今日、LINEが「OpenChat(オープンチャット)」という新機能をリリースした。 これがどういうものかというと ・LINEの友達じゃない人でも入れるグループチャット ・名前やアイコンはLINEのものとは変えられるので、匿名での利用が可能 ・最大で5000人がメンバーになれるLINEと同じくらいカジュアルなやりとりを、SNSで知り合った人とできるよー、というものだ。 実はちょっと前、LINEから私あてに「特別先行ユーザーのご案内」が来ていた。まずはインターネットのオタクに使わせて、知名度とかフィードバックを得ていこうということらしい。面白そうなので使わせてもらうことにした。 立てる部屋のテーマを決めてください、とのことだったので、せっかくならLINEという媒体ならではの部屋が作りたいな―と考える。 そこで私は「存在しない高校のグループLINE」を作ることにした。 最近の中高生はみんなグル
LINE Engineer Insights vol.8「Messaging API開発者が語るFlex Messageへのこだわりと今後の展望」 LINEで働くエンジニアに色々と話を聞いていく「LINE Engineer Insights」の第8弾です。当コーナーでは、インタビュアーにLINEで働くエンジニア tokuhirom を迎え、エンジニア同士でざっくばらんに話を聞くという形で進めています。今回も、LINEのエンジニアは一体どんな人達なのか、その内面に迫っていきたいと思います。 第8弾は開発1センターBパートの小野侑一さんに、BOTの開発者がユーザーとやりとりするために使用するMessaging APIの中でも、2016年にリリースされたTemplate Messageと、2018年6月にリリースされたFlex Messageの開発に至った流れやこだわり、今後の展望について聞いて
ブロックチェーン基盤技術およびその応用サービスの研究・開発に取り組み、 ユーザー参加型の新しいサービスモデルの構築を目指す LINE株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:出澤 剛)は、LINEが新たに取り組むブロックチェーン基盤技術およびその応用サービスの研究・開発を行う専門組織として「LINE Blockchain Lab(ライン ブロックチェーン ラボ)」を新たに設立いたしましたので、お知らせいたします。 「LINE Blockchain Lab」は、ブロックチェーン基盤技術の研究・開発や応用サービスの開発・提供を目指すための専門組織です。「LINE Blockchain Lab」では、公開されたブロックチェーン技術を応用したdAppの開発や、P2Pネットワークによる分散システムや暗号化技術の研究を行い独自ブロックチェーンプラットフォームの開発にも取り組んでまいります。 ※dA
last updated 2023/6/04 記事アップデート履歴 2018/3/14 ngrokのインストールをnpm経由に変更 2018/8/28 本体のディベロッパー画面が更新されてるので変更 2018/11/24 nowのバージョンアップに伴ってnow.jsonの記述を追加 2019/5/14 LINE@アカウントのLINE公式アカウントへの統合に伴ったフロー変更などを適用、事例に市川市追加、nowのデプロイ方法の更新 2019/6/11 疎通確認でエラーが出るのは問題ないですが、そこで接続できないと問い合わせが多いためserver.jsに疎通確認用のコードを追加。 2019/6/14 nowをv2に対応 2019/7/31 ngrokでのトンネリング箇所をserveoにも対応 2019/8/24 Webhookの設定方法を公式アカウントマネージャー側へ 2020/4/4 nowの
LINE Engineer Insights vol.2 「新卒入社のエンジニアに聞く、LINEの新卒研修とゲームプラットフォーム開発」 LINEで働くエンジニアに色々と話を聞いていく「LINE Engineer Insights」の第2弾です。当コーナーはインタビュアーにLINEで働くエンジニア @tokuhirom を迎え、エンジニア同士でざっくばらんにお話を伺っていくというものです。今回も、LINEのエンジニアは一体どんな人達なのか、その内面に迫っていきたいと思います。 第2弾は、2016年度の新卒入社で現在は 開発2センター ゲームプラットフォーム開発室所属の加賀谷に、新卒研修やプラットフォーム開発などについて聞いてきました。 LINEを志望した理由 ―― tokuhirom 今日は宜しくお願いします。vol.1をご覧いただいていると思うので「LINE Engineer Insig
