そんなつもりじゃなかったのに、ついつい手を止めて最後まで見てしまった。 スマホで動画を見ていて、そんな経験をしたことはありませんか？ TikTokを中心とした縦型の動画プラットフォームにおいて、「ショートドラマ」と呼ばれる物語形式のコンテンツジャンルが人気を博しています。TikTokだけでなく、Instagram Reelsや、YouTube Shortsでも同様の傾向が見られ、作品として投稿するクリエイターが急増。縦型のマンガ形式を指す造語「WEBTOON（ウェブトゥーン）」に対して、「WEBREEN（ウェブリーン／WEB+SCREEN）」と呼ばれ、一つのジャンルが確立されています。 ショートドラマは、ノウハウ次第で“バズらせる”ことができることから、従来とは異なる形で生活者にブランドメッセージを届けたいと考える企業からの注目も高まっています。 結婚式場チェーンを展開するアルカディアグル

山崎貴監督と是枝裕和監督が映画制作現場の環境改善を岸田総理に求めたというニュースがあったので、ちょっとビックリしてXに投稿したところ。 アオキさんがコメントで、政府の資料のリンクを教えてくれました。 新しい資本主義実現会議という内閣官房の会議で、コンテンツ産業についての議論がされたようです。 是枝監督の資料もここに問題提起の一つとして提示されたもののようで、action4cinemaの活動を通じて整理された、日本の映画業界における4つの課題について詳細に記載されています。 簡単に箇条書きで書き出すと下記の通り。 ■1)労働環境 ・フランスは2018年に1日8時間、週休2日が絶対的なルール ・日本は昨年ようやくできた適正な労働時間が1日13時間、2週間に1度の完全休養日で、従来はこのレベルすら守られていなかった。 ・安心な職場作りには少なくとも3割から5割の制作費アップが必要だが、おそらく予

アメリカ紀伊國屋書店ニューヨーク本店の店頭（写真：紀伊國屋書店提供） 日本が世界に誇る文化である漫画。ゲームやアニメなど、コンテンツ産業は今や日本の重要な輸出産業の一つだ。その経済効果と影響力、未来を識者に聞いた。AERA 2024年4月8日号より。 【グラフ】日本のコンテンツの海外売り上げはこちら ＊　　＊　　＊ 2023年の日本の出版物の推定販売額は前年比2.1％減の1兆5963億円。出版不況と言われるなか、好調なのが漫画だ。漫画の推定販売額は前年比2.5％増の6937億円で、過去最高となった。日本の出版市場の4割以上を占める。 長年、出版業界を調査・研究してきたジャーナリストの久保雅暖（まさはる）さんは言う。 「紙の漫画市場を見ると、漫画雑誌は『週刊少年ジャンプ』が600万部超を記録した1995年をピークに、以降は激減。漫画単行本も同様に減少傾向ですが、『鬼滅の刃』など大ヒット作の登

参照：TITLEMAX「The 25 Highest-Grossing Media Franchises of All Time」 ※以下記事中のドル円レートは、2023年9月7日時点レートで計算 ランキングはアニメやマンガ、ゲームなどのコンテンツをすべて合算したものです。 人気のIPコンテンツ売上ランキングベスト25のうち、10個の日本のIPコンテンツがランクインしています。 日本のIPが、海外でも人気がある証拠といえるでしょう。 IPコンテンツとは何かが気になる方は、こちらのページもチェックしてみてください。 ▼関連記事 IPコンテンツとは？ビジネスへの活用方法や企業などを紹介 IP売上ランキングTOP25に日本IPが10個ランクインIP売上ランキングにランクインしている日本IPは、以下の10作品・キャラクターです。 ポケモンハローキティアンパンマンマリオ少年ジャンプガンダムドラゴンボ

今や日本のみならず、世界にもBL愛好者・腐女子が多く存在する。年々上昇する消費者のニーズの高度化・多様化はBL作品も同様に現れており、毎年新たなBLレーベルが誕生していることをご存知でしょうか。 今回は、BL雑誌(紙・WEB媒体含む)やレーベル、出版社の作品傾向をマッピング！ ちるちる編集部のBLソムリエたちと共に「あーでもないこーでもない」と議論を交わし、「BLポジショニングマップ」を作成しました。 ▼レーベルの好みや傾向の診断はこちら▼ クセのある味わい「パクチー系」 新たな性癖や社会トレンド、時代のサブカルに合わせた作品を生んでいる、「パクチー系」。 "王道"と呼ばれるようなストーリー展開とは一線を画すような驚きの展開や、生々しく深い心理描写と言った、チャレンジが見られる。そのためか、クセが強い作品が生まれやすい傾向があり、読者によって好き嫌いは分かれやすい。 しかし、設定やストーリ

