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英文社名は単純に翻訳できません。 と、いうのも、英文社名を付けるにあたって、何かのルールがあるわけではなく、それぞれの会社が独自に付けるからです。 ですので、もし登記簿謄本の翻訳をご依頼の際、まだ英文社名を決めていないのであれば、早めに検討を開始されることをおすすめします。 日本では「株式会社」や「有限会社」というように「○○会社」とパターン化されていますが、英語表記には「・・・ INC.」、「・・・ Corp.」、「・・・Ltd.」その他、様々なバリエーションがあり、どの表記方法を採用するかは、それぞれの会社が決めなければなりません。 ちなみに、英語表記の場合、もともとの日本語に忠実ではない表記を行う会社も少なからず存在します。 英文社名を決めていない会社は早めに検討を 国際的な活動とは全く無縁の会社であれば英文社名は不要ですが、グローバル社会となった現代、ほとんどの会社は海外との取引を
これまで、以下のエントリー(文章技術:句読点の打ち方)で句読点の打ち方について検討してきましたが、読点(テン)の話ばかりで句点(マル)については説明していませんでした。そこで今回は、句点の打ち方の基本について見ていくことにしましょう。 なお、今回の「基本編」では実用文・ビジネス文書を対象とし、詩や小説などの文芸作品は扱いません。 【文章技術:句読点の打ち方】 | 読点を打つ日 | 読点がいっぱい | 文の意味を変えてしまう読点 | ご存じのとおり、句点とは 文の終わりを示す「。」の記号 のことです。このように「文の最後に打つのがマル」という説明で済めばいいのですが、実際にはあといくつか知っておかなければならないことがあります。以下では、現代的なビジネス文書では「このように書けば問題なし」という句点のルールを示したいと思います。 皆さんの会社でも、独自に「社内文書標準」のようなスタイルガイド
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投稿される方へ 当学会の会員であれば、どなたでも投稿することができます。 投稿を希望される方は、予め「論文投稿の留意事項」に記載されている事項を十分にご理解下さい。 論文の執筆・投稿にあたっては、「論文執筆マニュアル」に沿って行って下さい。 論文執筆マニュアルの冒頭にある「本文」、「図表」、「目次」および「執筆者概要」の各テンプレートを必ずご利用下さい。 『生命保険経営』は、生保業界の伝統ある貴重な共有財産です。『生命保険経営』にあなたの論文をぜひお加え下さい。 論文投稿の留意事項 留意事項[Wordファイル] 論文投稿の留意事項 論文執筆マニュアル 論文執筆マニュアル[Wordファイル] 論文執筆マニュアル 本文テンプレート[Wordファイル] 図表テンプレート[Wordファイル] 目次テンプレート[Wordファイル] 執筆者概要テンプレート[Wordファイル]※Wordファイル表記
GitHubなどに自分のツールやライブラリを公開するとき,README.mdは重要な役割を担っている.レポジトリを訪れたユーザが自分のツールを使ってくれるか否かの第一歩はREADME.mdにかかっている,と言っても過言ではない.実際自分が使う側になったときも,まずREADME.mdを読んで判断していると思う. 成功しているプロジェクトを参考にしつつ,自分が実践していることをまとめておく.ここに書いていることはあくまで(自分の中で)最低限的なものである.プロジェクトが成長していくにつれてREADMEはあるべき姿に成長していくべきだと思う. READMEの役割 README.mdには大きく2つの役割がある. プロジェクト,ツールの使い方,インストール方法 プロジェクト,ツールの宣伝 元々READMEは前者の役割しかなかったが,GitHubの仕組み上,後者の役割も徐々に重要になっている. さらに
「ビジネスメール」(登録商標第5277436号)と「ビジネスメールコミュニケーション」(登録商標第5273242号)は、株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です。
論文(卒論)の書き方 文献表記の方法(和文の場合) 書籍の場合: 林俊昭・山田昇『アジアの工業化――高度化への展望』アジア経済研究所、1987年。 林俊昭・山田昇[1987]『アジアの工業化――高度化への展望』アジア経済研究所。 論文集の場合: 山田昇「韓国経済の危機と再生」(林俊昭編『アジアの工業化――高度化への展望』アジア経済研究所、1987年)。 山田昇[1987]「韓国経済の危機と再生」(所収: 林俊昭編『アジアの工業化――高度化への展望』アジア経済研究所)。 訳書の場合: C・オミナミ(奥村和久訳)『第三世界のレギュラシオン理論』大村書店、1991年。 C・オミナミ(奥村和久訳)[1991]『第三世界のレギュラシオン理論』大村書店。 雑誌論文の場合: 吉田庄一「中東欧体制転換の経済理論」、『経済体制研究』(経済体制研究会)、第4巻第2号、1999年。 吉田庄一[1999]「中東欧
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