キャッシュレス決済をすると金額の2～5％が還元される経済産業省の「キャッシュレス消費者還元事業」に関し、家計簿アプリを展開するZaim（ザイム、東京都渋谷区）が2019年9月4日、同事業の対象店舗を「検索」できるサービスを独自に開発・公開した。 同事業をめぐっては、対象店舗を公式サイトから探そうとすると全3608ページのPDFファイルに移動する仕様となっており、インターネット上では「探しづらい」と不満の声があがっていた。Zaimはこうした声を受け、「1日で」開発したという。 登録加盟店一覧はこちら→全国約18万店がズラリ 「キャッシュレス・消費者還元事業」は消費税増税に伴う施策で、10月1日から20年6月末までの間、登録加盟店舗で対象キャッシュレス決済手段を使って代金を支払うと、最大5％のポイント還元を受けられる。経産省が主導し、同省が監督官庁の一般社団法人キャッシュレス推進協議会が事務局

約10分の差。日本ではほとんど注目されていないこの数字に、韓国メディアは敏感に反応している。 北朝鮮は2019年8月24日朝、弾道ミサイル2発を発射した。メディアが目を留めたのは、その第一報が流れた時刻だ。日本の方が、韓国よりわずかに早かったというのである。 NHK・共同通信が韓国軍より先に報道 韓国側による、軍事情報包括保護協定（GSOMIA）破棄通告という異常事態の中、真っ先に動いたのは北朝鮮だった。24日朝6時45分ごろと7時2分ごろの2回、北朝鮮東部の咸鏡南道・宣徳付近から飛翔体を発射した。日本政府は「弾道ミサイル」との見方を示している。GSOMIA破棄発表からわずか2日、早くも日韓の「間隙を突いた」（岩屋毅防衛相）形だ。 韓国メディアもやはり、GSOMIA破棄との関連などが指摘する論調が多いが、同時に日本での報道と違うある部分が、書き手の関心を集めている。 「日本は韓国政府のGS

サッカーの天皇杯で、当日券が「完売」のため現地観戦できなかったファン・サポーターがいたものの、実際の客席は「ガラガラ」だった試合があった。インターネット上で疑問の声があがっていた。 この試合を主管した公益社団法人・富山県サッカー協会は公式サイトで事情を説明。だが、ネット上ではなおも「入場できなかったことへの謝罪はないのか」といった怒りの声があがる。同協会はJ-CASTニュースの取材に「次年度は対応していく」と話している。何が起きていたのか詳しく聞いた。 小学生が「高校生用チケット」買わざるを得ず 試合は2019年8月14日に富山県総合運動公園陸上競技場で行われた天皇杯3回戦、J1・ベガルタ仙台－J3・カターレ富山戦（1－0）。18時30分のキックオフに前後して、ツイッター上ではこんな投稿が散見された。 「完売にもかかわらずガラガラな事案発生」 「スタジアムガラガラなのにチケット完売？両サポ

「文大統領『日本、盗っ人猛々しい』　ホワイト国除外で」――朝日新聞（ウェブ版）は、こんな見出しで、韓国の文在寅大統領による緊急国務会議の冒頭発言を報じた。 文大統領発言については、フジテレビ系サイト「FNN PRIME」も「（略）文大統領『盗っ人たけだけしい』」の見出しで報じている。一方で、複数の韓国メディアの日本語版サイトを見ると、同じ発言箇所の表現は異なっており、「盗っ人猛々しい」という表記は登場していなかった。どんな翻訳になっているのか。 「加害者の日本が居直り、大口をたたく状況を座視しない」 日本政府は2019年8月2日午前の閣議決定で、輸出管理上の「ホワイト国リスト」から韓国を除外する政令改正を決めた。この決定を受けて午後、文大統領は緊急国務会議の冒頭発言で、「とても無謀な決定であり、深い遺憾を表明する」などと述べた。 文大統領の発言については、日韓のメディアが相次いで報じた。朝

