日本大学アメリカンフットボール部員の違法薬物事件をめぐり、麻薬取締法違反の罪に問われている3年生の部員の男の初公判で、検察側は懲役1年6か月を求刑しました。中継です。 ◇ 北畠被告はアメフト部員の薬物の使用は10人程度だったとし、「多くても週に2回だった」などと、生々しく証言しました。 日本大学のアメフト部員で大学3年生の北畠成文被告は今年7月、東京・中野区のアメフト部の寮で覚醒剤を麻薬だと認識して所持したとして、麻薬取締法違反の罪に問われています。 1日の初公判で、北畠被告は起訴内容を認め、「親も含め部活、大学関係者に迷惑をかけて申し訳なく思います」と謝罪しました。 また、部内で薬物を使っていた人数については「10人程度」と答え、部屋に集まり使用する頻度は、「今年は月に1回、多くても週に2回」と述べました。 さらに、寮から薬物が見つかった際、アメフト部の監督から「澤田副学長に見つかってよ

しかし、今季の坂本は怪我に泣かされている。7月7日に腰を痛め今季3度目の登録抹消となった。8月16日に1軍復帰を果たしたが、結果は芳しくない。 一方、プライベートでは自由奔放だ。 「FRIDAY」（2015年3月6日号）では、宮崎キャンプの最中に、地元のキャバクラに勤める女性を宿舎に呼び寄せて性行為に及んでいたことが発覚。「FLASH」（2017年7月18日号）では、遠征で宇都宮を訪れた際に巨人軍のチームメイトらとキャバクラを訪れ、女性従業員に「ゴキブリ」「ブス」と暴言を吐いていたと報じられもした。 他誌でも合コンやキャバクラ通いが再三にわたり報じられてきた。それでも、坂本の私生活に変化はないようだ。 ©getty またしても女性トラブル 親友が語る“事情” 今年5月には、「文春オンライン」は美女と白昼堂々の手繋ぎ散歩デートを掲載。翌月には「週刊新潮」（2022年6月23日号）が坂本の新た

世界陸連のセバスチャン・コー会長は８日、都内のメーンプレスセンター（ＭＰＣ）で記者会見し、新型コロナ禍で東京五輪が開催されたことに触れ、「お返しがしたい」と述べ、将来的に東京での世界選手権開催に意欲を示した。 【写真】ＳＮＳが沸いた！閉会式の日本国旗がハートマークに！ コー会長は「（コロナが終息し）再び（観客が）観戦を楽しめる状況になったら、東京に戻ってきたい。この施設（国立競技場）を使い、人々が見損ねたものをお目にかけたい」と語った。関係者によれば４年後の２０２５年での開催が期待される。 コー会長は１９９１年に建て替え前の国立競技場での世界選手権を振り返って、「日本は陸上競技を理解している国だ」と語った。８日に閉幕を迎えたことには、「通常でも大会の運営は難しいのに、（コロナ下の）この条件下で開催されたのは奇跡にほかならない。選手に格別な舞台を用意してくれた東京には多大な恩義がある」と感謝

東京オリンピック（五輪）日本代表の主将、DF吉田麻也（32＝サンプドリア）が、17日のスペイン戦後、オリンピックの有観客開催を再検討して欲しいと強く訴えた。以下、吉田のコメント。 ◇　　　◇　　　◇ 五輪をやるにあたって、国民の税金がたくさん使われていると思うんです。なのに国民が見に行けないのは、じゃあいったい誰のための、何のための五輪なのか。アスリートは当たり前ですけどファンの前でプレーしたい。今日もそうですけどあと10分、苦しい時にサポーターの方々のエネルギーは確実に僕らの助けになる。僕らはトップトップじゃないので、その助けを必要としている。 JOCの山下会長もオンラインの壮行会でおっしゃっていましたけど、自分が小さい時に見たオリンピックでものすごく感動したと。僕らが子供たちにできることは、ただ家の中に閉じ込めて友達と会わずに事が過ぎるのを待つだけじゃないと思うし、もっともっとできるこ

