ネットの向こう側で監視されるもう一人の自分：日経ビジネスオンライン
ソーシャルメディア上で個人が発信する情報から浮かび上がる自己像は、「デジタルセルフ」と呼ばれ、このところ注目が集まり始めた。 「中国、インド、フェイスブック」。利用者数が世界で8億人を超えるフェイスブックは1つの国家にも例えられる。このコミュニティの特徴は、仕事や学歴、趣味や興味関心、友人関係、そして食事や友人とのパーティ、見たテレビ番組の感想といった日々の出来事について、参加者それぞれが公開していることだ。 デジタルセルフが歴史を作る デジタルセルフが注目される1つの側面は、社会に与える影響が大きくなっていることだ。人々が日常生活を記録する状況が10年、20年、そして100年と続けば、デジタルセルフの集合体によってすべての歴史は記録されることもあり得る。一方で、そのデータが消えれば歴史が消えることにもなりかねない。 この3月、米オースティンで開催されたIT・音楽・映画の総合イベントのSX
ウェブサービスの宣伝は、自分がウザいと思うほど行っても全く足りていない - uzullaがブログ
DISCLAIMER 本記事は個人の知識、感想に基づくもので、特定の組織を代表するものではありません http://uzulla.hateblo.jp/entry/2012/03/15/170632 この記事の蛇足記事です。 この記事の先取りまとめ 三行でいえば、 ・自分や身内で、ちまちまネタつくって継続的にポストしよう ・できるだけ転載してもらおう、その為の努力をしよう ・宣伝はとても重要だけど凄く面倒 もう以下読まなくていいよ！散った散った！！！ 本題 割と知られていないことですけど、ウェブサービスは知られないと使われない！！（ﾊﾞﾊﾞｰﾝ あなたのそのウェブサービス、どうやって人に宣伝してます？ 宣伝 宣伝とは何かを周知することですけど、自分で一件一件情報を伝えるなんて無理なので、流入を期待できるメディアに掲載してレバレッジかけます。 たとえば ・SNSや掲示板など（CGM） ・ニュ
Twitter、日本でも広告ツイートなどを表示する「プロモ商品」販売
Twitterの日本法人、Twitter Japanが、Twitter内のトレンドやアカウント、ツイートを広告に活用できる「プロモ商品」の販売をスタート。同広告の販売は米国外では英国に続き2番目。 Twitterの日本法人、Twitter Japanは10月3日、Twitter内のトレンドやアカウント、ツイートを広告に活用できる「プロモ商品」の販売を始めた。昨年4月に米国で始めた広告プラットフォームで、米国外では英国に続き2番目の導入となる。 販売するのは「プロモトレンド」「プロモアカウント」「プロモツイート」。Twitter上では「promoted」マークとともに表示される。 それぞれTwitterのPC版（Web）で表示され、一部は公式モバイル版、iPhone／Androidの公式アプリ、Hoot SuiteやTweet Deckなどサードパーティ製クライアントソフトでも提供される。
“ご近所情報”をAndroid端末に自動配信――DNPが電子チラシ配信を実証実験
大日本印刷（DNP）と城北宣広は6月2日、Android端末向けにプッシュ通知で電子チラシを配信するサービス「チラシ直送便PLUS」の実証実験を6月末から大阪府内で開始すると発表した。2012年度の実用化を目指す。 新聞折り込みチラシを電子化し、Android搭載の専用端末に毎朝プッシュ配信する。利用者は最初に自宅の郵便番号を入力するだけで身近な生活情報を容易に手に入れられるという。チラシは一覧表示や拡大表示ができるほか、気になったチラシを「お気に入りチラシ」として登録できる。 実証実験は、ケイ・オプティコムを通じて実施し、モニターに配布した専門端末に生活情報を配信する「eoスマートリンク」を活用して行う。対象となるのは大阪府北摂エリア5市（豊中市、池田市、吹田市、茨木市、箕面市）のモニター500世帯。 チラシ直送便PLUSは、「デジタルサイネージジャパン2011」（6月8～10日、幕張メ
Twitterがタイムライン上の広告を禁止＝「つぶやきはユーザーのもの」【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
