滋賀県の神社に伝わってきた洋剣がある。フェンシングで使われるような細身の剣に華麗な装飾が施された、「レイピア」と呼ばれる剣だ。およそ400年前にヨーロッパから伝わった伝来品だと考えられてきたが、科学的調査で意外な結果が明らかに。日本で確認されている唯一のレイピア。いったい誰が何のために作ったのだろうか。 （大津放送局記者 川上寛尚） まっすぐに伸びた１メートル近い剣身。つかの周りには立体的な装飾が施され、つばには双頭の鷲（わし）の文様がある。 形も装飾も、どう見ても日本のものとは思えないこの剣は、およそ400年前にヨーロッパからもたらされた伝来品だと考えられてきた。 レイピアは、16世紀から17世紀のヨーロッパで用いられていた武器だ。騎士道精神の象徴とされ、当時の上流階級のポートレートには必ずといっていいほど腰につけた姿が描かれている。 そんな剣が伝わってきたのは、滋賀県甲賀市の小さな神社

スマートフォンでのキャッシュレス決済やクーポンの読み取りなど、日常生活で身近なＱＲコード。開発したのは、日本の自動車部品メーカーで働く技術者でした。開発のいきさつは？なぜ世界で広まったのか？生みの親に話を聞いてきました。 （経済部記者 鈴木啓太）

日本で最も東にある小笠原諸島の南鳥島の海岸で、今月、スペイン語で書かれた手紙の入ったボトルが見つかりました。国土交通省は、手紙の日付などからボトルは海外から流され太平洋を10年余り漂流して島に流れ着いたとみられるとしています。 中には、スペイン語で書かれた手紙１枚が入っていて、「2009年に向けての決意」として、「仕事の成功」や「心の平和」、それに「子どもたちとの調和がとれたすてきな関係」などさまざまな願いがつづられています。 そして最後に女性の名前とみられる署名とともに「2008年12月31日」の日付が記されています。 国土交通省は、手紙の日付や内容、それに海流から、ボトルは中南米やアメリカの西海岸のスペイン語が話されている地域から流されたあと、太平洋を10年余り漂流し、赤道付近の海流や黒潮に乗って南鳥島に流れ着いたとみられるとしています。 南鳥島は東京の南東におよそ1950キロ離れた日

いわゆる「食品ロス」を減らすため、コンビニ大手が相次いで新たな対策に乗り出します。消費期限が近づいた弁当などを購入すれば買い物で使えるポイントを還元することで、廃棄する食品を減らすとともに、店舗経営の支援にもつなげたいねらいがあります。 朝と昼に店に届けられた弁当やおにぎりが午後４時を過ぎると自動的に対象になり、対象商品には専用のシールが貼られて、客からもひと目で分かるようにします。 購入した客には、100円ごとに５ポイントが付与されるほか、対象商品の購入額の５％が子育て支援に取り組む地元の団体に寄付されるということです。 消費期限切れで廃棄される、いわゆる「食品ロス」は、ローソン全店で年間４万トン余りに上っていて、ポイント還元によって期限が近い商品の購入を促し、食品ロスの削減につなげたいねらいがあります。 また、食品ロスの削減は廃棄にかかる加盟店の負担を減らすことにつながるため、人件費の

暮らしに身近な商品の値上げが相次ぐ中、大手菓子メーカーのカルビーは、ことし５月から、順次、主力商品のポテトチップスなどをおよそ10年ぶりに値上げすることになりました。 ５月から、順次、スーパーなどに納入される商品の価格を、率にしておよそ３％から６％引き上げるということで、 こうした値上げはおよそ10年ぶりです。 このほか、「かっぱえびせん」や「サッポロポテト」、「さやえんどう」の３種類４品目のスナック菓子については値段は据え置きますが、内容量を７月22日の発売分よりおよそ４％から６％減らすということです。 理由について会社では、小麦粉などの原材料や段ボールなどの価格の上昇に加え、物流費も上がっているためだとしていて、「自社の努力だけでは価格を維持することが極めて困難な状況で、お客様にはご理解いただきたい」としています。

社員の「やる気」を指標化し、投資家などに公表しようという取り組みを東京の経営コンサルティング会社が始めました。 それによりますと「やる気」の指標化は、社員に会社の組織風土や制度、職場環境などおよそ130の質問をし、「満足度」と「期待度」を５段階で評価してもらい、結果を偏差値として算出します。 「満足度」だけでなく「期待度」も尋ねることで、社員が会社や上司などに求めていることや、社員がやる気を落としている要因などを分析できるということです。 コンサルティング会社は、この「やる気」の偏差値を格付けすることで、売り上げや利益などからはわからない会社の状態を表す指標として投資家などに活用してもらえるとしています。 開発した「リンクアンドモチベーション」の小笹芳央会長は「社員のやる気は経営陣も投資家にとっても重要な要素だが、決算書などでは見ることができない。多くの企業にニーズがあると思う」と話してい

地方公務員の遺族が年金を受け取れる条件に男女で差があるのは憲法に違反するとして、教師だった妻を亡くした夫が起こした裁判で、最高裁判所は「男女間の賃金の格差などを考慮すると法律の規定には合理性がある」として、憲法に違反しないという初めての判断を示しました。 大阪・堺市の７０歳の男性は、５１歳のときに中学校の教師だった妻を亡くしましたが、法律の規定によって遺族補償年金が支給されず、「法の下の平等を定めた憲法に違反する」として、取り消しを求める裁判を起こしました。 １審の大阪地方裁判所が「憲法に違反する」と判断したのに対して、２審の大阪高等裁判所は憲法には違反しないと判断し、男性が上告していました。 ２１日の判決で、最高裁判所第３小法廷の山崎敏充裁判長は「男女間で労働力人口の割合が違っていることや、平均的な賃金に格差があることなどを考慮すると、法律の規定には合理性がある」として、憲法に違反しない