東京オリンピック（五輪）・パラリンピックの選手村（中央区晴海）が20日、報道陣に公開された。 選手村の「メイン玄関」と言える代表的な施設「ビレッジプラザ」の中には「金の装飾トイレ」を設置。正面エントランス横の男女トイレに、東京大会のゴールドパートナー（住宅設備部材＆水回り備品）であるLIXIL社が納入した。 ビレッジプラザは、大会コンセプトである「多様性と調和」を表現するため、全国から木材を集めて建築された。63の自治体から寄せられた木材が互いに支え合う特徴的な構造。「金の装飾トイレ」で便器や洗面部に輝くデザインは、この木造構造がモチーフになっている。 カラーは、金メダルを狙って東京にやって来る世界中のアスリートへの応援の気持ちを込めて金色に。小便器8台、大便器部8台、洗面器13台、バリアフリートイレ2台、オストメイト2台に装飾が施された。トイレ空間のドアを開けた瞬間、木材をモチーフとした

東京オリンピックの開会式の観客について、大会組織委員会などは、２万人を上限に検討していることがわかりました。 東京オリンピック・パラリンピックの観客の上限については、政府のイベント開催基準に従って、収容人数の５０％以下であれば１万人まで認めることで検討していますが、開会式のみ２万人を上限とする方向で調整していることが関係者への取材で分かりました。 開会式の観客数は、これまでの計画では、一般へのチケット販売で９３００人、スポンサーなど大会関係者への販売で１万５００人、ＩＯＣや国会議員といったセレモニー関係者で７３００人の、合わせて２万７０００人あまりとなっていました。 これを減らすため、大会関係者を１万５００人から９０００人に、セレモニー関係者を７３００人から６０００人に絞りましたが、それでも、２万４０００人あまりとなっていて、最終的には、さらに大会関係者９０００人のうち、パッケージツアーの

IOC＝国際オリンピック委員会のバッハ会長は、開幕まで40日余りとなった東京オリンピックについて「完全に開催に向けた段階に入った」と述べて大会の予定どおりの開催を改めて強調しました。 IOCのバッハ会長は、10日、3日間にわたってオンラインで行われた理事会のあと、およそ2か月ぶりに会見に臨みました。 このなかでバッハ会長は、日本への訪問について「みずからの隔離期間を考えると大会前に合わせて来日したほうがいいと判断した」と述べて、今月の来日を断念し、大会の開幕に合わせて来月中旬に日本を訪れることを明らかにしました。 そして、大会開催への自信を問われると「すべての関係者との緊密な連携のもとに東京大会は完全に開催に向けた段階に入った」と述べて、予定どおりの開催を改めて強調しました。 また、会見に同席したクリストフ・デュビオリンピック統括部長は、大会本番を想定した新型コロナの感染対策を施したテスト

新型コロナ禍での実施を目指す今夏の東京五輪・パラリンピック大会で、滞在中の選手らに徹底した感染防止対策と、厳しい行動管理が課される東京・中央区晴海の「選手村」に、アルコール類の持ち込みが禁止されていないことが２８日、判明した。酒類の提供、販売はないが、最低限の選手同士の交流を尊重するというのが理由だ。組織委担当者は「節度を持って行動してくれるはず」と選手らのマナーに期待しているが、感染防止の観点から不安視する声も出てきた。 【写真】おのののか、東京五輪代表の夫とラブラブ夫婦ショット公開 感染防止に外部との接触が完全に遮断される選手村で、なぜか「お酒はＯＫ」だということが判明した。組織委の選手村担当者は、酒類に関し「組織委自らがお酒を提供することもなければ、村内での販売もない。ただし持ち込みは可。祝勝会などの要望があればケータリングとして届けることもできる。理由としては、選手村はもともとが異