米Twitter社は、ミニブログサービスTwitterのタイムライン（投稿の羅列部分）上での広告配信を基本的に禁止するという新方針を公式ブログで発表した。無料のTwitterクライアントを利用するとタイムラインの先頭に広告が表示されることがあるが、こうした広告は禁止される。米国にはこうした広告を配信するベンチャー企業が登場しているが、今回の新方針で大打撃を受けることになりそうだ。 一方、タイムライン周辺のバナー広告や、ユーザー自身の判断でTweetとして流すペイ・パー・ポスト（報酬を受けた投稿）広告やアフィリエイト広告は認められるもよう。株式会社オプトのペイ・パー・ポスト型広告サービス「つあど」や、デジタルガレージのアフィリエイト広告サービス「つぶレコ」が禁止されることはないようだ。 Twitter社自身の広告配信サービス「Promoted Tweets」は、ユーザーがTwitterを検索
[徳力] ad:tech Tokyoで思う広告とか技術とか、いろんなものの境界線の無意味さ
先週の9月3日と4日の二日間、ad:tech Tokyoに参加させて頂きました。 世界最大のデジタルマーケティングカンファレンスの日本初開催という、非常に歴史的なイベントにスピーカーとして参加することができて、本当にラッキーでした。 自分の担当セッションの内容自体は、すっかり会場の雰囲気に飲まれてしまっていたのでいろいろ後悔するとこもあるのですが、そちらの総括は別途させて頂くとして。 いつも通りレポートが遅くなってしまいましたが、とりあえずイベント全体の感想をメモしておきたいと思います。 個人的に、今回のad:techで特に印象に残ったのは、もはや「広告業界」とか「IT業界」とか、「マス」とか「ネット」とか、「オンライン」とか「オフライン」とか、「宣伝」とか「販促」とか「PR」とか、そういったこれまで明確に存在すると思われていた境界線は、どんどん溶け始めているのではないかということ。 参加
![[徳力] ad:tech Tokyoで思う広告とか技術とか、いろんなものの境界線の無意味さ](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/7680f068342497cd58280a433b3db817b2275bd2/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fblog.tokuriki.com%2Fwp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2009%2F09%2F3893522034_6d1a94d044.jpg)
2008年のインターネット広告費は16.3％増の6983億円、電通調べ
電通は2009年2月23日、「2008年（平成20年）の日本の広告費」を発表した。「総広告費」は前年比4.7％減の6兆6926億円、「インターネット広告費」は同16.3％増の6983億円となった。特にモバイル広告は47％増の913億円と大きく伸びた。 総広告費は2003年以来5年ぶりの減少。北京オリンピックなどのプラス材料があったものの、世界的な金融危機、円高による景気後退が大きく影響したという。媒体別に見ると「新聞広告費」が前年比12.5％減の8276億円と大きく減少。「テレビ広告費」は同4.4％減の1兆9092億円、「雑誌広告費」が同11.1％減の4078億円、「ラジオ広告費」が同7.3％減の1549億円だった。「マスコミ四媒体広告費」は4年連続の減少となる。 インターネット広告費（同16.3％増）は、2007年の同24.4％増、2006年の同27.8％増に比べて伸び率は低下した。内訳
ネット広告の成長余地を推測してみた：ナレッジ！？情報共有・・・永遠の課題への挑戦：オルタナティブ・ブログ
お正月にCNET経由で見たニュースに「０９年もネット広告拡大が加速 新聞抜き第２のメディアへ」というのがあった。今年ついにネット広告が新聞を抜くことが予想されているそうだ。 そういえば先日紹介したRandy F.Price氏の「Pricepoints Lets Get Social」という資料の５枚目に「Online spend is incongruent to consumption」というスライドがあった。米国での消費者の各メディアへの接触時間と各メディアの広告市場を比較して、ネット広告にはまだ成長の余地があるということを言っているらしい。 気になったので日本ではどうなのかちょっと調べてみた。 日本の場合、日本新聞協会が定期的に行っている「全国メディア接触・評価調査」に各メディアとの接触時間の数字があり、電通の「日本の広告費」にメディア毎の広告費がある。ここから数字をとってRandy
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http://japan.internet.com/busnews/20111104/9.html
電通の2009年12月売上高、インターネットが雑誌を抜く--テレビ、新聞に次ぐ存在に