Fun Japan Communicationsは、アジア7か国を対象に、好きな日本のコンテンツ・知っている日本のコンテンツを調査した。台湾・香港・タイ・マレーシア・インドネシア・ベトナム・インドが対象。アジア地域向けに同社が運営している日本情報のコミュニティサイト『FUN! JAPAN』の読者に対して、どのようなコンテンツを視聴しているのかを聞いた。 強いのはアニメ、国ごとにかなりの偏りもまず「現在視聴している、または過去に視聴したことのある日本のコンテンツは？」「今後はどんな日本のコンテンツを見たい？」という質問に対し、全体的な傾向を見ると、やはり「アニメ」が1位となる一方で、「マンガ」「ドラマ」「映画」がそれを上回る人気を示す国もあることが明らかとなった。たとえば、台湾・香港は「ドラマ」が、タイでは「マンガ」が、インドネシア・ベトナムは「アニメ」が比較的強い。ローカライズ作品の作りや

2019年の結成以来、驚くべきスピードでヒットを生み出し、2020年のNHK紅白歌合戦にも出場したYOASOBI。 2023年4月12日に配信リリースした「アイドル」は、Billboard Global Excl. USという米国を除くグローバルチャートで日本語曲初の1位を獲得するなど、瞬く間にグローバルで活躍する存在へとなった。そこで今回、YOASOBIの舞台裏を支えるソニー・ミュージックエンタテインメントの山本氏と屋代氏に、海外でもヒットした楽曲「アイドル」にフォーカスし、曲づくりへのこだわりやUGC（ユーザー生成コンテンツ）への考え方について詳しく聞いた。 普段の2.5倍の活動量でUGCの創出を徹底徳力　「アイドル」という曲は、ストリーミング配信が開始される前にアニメ「【推しの子】」第1話の先行上映として映画館で初公開されていました。デビュー曲の「夜に駆ける」に比べて、明確なプロモー

スーパー戦隊シリーズがヤバい。 「今年の戦隊はめっちゃ面白い！」といったポジティブな意味ではなく、ここ数年の売上の落ち具合がヤバい。 ①スーパー戦隊シリーズの売上高と現状バンダイナムコHDは決算資料でIP別売上を公表しており、毎年楽しみにしている。 が、ここ数年は戦隊の売上が減少傾向にある。とくに直近2年のヤバみは群を抜いており、2019年度(≒リュウソウジャー)など、ほとんどタイムレンジャーに匹敵するレベルだ。 ざっとまとめたものがこちら。 ○グループ全体売上高 ○トイホビー売上高 この理由を個別の作品に求めるよりも（「ルパパトとリュウソウが悪い」というよりも）、どうにもスーパ戦隊シリーズそのものの危機ではないか……という気がしてならない。 グラフにすると、2013年(≒キョウリュウジャー)をピークに売上の減少傾向が始まっていることがわかる。 (赤線が戦隊。他のIPと比較すると顕著に下が

昨今、アニメやマンガ、音楽、ゲームなどコンテンツ熱の高まりを感じる機会が多いのではないでしょうか。ニュースや店頭、ウェブ、会話の中など感じる場面はさまざまだと思いますが、そのようなコンテンツ領域のデータマーケティングについて連載で紹介します。 初回は下記についてお届けします。 世の中のコンテンツに対する興味や話題性は、実際のところどの程度なのか 企業・ブランドとコンテンツのマッチングやポジション把握、ネクストブレイク予測をかなえる「電通コンテンツMAP」 ファンをより理解する「電通コンテンツファン・プロファイリング」 「コンテンツ」は、Z世代を含む若年層の興味や話題の中心 弊社の調査データから、特に若年層ではアニメ・マンガ、音楽、映画、ゲームといった「コンテンツ」が興味や話題の上位であることが分かります。 企業やブランドのマーケティングにおいても、コンテンツ熱への注目度は高く、コンテンツの

株式会社博報堂ＤＹホールディングス、株式会社博報堂、株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズの共同研究プロジェクト「コンテンツビジネスラボ」は「コンテンツファン消費行動調査2023」を実施し、そのデータをもとにアニメや音楽など全11カテゴリ・計1200以上のコンテンツに関する、「リーチ力・支出喚起力※ランキング」を算出しました。 また、カテゴリ別調査レポートの販売を開始いたしました。 ＜調査結果の概要＞ ●コンテンツへの支出がコロナ禍以降で最高に。リアルイベントやレジャーが伸長 生活者のコンテンツへの年間平均支出額は前年調査から7,874円増加し68,527円で、コロナ禍以降最も高くなりました。 図1：コンテンツへの平均支出金額の推移 カテゴリ別で分析すると（図２）、2022年調査ではリアルイベントやレジャー、ファンクラブ市場でコロナ禍による落ち込みから回復の兆し、いわゆるリベンジ消費が見ら

