おにぎり @suiseigan それぐらいのお年でc++ということは、windowsの生apiをガンガンたたくプログラムできたえたんだろうなぁ、、、 twitter.com/shatiku_master… 2023-05-20 08:17:48
新潟県で4月9日、公文書管理システムに登録した公文書データ約10万件が消失する事故が発生した。県によると、システム保守を担当していた事業者が、ファイルの拡張子を小文字にする新機能を追加したことが事故の一因という。なぜこのような機能を追加することになったのか県に聞いた。 県は富士電機ITソリューション(東京都千代田区)が開発・保守を担う公文書管理システムを使用している。同システムには不要なファイルを削除するプログラムがあるが、新機能の適用で拡張子を変更されたファイルが同プログラムの削除基準に合致してしまい、10万3389件のデータが意図せず消失したという。 消失の影響は現在調査中だが、県によると消失したファイルはすでに処理が完了したものであり、直ちに県民や関連業者に大きな影響が出るものではないとしている。 なぜ拡張子を小文字にしたかったのか では、なぜ拡張子を小文字にしたかったのか。 県では
情報処理推進機構(IPA)の公式Webサイトリニューアルにおいて、多くのページにリダイレクト設定がなされず問題視されていた件を巡り、IPAは4月3日「ご不便をおかけしまして大変申し訳ありません」と謝罪した。 IPAは3月31日に公式Webサイトの全面リニューアルを実施。モバイル端末からの閲覧を意識したデザイン改修、コンテンツへの導線の改善などを図ったとしていた。その中で多くのページのURLも変更したが、リダイレクト設定がほとんどなく、既存のリンクを開いても「404 Not Found」とのみ表示されることが問題視されていた。 謝罪文によると、リニューアルに際して「安定的なレスポンスの確保を考慮し、リダイレクト対象とするコンテンツを選定した」という。しかし、多くのユーザーがIPAのコンテンツを資料として使っており、その影響について認識が不足していたのが原因の一つとしている。 なぜ「404エラ
去年11月に機能を停止した新型コロナウイルスの国の接触確認アプリ 「COCOA」について、デジタル庁と厚生労働省が報告書をまとめ、通知を受けても感染者と接触した場所がわからないなど、課題があったと指摘しました。 接触確認アプリ「COCOA」は、感染した人と濃厚接触をした可能性がある場合に通知されるアプリで、当初、接触が通知されないなどの不具合が相次ぎました。 去年11月に機能が停止され、デジタル庁と厚生労働省は17日、アプリの課題などを報告書にまとめて公表しました。 この中では、不具合が起きた一因として、アプリの開発や運用などで体制の整備が十分になされなかったことを挙げています。 また、通知を受けても、感染者と接触した場所や時間が分からない仕組みになっているほか、接触通知の履歴を収集する機能がないため、アプリの効果を検証できないなどの課題があったとしています。 そのうえで、アプリを検討する
代表取締役 岩元仁@株式会社ロックシステム @iwam_rock みなみなさまフォローよろしく。親戚のおっちゃんくらいの気持ちで誰でも話しかけてくだしあ。 残業ほぼゼロ ブラック企業をやっつけろ!がスローガンの開発会社ロックシステムの代表取締役です。2021年の1日の平均残業時間は……マイナス3分(!?)まーまー良い会社のはず。一緒に働く人募集! rocksystem.co.jp 代表取締役 岩元仁@株式会社ロックシステム @iwam_rock ここ数年「プログラミングの勉強をしていました」どころか「前職ではパソコンを触ったこともないです」って人がITエンジニアを目指す傾向がある気がする。 人材が集まっているといえば聞こえは良いが、まーまー人を選ぶとお伝えしておきますね。 2023-01-05 19:09:01
心が強くないと続かない これまで正社員含め20案件以上やってきた プロジェクトっていうのは色んな環境、色んな事情、色んな会社のステージ、色んなジャンル、色んな開発手法、色んな組織や文化 があって、それら全部に適応できるスーパーエンジニアなんて地頭がガチでいい一部の人間でしかない だから当然だけど何年もやってきたプロパーに比べてパートナーの適応力が劣るのは当たり前なんだ どこの組織でもそうだった 即戦力など基本的にありえない、慣れる時間は必要 正社員の方が上手くプロジェクトをこなし、フリーランスは怒られないように薄ら笑いをするのだ でも話してみると明らかにフリーランスの方がスキルや経験値は上なんだ あくまでそのプロジェクトにどれだけ対応できるかでいうと劣る 専用機か汎用機かみたいな感じ おそらく2,3年やればまた違うんだろう という上記のようなことをフリーランスは知ってるけど各会社の人は知ら
厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部は、都道府県などに出した事務連絡(18日最終改正)で、新型コロナウイルス感染者等情報把握・管理支援システム(HER-SYS)での新型コロナウイルスワクチン接種歴の入力について、「現時点では4回目までしか入力できない仕様となっている」と伝えた。既に5回目接種が行われているが、接種回数を「不明」とするよう求めている。【新井哉】 事務連絡では、「今後、5回目以降の入力を可能とする改修を行う予定である」と説明。それまでの間、「新型コロナウイルスワクチン接種歴」の接種回数は「不明」とし、「感染経路分析」の「医師が必要と認める事項」に「ワクチン5回」と入力する。 HER-SYSを巡っては、入力作業に追われ、医療現場が逼迫した事態を踏まえ、入力する際、症状や診断方法などの項目をなくす改修を行っていたが、ワクチン接種歴に関しては、5回目以降に未対応だった。