アニメ制作会社「京都アニメーション」放火殺人事件を受けて寄せたコラム記事が物議を醸している純丘曜彰（すみおか・てるあき）大阪芸術大学教授が2019年7月26日、J-CASTニュースの取材に応じ、コラムで京アニのことを指したものだとしてインターネット上の批判を集めた「麻薬の売人以下」との表現について、「これは京アニのことではない」と反論した。 京アニ作品に限らず長年のアニメファンであり、アニメが研究対象でもある純丘氏は、放火事件を「心の底から悲しんでいる」と心境を明かす。ただ、自身が書いた記事については「文章が下手で申し訳なかった。誤解されるだろうと思う」と反省を口にした。真意はどこにあったのか。 公開と削除を繰り返し... 純丘氏をめぐっては、南青山インサイト（東京都港区）が運営するウェブメディア「インサイトナウ」へ21日に寄稿したコラムが「炎上」状態にある。「終わりなき日常の終わり：京ア

日本政府が韓国に対する半導体などの材料3品目の輸出規制を強化したことで韓国側は反発を強める一方だ。次の焦点は、「ホワイト国」の指定解除だ。 安倍晋三首相は2019年7月7日にフジテレビで放送された党首討論で、「日本がアジアの国で指定しているのは韓国だけ。その特例を今回はやめようか、ということだ」などとして「特例」であることを強調している。確かにインドネシアや中国、台湾などは「ホワイト国」指定されておらず、韓国だけが「特例」扱いされているように見える。それはなぜなのか。 「ホワイト国」27か国中21か国が欧州 日本の輸出規制には、大きく2段階ある。韓国に対しては、2段階の両方で規制を強化する方針だ。ひとつが、軍事転用が可能な品目をリスト化し、輸出する際に審査・許可する「リスト規制」。これまでは韓国向けの「フッ化水素」「フッ化ポリイミド」「レジスト」について、輸出企業に3年間有効な包括的許可を

帝産湖南交通（滋賀県草津市）の路線バスに乗ろうとした車いすユーザーの男性が運転士に「乗車拒否」されたとして、同行していた女性が対応の改善を訴えた。「次のバスに乗ってくれ」と言われたが、そのバスが乗り場に来るのは40分以上後だった。 J-CASTニュースの取材に女性は「車いすユーザーのお客さんに不利益を強いていることを認識していない」とバス側の対応を問題視。帝産湖南交通は該当の運転士に聞き取りをしたとして「不適切な言い方だった」と話しつつ、当時の状況を明かした。バス乗り場で何が起きていたのか。双方に話を聞いた。 「スロープの出し入れの仕方が分からない」 「乗車拒否にあった」。ツイッターで2019年7月3日にそう投稿したのは、障害学が専門の龍谷大学非常勤講師・松波めぐみさん（51）。この日は、NPO法人障害者自立生活センター・スクラム（大阪市）のスタッフで、脳性まひのため車いす生活を送る酒井建

これまで小売店が客に無料で配ってきたプラスチック製のレジ袋を削減する動きが急速に広がってきている。 既にスーパーでは有料化が進んでいるが、最近ではコンビニエンスストア各社も削減や代替品の活用に乗り出しつつある。カジュアル衣料品店「ユニクロ」などを展開するファーストリテイリングも9月から紙製の袋に順次切り替え、2020年から有料化すると発表した。 小売業界で相次ぐ「無料」ストップ ユニクロは国内店舗では年内にもレジ袋を撤廃し、海外でも商品パッケージのプラスチック削減に取り組む方針だ。この9月以降はレジ袋削減のためエコバッグの順次、販売にも乗り出すという。 大手流通業のイオンは現在、総合スーパーの「イオン」など全国のグループ企業約1700店舗でレジ袋の無料配布をやめているが、2020年2月までにコンビニの「ミニストップ」やドラッグストアの「ウエルシア」なども含め、計約2500店舗に広げる。ミニ