――日本の世論調査では今夏の開催に8割が否定的だ。 「昨年3月、延期は一度と日本が述べたのだから、延期の選択肢はテーブル上に存在しない。日本国民の多くが開催に否定的な意見であるのは、残念なこと。ゲームを開催しても追加のリスクはないという科学的な証拠があるのに、なぜ彼らはそれを無視して、科学的なことはどうでもいいと言うのか。ただ『嫌だ』と言っているだけではないのか。開催したらきっと成功を喜ぶことだろう」 ――観客については、どう考えているか。 「安全を考えると、観客を入れるべきでない。保守的可能性だが。ただ、率直に言って、世界の99.5％はテレビや電子プラットフォームで楽しむのだから。会場に観客がいるかどうかは重要ではない。なぜなら、すべてのカメラはアスリートとパフォーマンスに焦点を当てており、観客には焦点を当てていないから。つまり、雰囲気を味わうために生の観客がいるのはいいことだが、必須で

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長は２２日、国際ホッケー連盟のオンライン総会での声明で、７月２３日に開幕する東京五輪について、予定通り開催されると宣言した。「東京がようやく間近に迫った今、最後のカウントダウンが始まった。この困難な時期に、私たちはリカバリー、団結、多様性について、強いメッセージを送る必要があります。東京はトンネルの終わりに光を放つだろう」と主張し、「五輪の夢を実現するために誰もがいくらかの犠牲を払わないといけない。アスリートは間違いなく彼らの五輪の夢を実現することができます」と、語った。 東京五輪を巡っては、日本の国内世論調査で６割が中止、再延期も含めた８割超が今夏の開催に反対している。ただ、２１日にＩＯＣのジョン・コーツ調整委員長（７１）は、日本で新型コロナウイルスに対する緊急事態宣言が出されている状況下でも五輪を開催する意向を示した。５月に行われた海

東京オリンピック・パラリンピックの新型コロナ対応などを踏まえ、大会組織委員会がアスリートなどを受け入れる大会の指定病院を３０か所程度確保する方向で調整を進めていることが分かりました。 関係者によりますと、アスリートなどの入院先となる大会の指定病院は大学病院や都立病院などで、大会組織委員会は都内に１０か所程度、都外に２０か所程度、確保する方向で調整を進めています。また、選手村には新型コロナに対応する発熱外来や検査ラボを設置し、大会期間中は２４時間態勢で運営にあたることも新たに分かりました。この他、競技会場などに医務室を設置するため相当数の医療スタッフが必要で、組織委員会は、日本看護協会に５００人の看護師の確保を依頼しています。組織委員会は「地域の医療体制に支障が生じないよう努める」としていますが、全国で感染が拡大する中、医療スタッフの確保は最大の課題となっています。 一方、丸川大臣は２７日朝

新型コロナウイルスの感染拡大で東京都に再び緊急事態宣言が出される方向で検討が進められていることについてIOC＝国際オリンピック委員会のバッハ会長は「ゴールデンウィークの感染拡大防止に向けた積極的な施策だと理解している。東京オリンピックに関係するものではない」と述べて東京大会への直接的な影響を否定しました。 新型コロナの感染が東京や大阪などで再び拡大していることを受けて、政府は東京など4都府県に緊急事態宣言を出す方向で23日にも感染症の専門家などから意見を聴いたうえで、正式に決定する方針です。 IOCのバッハ会長は、21日に非公開で行われた理事会のあとの会見で日本の状況について「緊急事態宣言はゴールデンウィークの感染拡大防止に向けた積極的な施策だと理解している。東京オリンピックに関係するものではない」と述べて7月に開幕する予定の東京大会への直接的な影響を否定しました。 そのうえで、来週、大会

4参加者や採火のやり方といった具体的な方法を決める中で、被害者家族や遺族とやりとりし、意向を踏まえて詳細を決定する方針という。

＜「渡辺直美をブタ＝オリンピッグに」東京五輪開会式「責任者」が差別的演出プラン＞と題する週刊文春（3月18日発売号）のスクープで、同日、クリエイティブディレクターの佐々木宏氏（66）が統括役の辞任を表明しました。 SNSやニュースサイトのコメント欄でも、膨大な数の人がこの“事件”について書き込んでいます。多くは、容姿をいじる発言に怒っているのですが、一方で以下のような投稿も大量にあるのです。 「去年3月のLINEでの失言でこんなに騒がれるなんて。内輪のLINEを流出させるヤツのほうが問題」 「アイデア出し段階でのダジャレにすぎず、すぐ取り下げたのに。会議で意見も言えなくなる」 「こんな小さな話で、なぜマスコミは騒ぐのか。息苦しい世の中だ」 テレビで似たようなことを言ったコメンテーターもいます。 こういう人は、明らかに、週刊文春の本誌や有料配信版の全文を読んでいませんね。文春オンラインの無料

