既刊書籍の電子化契約書を読み解くTwitterでのコメントを中心に、ちまたでは“既刊紙書籍”の著者に送られた“電子化に関する契約書”に関することで話題沸騰しているようだ。現在出版社が著者に送っている契約書において、いくつかポイントがある。 まず、印税15％というもの。これは、拙著『電子書籍元年』でも指摘しているが、現在の出版社の状況を変えなければ、この程度しか出せない。“現在の状況”というのは、出版社の人件費やその他経費を現状のままで維持しようとすれば、ということである。しかも、この計算は、あくまで新規に電子書籍を発行する場合に限ってのことだ。 しかし、今回の契約書はあくまで“既刊紙書籍”についての契約書である。電子書籍を制作するうえで必要な経費は、著者に制作費（初版印税）を支払わないとすれば、DTP費＋デザイン費＋デジタル化費である。“既刊紙書籍”についていえば、すでに制作したものを電子化するわけなので、DTP費＋デザ