2019年6月24日放送のNHKの番組を受け、タオル製品の製造・販売を行う「オルネット」（愛媛県今治市）が声明を出した。 番組では、日本の縫製工場で働くベトナム人技能実習生を取り上げ、劣悪な状況で働いている実態を伝えた。ネット上では、この工場がオルネットではないかと憶測が上がっている。 「技能実習生の雇用をしておりません」 24日放送のドキュメンタリー番組「ノーナレ」では、劣悪な住環境の中、休みもほとんどなく、低賃金で長時間の労働を強いられるベトナム人技能実習生が特集された。 番組終了後、SNSでは工場への批判が相次ぎ、オルネットだと断定する向きがあった。 同社は25日、公式サイトで、「当社ではないかという問い合わせが何件が寄せられていますが、当社は関連会社を含め、技能実習生の雇用をしておりません」との声明を出し、疑惑を否定。末尾にはNHKの公式ツイッターの投稿リンクが貼られており、 「昨

東京・八王子のとある会社の玄関に、コケの生えた楕円形の「墓」がある。3基のうちの一つには、「R.I.P. WINDOWS XP B2001-D2014」の文字が刻まれ、他の2基も同様にアルファベットで「WINDOWS」と書かれている。 そう、ここは米マイクロソフトの基本ソフト（OS）「ウィンドウズ」をまつる「墓地」なのだ。 人感センサーにより各OSの起動音が流れる パソコン（PC）の販売・処分を手掛けるいっとく（東京都八王子市）が本社前に設置したのは、1998年に発売され2006年に延長サポートを終えた「ウィンドウズ98」、2001年に発売され14年に延長サポートを終えた「ウィンドウズXP」の墓と、「ウィンドウズ2000」や「ウィンドウズVISTA」など複数のOSをまつった共同墓の計3基だ。 墓はすべて発泡スチロール製で、映画の小道具を製作する会社に依頼した。墓前にある十字架の花飾りに手を

フリーマーケットアプリの「メルカリ」で信じられない商品が出品されていた――。ツイッターでこんな投稿が拡散されている。 出品されていたのは、電車の座席を代わりに確保してもらえる権利だ。説明欄では「満員で座席に座れない方におすすめです」と宣伝する。 迷惑防止条例違反の可能性 2019年6月4日までに、「北総線 08:06 小室駅発 2両目座席」と題した"商品"が出品された。東京都葛飾区と千葉県印西市を結ぶ北総線の座席を3日間確保するとして、1800円で購入者を募っている。 説明欄では「京成線や都営浅草線を利用して、羽田空港に向かう方で、満員で座席に座れない方におすすめです」とアピール。取引方法は「購入画面を見せていただければ、私が座っている席を交換いたします」と案内している。 ツイッターの利用者が驚きとともに商品ページを紹介すると、「トラブルになりそう」と懸念を示す声がある一方、「買いたいと思

文具用品などを手がけるシヤチハタ（名古屋市）が、痴漢対策用のハンコの発売を検討していることが分かった。 同社はJ-CASTニュースの取材に、「SNSなどでのご意見をもとに、商品化に向けて議論していく」と話す。 痴漢根絶を目指して シヤチハタ公式ツイッターは2019年5月27日、痴漢被害を念頭に「目指すべきはこの社会問題が根絶され、"護身用グッズが必要ない世の中"になる事です」などと投稿した。 痴漢をめぐっては、被害に遭ったという女性が2019年5月中旬、「無理に声出さなくていいんだよ。次痴漢が出たらそれで刺しな それなら持ち歩ける」などと安全ピンで撃退するようアドバイスされたとツイッターに投稿し、賛否を呼んでいた。 こうした議論を踏まえ、シヤチハタは痴漢対策グッズとして、安全ピンに代わる「ハンコ」を提案した。「最初にご提案できるのは従来のネーム印とほぼ変わりません。そして今後段階的に形にで