アメリカのウォルト・ディズニー社が苦戦している。エンタメ社会学者の中山淳雄さんは「外部から招いたプロ経営者により、映画などのコンテンツ制作ではなく利益の出る事業が重視されてきたことが要因の一つだ」という――。 なぜ「ディズニー映画離れ」が起きているのか 黒人アリエルを起用したことで話題になった『リトル・マーメイド』は2023年5月から興行を開始し、世界的にみれば5.6億ドル（約800億円、レートは当時のもの。以下同）。悪くはないが、2.5億ドル（約357億円）の制作費をかけたにしては想定よりも低い結果であったし、特に人種問題と縁遠い日本市場でいえば2カ月間での結果は約30億円、明らかに「失敗だった」と言える数字だろう。 『リトル・マーメイド』に限らず、ディズニー映画は、ここ最近ヒット作に恵まれていない。国内の興行収入100億円を超えた作品は、アニメでは『アナと雪の女王2』［133.7億円（

「ちいかわ(なんか小さくてかわいいやつ)」は、「日本キャラクター大賞2022」でのグランプリ獲得を皮切りに、今、最も注目度の高いキャラクターIP（知的財産）である。 今回は、『ちいかわ』のヒット要因について、マーケティング的なエッセンスで考察してみたいと思う。 ※本記事は私個人が集めたデータを、私なりに分析した記事となります。個人的見解・意見を述べるものであり、所属する組織の公式見解を示すものではございません。 そもそも『ちいかわ』とは？『ちいかわ』は、SNSで活躍するクリエーター：ナガノ氏が2020年にTwitterで展開し始めた漫画作品である。 現在ではキャラクターライセンスを専門に取り扱う株式会社スパイラルキュートがプロデュースしているIPだ。 本記事では、IPビジネスのメカニズムに言及しつつ、『ちいかわ』そのものや、主にスパイラルキュート社のプロデュース戦略に焦点を絞って考察する。

「若者のテレビ離れ」がいわれて久しい。しかし、テレビ番組を好きな人は10～20代に多いというデータもある。テレビは誰がどのように見ているのか？　ネットを駆使した動画配信サービスの登場と普及が、視聴者、特に若者層のテレビの見方を変えている。 「テレビ番組を『とても好き』な人は10～20代が最も多く、33.9％にも達する」 博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所で上席研究員／グループマネージャーを務める山本泰士氏はこう明言する。メディア環境研究所が2021年5月26日から6月2日にかけて男女15～69歳の1175人を対象に調査した「テレビ番組視聴意識調査2021」で調査した結果だ。「若者のテレビ離れ」がいわれ、若者をターゲットにマーケティングを推し進める企業がテレビ広告を以前ほど重視しなくなったといわれるようになって久しいが、実態は若者層の単純なテレビ離れというわけではなさそうだ。

直近1年でのマンガ制作経験者の46.8％が縦読み、50.8％が横読みマンガの制作経験あり 縦読みマンガの投稿 ・応募先は「LINEマンガ」「pixivコミック」「comico」 MMDLabo株式会社（東京都港区、代表取締役：吉本浩司）が運営するMMD研究所は、予備調査では全国の15歳～69歳の男女20,000人、本調査では直近1年で縦読みのマンガ制作経験がある500人を対象に2023年4月5日～4月7日の期間で「WEBTOON制作に関する調査」を実施いたしました。調査結果は以下のとおりです。 ※本リリースでは、アンケート調査により回収されたサンプルを人口構成比に合わせるために、ウエイトバック集計しています。 ※アンケート内で「横読みのマンガ」は単行本などにある従来の形式、「縦読みのマンガ」は縦読み形式・WEBTOON、「それ以外」は4コママンガ、1コマずつアップする形式など、と説明文と参

トップ Policy(提言・報告書) 産業政策、行革、運輸流通、農業 Entertainment Contents ∞ 2023 Policy(提言・報告書)　産業政策、行革、運輸流通、農業 Entertainment Contents ∞ 2023 － Last chance to change － Ⅰ．はじめに：なぜコンテンツか グローバルで高まるコンテンツの価値 足許は創造性（Creativity）の時代にある。「人」の創造性が新たな価値の創出、社会課題解決の源泉であり、Society 5.0の根幹となる。 なかでもエンターテインメント・コンテンツ（以下、コンテンツ）は、国のソフトパワーの源泉であるとともに、創造性とデジタルの時代において極めて高い潜在力を持つ成長産業である。「人」が0から創造し、その価値を無限大（∞）に広げていく力を持つ。デジタルによって誰もが容易に国境や言葉の壁を

経団連、エンタメコンテンツ産業への戦略的・一元的な政策対応を求める提言を発表　日本作品の海外市場規模を21年4.5兆円から33年に15～20兆円目指す 経団連のクリエイティブエコノミー委員会は、この日(4月7日)、提言「Entertainment Contents∞2023 －Last chance to change－」の記者説明会を開催した。クリエイティブエコノミー委員会の委員長で南場 智子氏と村松 俊亮氏、そして経団連の岩村 有広 常務理事が登壇し、日本のエンタメコンテンツについて、日本経済をけん引する産業とするため、若手クリエイターの育成体制の整備と挑戦の支援、観光拠点の整備、司令塔機能と官民連携の場の設置など「人」への投資から海外展開まで戦略的・一元的に取り組むことで、日本発のコンテンツの海外市場規模を2021年の4.5兆円から2033年には15～20兆円まで引き上げることを目指