年間1000万人超が買い物をする衣料品EC(電子商取引)モール「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」。運営元のZOZOは現在、同社初となるZOZOTOWNのシステム刷新を5年越しで進めている。オンプレミス環境で2004年に構築したシステムをつくり替え、処理能力の引き上げと合わせて、アプリケーションの開発効率を向上させる狙いがある。 「開発とビジネス部門を密に連携する『BizDevOps』という方針の下、ユーザーに対して本質的な価値を素早く提供できるようにしたい」。プロジェクトを率いる瀬尾直利技術本部本部長兼VPoEはシステム刷新の背景をこう語る。 ストアドプロシージャーをJavaに書き換えるも性能出ず システム刷新は現在も続いており、目指す姿までの進捗率は50%程度という。これまでの取り組みを振り返ると大きく2つのフェーズに分かれる。第1期に当たる2017年から2019年にかけては、オンプレミ
現役時代はチームのエースとして活躍し、現在はIT企業で開発に携わっている異色の元Jリーガーがいる。J1コンサドーレ札幌などでFWとして活躍し、2020年に引退を発表した内村圭宏さん。「ワークスタイルの未来を切り拓く」を理念にする名古屋のIT企業「コラボスタイル」に入社し、開発チームの一員として業務に勤しんでいる。 【動画】「これがなければ今のコンサはない」 異色のITエンジニアになった内村さん、ファンに語り継がれる2016年千葉戦の劇的逆転ゴール 元Jリーガーが、セカンドキャリアにITエンジニア職を選択するのは珍しい。指導者としてサッカー界に残る選択肢もあった中で、なぜ前例のない道を選んだのか。前後編でお届けする前編では、引退後の転職活動、現職で奮闘する今に迫る。(取材・文=THE ANSWER編集部・宮内 宏哉) ◇ ◇ ◇ 2016年11月、コンサドーレファンに“フクアリの奇跡”として
ここに、SES・多重請負の悪いところがたくさん書いてあるけれど。 anond.hatelabo.jp 私も15年前に、SESの自分の立場を呪い、元請に転職した人間だ。1度きりの転職だがここでエスケープして正解だったとは今でも思う。そのときに「どうせSESや多重請負の構造などジリ貧だ。いずれ滅びる。それなのにここに長居したら未来はない。」と決めつけて、出て行った。 その後はどうか。残念ながら、ちっとも無くなっていない。もう15年だ。 今「この業界は内製になるだろう、だからSESや多重請負が無くなる」という呪いをかけたところで、それはちっとも説得力がない。だって、後ろを振り返ってみても未だに、多重請負にしろSESにしろ、その世界観は崩れていないのだもの。 そもそもの話として、SESや多重請負の構造は小泉改革が作ったものではない。もっと昔、1990年代から根付いていた。パソコンがオフィスに入って
はじめに ちょっとつぶやいたら思いのほか需要がありそうだったので、簡単にまとめておきます。 おことわり これを書いておけば、すべての不幸を避けられるというものではありません 提出先との関係性次第では、書かないほうがいいこともあるかも 私自身が普段提案している内容が、すべて記載されているわけでもありません(うろ覚えで書いてたり、大人の事情) これを流用しておこったすべての事項について、何らかの責任をとることはできません 本稿では請負による開発を想定しています でも共有することで、この業界の不幸が減ればいいなということでつらつら書いてみます。 他にもあるようなら、Twitterなりコメントなりで提案してもらえると嬉しいです。 前提条件を書く目的 見積・提案書通りに、実施するために必要な条件を明確にする 条件を逸脱したときに、どうなるのかハッキリさせる 上記は概ねつぎのとおり 実現が不可能になる
概要 普段はソフトウェアエンジニアとして活動していますが、訳あってITとは全く関係ない建設業界の社内システムを作った時の話をします。古い体質と言われる建設業界ですが、高齢化により若者が定着しない、IT化の遅れから労働生産性が悪いといった問題が、そのまま「人手不足」「3Kイメージ」に繋がっています。 本記事では、全くシステム導入が進んでいないとある建築設計会社の情報システムを担当し、どんなSaaSを組み合わせて社内システムを構築したかを紹介します。紹介するSaaSは一例であり、全ての会社に当てはまるわけではないので、あくまで参考としていただきたいです。 導入したSaaS Microsoft 365 コアとなるグループウェアとしては、Microsoft 365を使用しています。通常のIT・ソフトウェア業界ではGoogleのグループウェアが多いですが、建築の会社では以下の理由でMicrosoft
システム開発の頓挫を巡る、文化シヤッターと日本IBMとの間の裁判で、東京地方裁判所は日本IBM側に19億8000万円の支払いを命じた。米セールスフォースのPaaSを用いた販売管理システムの構築を目指し、2015年に始めた開発プロジェクトだったが、2017年にストップしていた。東京地裁は開発失敗の原因をどう認定したのか。裁判記録をもとに読み解く。 文化シヤッターが、20年以上前から使用していた販売管理システムを刷新するプロジェクトを本格的に始動させたのは2015年1月のことだ。日本IBMに提案依頼書(RFP)の作成を委託。そのRFPを基に複数ベンダーから提案を受けた上で、日本IBMを開発委託先として選定した。 日本IBMの提案はシステム構築に米セールスフォースのPaaS(プラットフォーム・アズ・ア・サービス)である「Salesforce1 Platform」を用いるものだった。RFPでは標準
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