東京都の多摩消費生活センターが、2019年5月29・30日に開催を予定していた「マクロビオティック（マクロビ）」という食事法に関する食育講座。これが、急遽中止される騒動が起きていた。 同講座は告知の中で、卵や乳製品などの動物性食品が「体に負担をかける」と読み取れる表現があったなどとして、インターネット上で物議を醸していた。管理栄養士の成田崇信氏は「乳製品をとることに悪いイメージを与える食育講座というのは公衆衛生上問題視されても仕方のないものでしょう」との見解を示す。 「卵や乳製品、白砂糖を使わない」「カラダに負担の少ないお菓子の実習」 多摩消費生活センターは「『ゆるマクロビ』でココロとカラダの調子を整えよう！」と題する食育講座を5月29・30日の両日に開催すると、3月に告知。「新年度は環境が変わり、ストレスが発生しやすい時期でもあります。この機会にマクロビを学び、ココロとカラダに優しいお菓

映画料金の値上げが、相次いで発表されている。映画会社系列のシネコン（シネマコンプレックス）大手3社が、横並びで一般入場料を最大1900円にする。 東宝系のTOHOシネマズと、松竹系の松竹マルチプレックスシアターズ、東映系のティ・ジョイは2019年6月1日に、あわせて価格を改定。動画配信サービスが普及した昨今、この値上げがどんな影響を及ぼすのだろうか。 「もう気楽に観に行ける娯楽じゃない」？ TOHOシネマズは全国66施設で、一般料金を1800円から1900円へ値上げし、シニアやレディースデイなどの割引料金も100円引き上げる。松竹マルチプレックスシアターズも、MOVIXなど直営25劇場で価格を改定。一般料金が1900円になるのは、新宿ピカデリーと丸の内ピカデリーの都内2館のみだが、それ以外でも割引料金は100円ずつ値上げする。ティ・ジョイは直営12館と、他社と共同運営の6館で、割引料金が1

東京・池袋で死者2人・負傷者8人を出した自動車暴走事故について、インターネット上では運転手の飯塚幸三氏（87）を「上級国民」と呼んで怒りをぶつける風潮が収束しない。 2019年4月19日の事故直後から「上級国民だから逮捕されない」という根拠不明の憶測が流れており、その後ツイッターでは「＃上級国民」とハッシュタグでの投稿が相次ぐなどしている。過熱する「上級国民」バッシングについてITジャーナリストは「条件的にそろってしまった」と指摘する。 「それでも『上級国民』ネタが鎮火しないのはなぜか？」 旧通商産業省（現在の経済産業省）工業技術院院長で各種団体・企業の重役を歴任した飯塚氏。事故後には負傷で入院し、警視庁は回復を待って自動運転処罰法違反（過失致死傷）容疑で任意の事情聴取を行うことになったため、現行犯逮捕されなかった。報道では「容疑者」ではなく「さん」「元院長」などの呼称が使われた。こうした

2019年4月21日から22日にかけて開票された統一地方選の後半戦で、シングルイシュー（単一論点）を掲げる政党が異例の勢力拡大を遂げた。13年に設立の政治団体「NHKから国民を守る党」がそれで、「NHKにお金(受信料)を払わない方を全力で応援・サポートする政党(政治団体)」を掲げている。 首都圏や関西のベッドタウンを中心に47人が立候補し、26人が当選。その中には、NHKの「おひざ元」ともいえる渋谷区議選で当選した人もいる。13人いる現職議員と合わせると、勢力は39人に拡大。7月の参院選で国政進出を目指す。 反NHK以外の論点は「羽田空港・新ルート反対です」だけ 「NHKから国民を守る党」は、元NHK職員の立花孝志氏（51）が13年に立ち上げ、代表に就任。NHKの集金活動に悩む人に対して「NHK撃退シール」を配るなどの活動を展開している。立花氏は15年に千葉県船橋市議に当選し、市議を任期途

