ニコンが一眼レフカメラの開発から撤退したことがわかった。1959年から60年以上にわたって一眼レフを手掛けプロの支持を集めてきたが、人工知能（AI）や画像処理技術を導入し市場で主流になりつつあるミラーレスカメラの開発に集中する。高精細な画質を備えたスマートフォンがカメラ市場を侵食しつつある。プロやコアなファン向けにスマホにはない機能を充実させてカメラの生き残りを目指す。ニコンは2020年6月に

果たして業務提携だけで済むのか――。そう思わざるを得ないのは、ニコンとDMG森精機が11月に発表した提携だ。工作機械がネットにつながるIoT対応を急ぐDMG森精機にとって、ニコンの技術は喉から手が出るほど欲しい。もっと突っ込んだ策を検討していてもおかしくない。提携の利はDMG森精機に大きい両社の提携は、11月7日に両社がそれぞれ開催した決算説明会の場で明らかになった。その骨子は、以下の2つで

デジカメ販売、8年で7割縮小　岐路に立つカメラメーカー https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191110-00144957-bcn-sci デジタルカメラ市場の縮小が止まらない。全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2018年のデジタルカメラ市場は絶頂期である10年の約30％規模まで縮小していることが分かった。19年は、さらに下回る可能性がある。

デジタルカメラ市場の縮小が止まらない。全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2018年のデジタルカメラ市場は絶頂期である10年の約30％規模まで縮小していることが分かった。19年は、さらに下回る可能性がある。 さらに細かくデータを見てみると、最も販売台数が多かった10年の販売台数を100.0とした際、18年の市場規模は30.2まで落ち込んでいる。19年は、10月までで21.2になっている。30.0を超えることはなさそうだ。カメラ映像機器工業会のデジタルカメラ統計でも、出荷台数が1億2146万3234台（10年）から1942万3371台（18年）へと減少し、約16.0％規模にまで落ち込んでいる。 カメラ大手2社の決算からも、デジタルカメラ市場の厳しい実情が見て取れる。キヤノンは、10月28日に発表した2019年12月期の業績見通しでイメージングシ

ＤＭＧ森精機とニコンは７日、金属積層造形機の販売と計測・カメラ技術の供与で業務提携することに基本合意したと発表した。ニコンの金属積層造形機をＤＭＧ森精機が世界販売する。一方、ニコンはＤＭＧ森精機に対し、工作機械に適用する計測関連の技術を提供する。来春の正式合意と協業開始を目指す。 ニコンが開発し、ＤＭＧ森精機が販売するのは「レーザーマイスター１００Ａ」で、レーザーを使って造形や肉盛り、研磨などができる。ニコンは価格３０００万円（消費税抜き）で４月に発売した。工作機械世界最大手の販売力を期待し、提携した。ＤＭＧ森精機も金属積層造形機を製品に持つが、ニコン機とは造形寸法が異なり競合しない。 一方、ＤＭＧ森精機はニコンから計測に関連する技術を受け入れる。工作機械を使った加工は高精度化や自動化、生産性向上の要求が強まっており、これらをかなえる計測技術の重要度が増している。 ニコンは２０２１年度まで

Appleが殺そうとしているものにも名前があがらないのは、もうダメージ・ダンだからなのか…。 日本のオリンパス、カシオ、キヤノン、富士フイルム、ソニー、ニコンなどから成る映像機器工業会（CIPA）が発表した1951年からのカメラ出荷台数の推移をStatistaがグラフにまとめて発表していて、胃にずっしりときました。スマートフォンのカメラがまともに使えるレベルになった辺りを境にカメラは負に転じ、世界カメラ出荷台数は2010年のピークの1億2100万台から2018年には1900万台と、8年で84%も減っているんです…！ 内訳を見てみると… Image: Statistica Chart based on CIPA data減っているのは主にレンズ一体型カメラ（青）で、レンズ交換式カメラ（赤）だけ見れば安定期で、底を打った感があります。 LensVidが同じCIPAデータをもとにまとめた動画を見

一眼レフの販売縮小が激しい。2016年3月のレンズ交換型デジタルカメラの販売金額を100とする指数を見ると、この3月、全体では71.5とおよそ3割の減少だが、一眼レフでは販売金額が6割以上も減少した。特に、昨年春以降の雪崩を打ったような下落の状況は「一眼レフの終焉」が近いことを示している。構成比でも同様だ。3年前、レンズ交換型デジタルカメラで販売金額に占める割合は66.7％と7割近かった。しかしこの3月では、急速に伸びているミラーレス一眼に押されて32.7％と半減。センサーサイズ別に見ても、一眼レフはフルサイズ以上・未満とも構成がほぼ半減した。トップシェアメーカーのキヤノンと、追うニコンで9割超のシェアを占める一眼レフ市場だが、両社ともに新しいマウントでミラーレス一眼に舵を切った。この影響もあり、フルサイズのミラーレス一眼の構成比は16.1％と3年前のおよそ6倍の構成比に拡大した。まだ2割

