもマイコン搭載ボードに複数の周辺ボード、さらにソフトウエアを組み合わせて、機器の電子システムを構築できる。Arduinoやラズパイより、もっと小さくもっと簡単に組み立てることができるボードを研究開発する日本のプロジェクト「トリリオンノード・エンジン」が2021年3月に完了、商用化の動きが本格化した。

崩壊の顛末（てんまつ） ベテランの豊富な暗黙知と高度な技術が顧客からの支持を得ていた工場がある。これをZ工場と呼ぼう。このZ工場は経験を重んじる社風で、どの社員も職人気質にあふれていた。自分の知識や技術を磨くことが美徳とされており、中でも品質問題につながるような作業ミスは恥と考えられていた。 作業ミスによる不具合を発生させてしまった作業者は、冷たい視線を浴びて、「何年この仕事をやってるんだよ」と周囲から陰口を叩（たた）かれることになる。良く言えば、互いに切磋琢磨（せっさたくま）しながら高い水準の仕事を追求している工場だが、悪く言えば、作業者の自尊心に依存して気合と根性で仕事をしている工場とも表現できる。こうした社風で長年操業してきたので、古参のベテラン作業者に厳しく鍛えられてきた中堅作業者もまた、同じような価値観で作業していた。 だが、ある日、Z工場は大きな混乱に陥った。きっかけは、景気の

電気自動車（EV）や電動飛行機、さらにはスマートフォンから電池パックが“消える”可能性が出てきた。 最近のEVやドローン、電動飛行機やHAPS（High Altitude Platform Station）と呼ばれる成層圏で飛行する基地局用無人航空機などはわずかでも重量を減らすべく、電池のパッケージを構造体で代替するといった工夫が試みられている。 その方向を究極にまで推し進めたのが、スウェーデンの大学Chalmers University of Technologyと同KTH Royal Institute of Technology（スウェーデン王立工科大学）の研究チームだ。同チームは、Liイオン2次電池（LIB）を構造材料と一体化させて、電池としての体積や重量を大幅に低減する技術「構造体電池（Structural Battery）」を共同開発した（図1）1）。電池は筐体（きょうたい）や

2018年5月12日の夜、インターネット通販サイトの楽天市場で、人気の超小型ノートPC「GPD Pocket」を注文した。7インチのモニターで重さ約480グラム。ポケットに入るコンパクトさが売りで、以前から欲しかった。楽天市場で検索すると、出品中は8店舗あった。そして最安値の5万8800円（税込み）に釣られて遂に買ってしまった。ところが、これが全てのトラブルの始まりだった。 Windowsが起動しない 5月14日、帰宅すると商品が届いていた。あまりの早さに驚いたが、口コミを見ると注文したA社は配送の早さに定評があった。千葉県内にある数千坪の倉庫から、注文があるとすぐに配送を始めるそうだ。 帰宅したのが遅かったので、翌日会社に持って行き、自席で商品を開封した。早速本体を取り出して電源をつなぐと、何だかとても熱い。ファンの音もとにかくうるさい。心配になって画面を開くと、再起動を求めるメッセージ

IT現場の最前線で働き続ける50代SEが増えている。55歳になるSCSKの舟野真樹氏は、データセンターの効率的な運用を考える企画業務に携わる。「先輩達を見ていて、50代はアドバイザー的なポジションになると思っていた」。かつての想像と異なる現在の仕事に驚きを隠せない。 舟野氏は入社以来、社内の情報システム部門、顧客へのシステム運用のコンサルティングなど様々な仕事を経験した。「システム運用の上流から下流まで経験した。経営層やスタッフ部門の考え方に深く触れることもできた」（舟野氏）。経験を活かして、50代になっても第一線から退くことなく現役SEとして仕事を続けている。 現在の肩書きは「ITマネジメント事業部門 netXデータセンター事業本部 サービス基盤部 第二課 シニアプロフェッショナル サービスマネージャ」。組織を率いる「部長」や「課長」といったラインマネジャーではなく、システム運用ソリュー

人手不足が深刻になっている。独立行政法人の労働政策研究・研修機構（JILPT）が2016年12月27日に公開した「人材（人手）不足の現状等に関する調査」によると、人手不足を感じている企業は43.1％と4割を超えていることが分かった。 同調査は2015年12月時点の状況を尋ねたものなので、現時点ではさらに多くの企業が人手不足を感じているはずだ。厚生労働省が実施している「労働経済動向調査」の推移をみると、1年前の2015年11月時点で33ポイントだった正社員の過不足判断D.I.が、2016年11月1日時点で36ポイントに上昇している（図1）。パートタイムも同じ傾向だ。

世は人工知能ブームである。テレビや一般紙にも「人工知能」という言葉が躍る。期待感を抱かせるキーワードであると言いたいところだが、欧米企業が人工知能関連で大きな投資をしているニュースに触れるたび、日本企業の存在感の薄さを感じる。 筆者はこれまで人工知能関連の書籍や高額レポートに携わってきた。それらを通して痛切に感じるのは「日本企業の動きのにぶさ」である。このコラムは経営者向けではないので、「企業としてどうすべきか」を論じるつもりはない。本記事では、ITエンジニアに向けたメッセージを考えてみたい。 ITエンジニアならピンとくる 筆者からのメッセージは「もっと空想してほしい」だ。人工知能の応用を考えるのに日本のITエンジニアはふさわしいポジションにおり、ITエンジニアの“空想”が次々と新ビジネスを生み出す可能性があると考えるからだ。 正確な定義を無視して話を進めるが、筆者による人工知能のざっくり