日本年金機構が制作したウェブページをめぐり、批判が噴出している。 新社会人向けに「（年金受給額が）ガチヤバイ！？リアルガチでやばいかも！？」などと軽い調子でページを宣伝していた。 「年金の減額事案にそこまで他人事か」 年金の加入状況などを確認できるサービス「ねんきんネット」を新社会人にPRするため、ページが2019年3月14日に公開された。 ページの上部に「ガチヤバイ！？リアルガチでやばいかも！？　新社会人のみなさまへ　受け取る年金少なくなってない！？ねんきんネットで確認だ」とキャッチコピーが踊り、PR動画や利用者の声が掲載されている。 3月14日に公式ツイッターでも宣伝され、「将来いくら年金がもらえるか興味ないかい？」とのセリフがついたビジネスマンのイラストとともに前述のコピーが引用された。 とはいえ近年、「消えた年金」問題をはじめ、約598億円の支給漏れや約125万件の個人情報流出など

少女の顔に性的な落書きがされ、ほかの少女らがはやし立てる動画がツイッターに投稿され、ネット上で拡散している。 いじめではないかと物議を醸しているが、教育委員会はJ-CASTニュースの取材に対し、それを否定し、「友達同士の行き過ぎた行為」だとした。 おでこに「卍（まんじ）」、右ほおに性的な言葉が 性的な言葉ではやし立てられ、落書きされた少女が部屋の鏡に向かう。そこで自分の顔を確認すると、うつむいて泣き始めた。 「かわいい姫！かわいい姫！」。周りは、それでも、はやすのを止めない。撮影者がほかの2人に「成功でした」と報告し、「涙でさ、メイク落そうとしてる」「これは、どういう作戦でしょうか？」と落書きされた少女に近寄る。 これに対し、少女は、声を上げて泣き続けるが、ほかの3人は、さらに茶化す。少女の髪を上げると、おでこに「卍（まんじ）」の文字と右ほおに性的な言葉が黒字で大きく落書きされているのが見

JR山手線の新駅名「高輪ゲートウェイ」への批判が、収まるどころかさらに過熱している。 2018年12月7日には、ネット上で命名撤回を求める署名運動までスタートした。8日16時までに、賛同署名は約3500人にまで達している。新駅の命運は。 「『高輪ゲートウェイ』という駅名を撤回してください」 この署名活動は、コラムニストの能町みね子さんが署名サイト「change.org」で立ち上げたものだ。「『高輪ゲートウェイ』という駅名を撤回してください」と題したこの署名ページ、能町さんは以下のように趣意を説明している。 「『高輪ゲートウェイ』という、長すぎて事務処理的にも問題が生じやすく、地域にも山手線にもそぐわない新駅名をとにかく撤回してほしい。（中略）東京の幹線である山手線にはシンプルな駅名が似合います。一般公募による1位『高輪』2位『芝浦』3位『芝浜』を却下してまで『130位』を採用した理由が理解

任天堂の「スーパーマリオ」シリーズに登場する敵キャラクター・クッパを女性化した「クッパ姫」という二次創作キャラが、ツイッター上で大ブームを巻き起こしている。 話題の発端は2018年9月20日のツイート。それからわずか数日で、多くの人気漫画家がイラストを投稿したり、コスプレに挑戦する人が出たり、同人誌の販売イベントが企画されたりするなど、爆発的な勢いで人気が広がっているのだ。 イラストは1400件以上 本家のクッパは、トゲの生えた甲羅を背負い、頭に2本の鋭いツノを生やした、怪獣のような悪役キャラ。これを美少女キャラ風に「変身」させたのが、いま話題のクッパ姫だ。 誕生のきっかけは、14日に発表された新作ゲーム「New スーパーマリオブラザーズ U デラックス」に登場するスーパークラウンというアイテムにある。 任天堂の公式サイト上では、「キノピコ」というキャラがこのアイテムを被ると、ヒロインのピ