部門紹介 ライフスタイル部門 検索や予約など日々の生活をちょっと便利にしてくれるbot。普及、浸透する可能性が高いものを表彰します。 エンターテイメント部門 エンタメ要素の高い作品を表彰します。利便性ではなくユーザーを楽しませたり、音楽や動画、コミックなどのコンテンツを絡めたbotを期待しています。 ゲーム部門 オセロのようなシンプルなものから、恋愛シミュレーションゲームなど、botとの対話をUXの軸にしたゲームを表彰します。 対話エンジン部門 自然言語処理あるいは他の手法で、質の高い対話エンジンを実装したチームを表彰します。 グループトーク部門 1:1ではなく複数人の会話でその価値を発揮するbot。人格を判断しながら文脈に沿った発言をするのは難易度高めですがやり甲斐のある分野です。 IoT/Beacon部門 IoTデバイスとの連携でセンサー感知や制御が行えるbot、LINE Beacon
これだけ多くの人に使われながら、提供者の正体が知られていないサービスも少ない。メッセージアプリのLINEである。 そもそも会社の成り立ちが難しい。サービスの名前がLINEだが、大元の会社の名前はネイバー。韓国企業である。 日本経済新聞で記者をしている時、この会社のことを書く時には「一言でなんて説明するんだ」といつも、もめていた。 日本生まれのネットサービス? 誰もが知っているのに、わからない。そこから様々な都市伝説が生まれくる。曰く「親会社は韓国だが、アプリが開発されたのは日本」「開発チームを支えているのは旧ライブドアのエンジニア」「LINEは東日本大震災をきっかけに作られたサービスである」――。 かくして、日経をはじめとする日本のメディアも「日本生まれのネットサービス」と書くようになった。 だが、本当か? ネット経済メディア「NewsPicks」の取材班は、根源的な問いからLINEの正体
ニコニコアンケートとLINE NEWS 参院選で共同アンケート実施ニコニコ生放送とLINE LIVEで選挙特番も放送2016.06.14 株式会社ドワンゴ 株式会社ドワンゴ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:荒木隆司、以下ドワンゴ)は、LINE株式会社(本部:東京都渋谷区、代表取締役社長:出澤剛、以下LINE)と共同で初めて、2016年参議院選挙において、全議席の当確を予測するウェブアンケート調査を実施します。 18歳選挙権の実施を受け、両サービスユーザーを対象にアンケート調査を初実施今回実施する当確予測アンケートは、niconicoの全利用者に同時に大規模調査ができる「ニコニコアンケート(※)」を利用して、niconicoユーザーだけでなく、LINEユーザーにもアンケート告知を広く行うことで、両サービスのユーザーを対象にこれまでにない大規模調査を実現します。niconicoユーザーは、
LINEの魅力のひとつに、「スタンプ」があります。文字だけでは堅苦しくなってしまう文章も、スタンプを交えるだけで表現が豊かになり、自然と会話が盛り上がります。 スタンプには無料と有料があり、LINEや企業が配布している無料スタンプでも十分なのですが、子どもたちに人気なのは有料スタンプです。アニメや漫画の人気キャラクター、芸能人とのコラボ、人気クリエーターが作ったスタンプなど、魅力的なスタンプが目白押しです。また、LINEの画面デザインを丸ごと変えられる「着せかえ」も同様で、やはり有料のものに人気が集まります。 現在、ほとんどの有料スタンプは50コイン(120円)か100コイン(240円)、有料着せかえは150コイン(360円)で販売されています。お小遣い制の小中学生からすると、とても気軽に買える価格ではありません。そこで子どもたちはLINEポイントをせっせと貯めます。LINEポイントとは、
About LINE コミュニケーションアプリ「LINE」は2011年6月23日にサービスを開始しました。現在ではグローバルで月間アクティブユーザー数(MAU)が2億1840万人を突破し、LINEのみならず音楽や動画、スタンプなどのコンテンツ事業、ニュース、ゲームなど、人々の生活のインフラになるような様々なサービスを世界中に提供してきました。私たちLINE株式会社は、”Closing the distance”というミッションの元、人々や、サービスや企業の距離をより縮めることで、世の中により良い価値を提供し、世界に挑戦し続けてきます。 About Summer Internship そこで、LINE株式会社にとって今年初の取り組みとなる、エンジニア×サービスプランナーが合同で開催するハッカソン型のインターンシップを開始します。 エンジニア就業型のインターンシップやビジネスコンテスト型のイン
Help us understand the problem. What is going on with this article? 3月24日に発表になったLINEのBOT API Trial Accountが、いよいよ4月7日から実際に試せるようになりました。既に多くのBOTが開発者の手によって作られ始めたようですね。QiitaにもいくつかBOTの作り方が投稿されていますので、"LINE BOT"というキーワードで探してみてください。 実際の作り方の基本は他の投稿に任せるとして、BOT API自体は非常にシンプルな作りなので、試すこと自体はすぐにできると思います。しかし、シンプルな反面、仮に近い将来「Trial」が取れて、友だち50人制限が撤廃された時、それでも正しく安定的に動作するBOTとするには、アーキテクチャ上の工夫が必要になります。個人的に、既にLINE BusinessCo