カシオ計算機が、不採算のコンパクトデジタルカメラから撤退すると正式発表した。独自ジャンル新製品を投入したが、市場縮小により挽回できなかったという。 カシオ計算機は5月9日、不採算のコンパクトデジタルカメラから撤退すると正式発表した。独自ジャンル新製品を投入したが市場縮小により挽回できず、2018年3月期（17年4月～18年3月）デジカメ事業全体の業績は、売上高が123億円（前年比34％減）、赤字49億円を計上した。

4月24日、カシオ計算機が、コンパクトデジタルカメラ事業から撤退する方針を固めたと日本経済新聞が報じた。 同日発表された2018年3月期通期の連結業績予想では、売上高が3140億円（前回予想は3500億円）、営業利益が295億円（同340億円）、経常利益285億円（同：320億円）、当期純利益が195億円（同225億円）と下方修正している。修正の主要因の1つとしてコンパクト市場の激減によるデジタルカメラ事業の戦略転換を挙げている。 カシオのコンパクトデジタルカメラは、1995年に発売した、液晶モニタ搭載の「QV-10」がヒットを記録。昨今では「自撮り」機能を打ち出した「TR」シリーズが海外を中心に人気を集めていた。 なお、同社は2018年3月1～4日に開催したカメラと写真映像の総合展示会「CP+2018」には出展していなかった。

富士フイルムは６日、白黒写真用のフィルムと印画紙の製造・販売を終了すると発表した。カラー用製品の製造・販売は今後も継続する。 同社は１９３４年１月に設立。同年２月から白黒用の印画紙など写真感光材料の製造・販売を開始し、カラー写真が普及する１９７０年代まで主力商品として同社を支えてきた。しかし、カラー写真の普及やデジタル化に伴い、最盛期だった６５年ごろの１％程度まで出荷量が減っていた。同社では、コスト削減などを進めたものの、採算がとれず安定的な供給が困難となったことから、製造・販売を終えることにした。 製造は既に終了しており、フィルムは今年１０月、印画紙は種類別に今年１０月から２０２０年３月までの間に順次、出荷を終了する予定。 写真家の山田久美夫さんは「いつか、この日が来ると思っていた。白黒フィルムは同社の創業事業であり、たくさんの人に愛されてきた、ひとつの写真文化が、経済論理で消える。デジ

こげどんぼ*💮育児中 @koge_dobo 違法漫画サイトが話題ですが、写真屋さんが販売する幼稚園の大きい集合写真(900円で少しお高め)、「一人が買ってそれを焼き増しすれば小さくなるけど安いよ！」と大勢のママさんがクラスのLINEグループでやりとりするのを見るたび「創作に携わらない一般人の意識ってこの程度なのかな？」ってなる😑 2018-03-06 20:51:56

リコー広報室は「商品ラインアップの絞り込みは行うが、個人向けの高付加価値モデルは今後も伸ばしていく計画だ」とコメントした。 リコーは4月12日、同社が個人向けカメラ事業からの撤退を検討しているとした同日付の一部報道について「事実ではない」と反論した。「デジタルカメラ事業は製品ラインアップを絞り込み、高付加価値製品を追求していくが、個人向けからの撤退は考えていない。個人向けの高付加価値モデルは今後も伸ばしていく計画だ」（リコー広報室）としている。 12日付けの日本経済新聞朝刊が、「リコーはカメラ事業を縮小する。価格競争の激しい個人向けカメラ事業は撤退を含めて検討し、車載向けなど業務用に集中する」などと伝えた。同社は11日、デジカメ事業について「想定されていた収益が見込めなくなった」とし、約100億円の減損損失を計上すると発表していた。 同社広報室は12日、ITmedia NEWSの取材に対し

(あんちべ! 俺がS式だ） @AntiBayesian ヨドは本当駄目。「カメラの良し悪し全く知らん初心者なので、EosKissとかいう安くて軽い価格.comで一番売れてる奴くれ」って言ったら私の要望と懐を適切に加味しD5500+シグマをまんまと売りつけてきた。撮影したらその解像度に驚き、以降沼に沈められ隔週でお布施させられてるからな twitter.com/soccerugfilez/… 2017-01-29 11:11:16 UG & The Revolution @soccerugfilez ヤマダ電機の店員にレンズの収差について質問する→　収差って何ですか？って顔される ビックカメラの店員にレンズの収差について質問する→　適切な答えを貰える ヨドバシの店員にレンズの収差について質問する→　待ってました！と眼を輝かせながら必要以上の解説を5分ぐらいされる 2017-01-28 16:

ソニーは、経営の効率化の一環としておよそ７０００億円の売り上げ規模があるデジタルカメラやビデオカメラの事業を来年４月に分社化すると発表しました。 ソニーは、エレクトロニクス部門について、独立性を高めて経営を効率化させるため、事業ごとに分社化する方針を打ち出し、おととしにはテレビ事業を、去年は映像・音響事業を分社化しています。 今回の分社化もその一環で行うとしていて、これによりエレクトロニクス部門のすべての事業が分社化されることになり、ソニーはかつて業績悪化の大きな要因となっていたエレクトロニクス事業の立て直しを本格化させる方針です。