私たちが日常的によく目にする「メルカトル図法」の世界地図は、緯度が高くなるほど大陸の面積が拡大され、形がゆがむ欠点があります。できるだけ正しく、ゆがみの少ない世界地図ができないか。日本人が新たに考案した世界地図がことし、優れたデザインを表彰する「グッドデザイン賞」の大賞に選ばれました。正確な地球の全体像を示すだけでなく、世界の見方が多様にあることを示して、高く評価されました。 「ａｕｔｈａｌｉｃ（面積が等しい）」と「ｇｒａｐｈ（図）」を合わせて「オーサグラフ」と名付けました。 鳴川さんは、もともと建築家で、自分が設計した建物を、３次元の立体から２次元の平面に写し込む投影法に興味を持ち、研究を重ねてきました。その過程で、球体である地球を、どのようにしたら正確に平面に表現できるのかを考え始めたということです。 新しい世界地図を考案したのは慶應義塾大学政策・メディア研究科の鳴川肇准教授です。 「

東京大学医科学研究所が導入した２０００万件もの医学論文を学習した人工知能が、専門の医師でも診断が難しい特殊な白血病を僅か１０分ほどで見抜き、治療法を変えるよう提案した結果、６０代の女性患者の命が救われたことが分かりました。人工知能は、このほかにも医師では診断が難しかった２人のがん患者の病名を突き止めるなど合わせて４１人の患者の治療に役立つ情報を提供していて、専門家は「人工知能が人の命を救った国内初のケースだと思う」と話しています。 このうち６０代の女性患者は当初、医師から「急性骨髄性白血病」と診断されこの白血病に効果がある２種類の抗がん剤の治療を数か月間、受けましたが、意識障害を起こすなど容体が悪化し、その原因も分かりませんでした。このため、女性患者の１５００に上る遺伝子の変化のデータを人工知能に入力し分析したところ、人工知能は１０分ほどで女性が「二次性白血病」という別のがんにかかっている

天皇陛下が、天皇の位を生前に皇太子さまに譲る「生前退位」の意向を宮内庁の関係者に示されていることが分かりました。数年内の譲位を望まれているということで、天皇陛下自身が広く内外にお気持ちを表わす方向で調整が進められています。

聖地エルサレムで金色に輝く棒状の物体が墓地から見つかり、専門家が謎の物体として分析を進めていましたが、イスラエルの考古学庁が市民に情報提供を求めた結果、最近販売された健康器具であることが分かりました。 その結果、物体が「体を有害な電磁波から守る」とうたって最近ネット上で通信販売されている器具であることが確認されたということです。 エルサレムには３０００年以上の歴史があり現在もさまざまな発掘調査が行われていますが、考古学庁は「古代のものではなさそうだと思っていたが、希望が膨らんでしまった。このようなミステリーは初めての経験だ」と話しています。

未登録の場合は「登録」ボタンをクリックします。 登録したい都道府県を地図から選択します。 確認ボタンをクリックすると登録が完了します。 ※登録した都道府県を変更するには「変更」ボタンをクリックします。 山梨大学大学院の女性教授が、部下の助教に対し、感情的な叱責を繰り返したり、流産したあと退職を促す発言をしたりするなど、いわゆる「パワーハラスメント」を行ったとして、大学はこの教授を減給の懲戒処分としました。 懲戒処分を受けたのは、山梨大学大学院の総合研究部医学域の５０代の女性教授です。 大学によりますと、この教授は、部下の助教が妊娠中に出血しても学生の指導に当たらせたほか、助教が流産したと報告すると退職を促す内容の発言をしたということです。 さらに、感情的な叱責を繰り返し行い、学生の指導を助教に任せ、指導教員としての責任も果たさなかったということです。 助教は、ことし３月から休んでい

５年後のオリンピック・パラリンピックに向けて組織委員会が準備や運営に必要な費用を試算したところ、およそ１兆８０００億円と当初の見込みの６倍に上り、組織委員会の財源だけでは大幅に不足することが分かりました。不足分は東京都や国が補填（ほてん）することになっていて、今後、公的な財政負担がどこまで膨らむのかが焦点になります。 内訳は、仮設の競技会場の整備費などが３０００億円、会場に利用する施設の賃借料などが２７００億円、警備会社への委託費などセキュリティー関連の費用が２０００億円、首都高速道路に専用レーンを設けるための営業補償費など選手や大会関係者の輸送に関する経費が１８００億円などとなっています。費用の大幅な増加は、首都高の営業補償など当初、想定していなかった経費が加わったことや、資材や人件費の高騰なども要因だということですが、立候補段階での見通しの甘さが浮き彫りになった形です。 一方、組織委員

公立の小中学校の教職員の定数について、財務省は、少子化が進んでいることから、今後９年間で３万７０００人減らすよう文部科学省に求めていく構えで、これから本格化していく来年度・平成２８年度の予算案の編成では、教職員の削減が焦点の１つになりそうです。 これを受けて、財務省は、いじめや不登校対策、少人数指導など現在の取り組みを維持できるよう教職員を配置しても、その定数は平成３６年度には今年度より３万７０００人少ない６５万６０００人まで減らせるとしています。財務省は、こうした方針を財務大臣の諮問機関である財政制度等審議会に来週示したうえで、文部科学省に求めていく構えです。 これに対し、文部科学省は、教育レベルの向上や現場の繁忙を改善するには、平成３６年度時点で６８万８０００人が必要だとしていて、これから本格化していく来年度・平成２８年度の予算案の編成では教職員の削減が焦点の１つになりそうです。