LINE APIが公開されたのでGoogle Cloud Vision使って画像解析しちゃうBOTをAWS Lambdaで作ってみた話AWSLINElambdaCloudVisionAPIlinebot LINE BOT API Trial 4/7(木)にLINE BOT API Trialが提供されて数日でQiitaに記事があがっていてみんな早いなーと。 LINE BOT API Trialでできる全ての事を試してみた LINE BOT APIを利用した地獄のミサワBOTの作り方 「自分も早くなんか作らないと」という焦りを感じてこの土日でLINE BOT作りました。 アカウント登録 登録は簡単。 https://developers.line.me から登録していきます。 BOT名とかプロフィール画像とかは後からでも変えられるので適当でOK。 Callback関数も適当に。 どんなBOT
4月14日夜に発生した熊本県の地震(震度7)は、今もまだ余震が続いている。寒い夜を屋外で過ごす被災者の映像を見ながら、親戚や知人の身を案じている方もいることだろう。一時的に生じた音声通話がつながりにくい状況も一段落、通信環境は落ち着きを見せ始めているようだ。 そうした中で、無料通話とチャット機能で多くの利用者を獲得し、今や通信インフラのひとつと数えてもよい「LINE」が「通信の常識」を無視した、"社会貢献"を行っている。これは、きわめて大きな問題であり、ここで指摘をしておく。 震度7にすぐ対応し無料化したLINE 今回の地震を受け、LINEの公式アカウントが次のようなアナウンスを行い、テレビや新聞社のウェブサイトで次々に報道された。 "LINEから固定電話・携帯電話にかけられる「LINE Out」機能で、日本国内の番号への発信を1通話最大10分まで無料化しました。家の電話やLINEでつなが
4/7 18:00頃にLINEの「BOT API Trial Account」が無償提供されたと聞いてとりあえず触ってみたら出来る事は結構少なかったので勢いで全て試してみた。 [追記 4/14 9:28] Facebook Messenger Platform BETAでできる全ての事を試してみた(LINE BOT APIとの比較あり)も合わせてどうぞ。 [追記 4/9 11:49] 現在、巷で話題のLet's Encrypt問題以外でコールバックがコールされない問題があるらしいのでご注意を。 [追記 4/9 12:49] 上記の問題は解決した模様。 まずはアカウント登録 ※先着10,000名って少ない気がするけどまだ登録できるって事はそんなに人気ないのかな。 https://business.line.me/ja/products/4/introduction BOT API が利用開始
【LINE】メッセージングAPIのオープン化に先駆け、先着1万名限定でBOTアカウントを自由に開発できる「BOT API Trial Account」の無償提供を開始 LINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:出澤 剛)は、本日、LINEのメッセージングAPIのオープン化に先駆け、BOTアカウントを自由に開発できる「BOT API Trial Account」の無償提供を開始いたしましたので、お知らせいたします。 LINEでは、2016年3月24日に開催した「LINE CONFERENCE TOKYO 2016」において、ユーザーがLINEを起点に企業の様々なサービスを、これまで以上に便利に、簡単に、楽しく利用できるようになる世界の実現を目指し、「LINE」のビジネスプラットフォーム化に向けた「ユーザーと企業を繋ぐオープン化戦略」を発表いたしました。その一環として、ユーザーと企
本日、一部報道機関において、当社のスマートフォン向けゲームに関し、当社が資金決済に関する法律(以下「資金決済法」といいます。)に基づく規制の適用を意図的に免れ、同法に基づいて必要とされる供託を逃れようとしたかのような報道がなされましたが、そのような事実は一切ございません。 当社のスマートフォン向けゲーム内で販売されるアイテムが資金決済に関する法律の規制対象となり、一定額の供託を要することとなる「前払式支払手段」に該当するか否かに関しては、専門的、技術的な問題があり、法令上も行政実務上も判断基準が明確でないことから、現在、関東財務局とこの点につき協議中です。 なお、関東財務局から立入検査を受けていることは事実ではありますが、この立入検査は、前払式支払手段発行者に対して数年に一度定期的になされているものであり、LINE POP「宝箱の鍵」につき資金決済法上必要な届出をしなかったという疑いに起因
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