東京オリンピック・パラリンピックの開閉会式の統括責任者を務める佐々木宏クリエーティブディレクターが女性タレントを豚に見立てる演出案を提案するなど、みずからの不適切な表現やアイデアの責任を取りたいとして辞任することになりました。 東京大会の開会式と閉会式の佐々木クリエーティブディレクターは去年3月、大会の演出チームのSNS上のやり取りで、女性タレントを豚に見立てる演出案を提案し、メンバーの反対で撤回したとする記事を「文春オンライン」が17日、掲載しました。 これについて佐々木氏は謝罪文を出し「開会式のアイデアを仲間うちでやりとりする中で私のアイデアおよび発言内容に非常に不適切な表現がありました。スタッフから怒られ大変恥ずかしながらその場で目が覚め、謝って撤回しました」としています。 そのうえで「大変な侮辱となる私の発案、発言は取り返しのつかないことで心から反省し、おわび申し上げます」として組

東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森会長の後任への就任を要請され、一時、引き受ける意向を示していた川淵三郎氏（84）が、会合の後、会場で取材に応じ、後任の会長への就任をみずから辞退したことを明らかにしました。 川淵氏は、会合でほかの出席者から会長の選考には公平性や透明性が必要だといった意見があがる中で、みずから手をあげて発言したことを明かし「会長候補とマスコミで言われていたことを完全に白紙に戻して、僕自身から辞退させていただくと宣言した」と述べ、後任の会長への就任を辞退したことを明らかにしました。 そのうえで「これをきっかけにいい会長が見つかることを心から願っている」と述べ、今後、新たな会長を選考する委員会で候補になったとしても辞退するとしています。 また、後任を引き受ける意向を示した11日のうちに辞退することを決めたことも明かし、「マスコミをにぎわしていることに対して大変心が痛

東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森会長が「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと発言したことを受け、組織委員会は森会長の発言が不適切だったとしたうえで、ジェンダーの平等は東京大会の基本的原則の1つだとするメッセージを公式ウェブサイトに掲載しました。 組織委員会は7日夜、公式ウェブサイトに「東京2020大会と男女共同参画について」と題しメッセージを掲載しました。 メッセージでは「先週の森会長の発言はオリンピック・パラリンピックの精神に反する不適切なものであり、会長自身も発言を撤回し深くおわびと反省の意を表明した」としています。 そのうえで「『多様性と調和』は東京大会の核となるビジョンの1つだ。ジェンダーの平等は東京大会の基本的原則の1つであり、東京大会は最もジェンダーバランスの良い大会となる。私どもは、改めてビジョンを再確認し、引き続き、人種、肌の色、性別、性的指向

東京オリンピック（五輪）・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長（83）が3日、日本オリンピック委員会（JOC）の臨時評議員会で、女性蔑視と取られる発言をした。約40分に及んだ言葉を掲載します。 ◇　　　◇　　　◇ 余計なこと申し上げましたが、今日、本当はお願いに来たわけです。いよいよ、JOCのお力を借りて、スポーツ協会の方のお力を借りて、五輪目前であります。あと半年です。ぜひ実現をしたい。今日もですが、見出しをみていると「森が謝った」とか「早く辞めろ」とか、そういう記事がたくさんばかり出ています。こないだまで悪口は山下さんばかりだったんだけど、最近は私か菅さんとどっちが多いかというぐらい悪者になってますね。うちの家内にこの年になって「総理の時は我慢していたけれど、総理の時よりも悪口を言われるということはよっぽど悪いことをしているんですか」と言われるんですが、切り取るところが、悪いんだろ