先日にGoogle Pixel 7とPixel 7 Proを購入して開封レビューをしてみましたが思っていた以上に前モデルのデメリットがしっかり改善されておりかなりの完成度に仕上がった印象を受けます。 詳細は「Pixel 7とPixel 7 Pro 開封レビュー。発熱が想定以上に改善でめっちゃいい」をご参照下さい。またPixel 7 Proの満足度が高い理由としてPixelの周辺アクセサリーが充実してきたことでPixel自体の満足度がより高くなっている印象を受けます。 詳細は「Pixel 7 Pro 長期レビュー。これで約3万円ってめっちゃコスパいい」をご参照下さい。さて今回GizChinaによると今すぐAndroidデバイスから削除すべき34個のアプリについて言及していることが判明したので簡単にまとめたいと思います。 今すぐ削除すべきアプリ。 GoogleもGoogle Play Stor
米Googleは4月24日(現地時間)、2段階認証アプリ「Google Authenticator」(日本では「Google認証システム」)をアップデートし、ワンタイムコードを端末ではなく、Googleアカウントに(つまりクラウドに)保存するようにしたと発表した。これで端末を紛失してもロックアウトされることがなくなり、機種変更時の移行作業も不要になる。 Google認証システムは2010年にリリースされた、サービスやアプリへの2要素認証(2FA)によるログインで利用できるアプリ。AndroidだけでなくiOS版もあり、TwitterやFacebookなど多数のサービスで利用できる。 これまではワンタイムコードを1つの端末にしか保存できなかったため、その端末を紛失したり盗難されたりすると、このアプリを使って2FAを設定したサービスやアプリにログインできなくなっていた。 既にこのアプリを使って
AmazonやAliExpressでも販売されているAndroid TV搭載のセットトップボックス「T95」にマルウェアがプリインストールされていたという報告がGitHubに上げられています。マルウェアの正体は、Android端末を対象に感染を広げた「CopyCat」に似ているとのことです。 GitHub - DesktopECHO/T95-H616-Malware: "Pre-Owned" malware in ROM on T95 Android TV Box (AllWinner H616) https://github.com/DesktopECHO/T95-H616-Malware 問題となったセットトップボックスはAmazon.comでも販売されているもので、記事作成時点では32.99ドル(約4300円)で購入可能。Android 10.0搭載でSoCはAllwinner H6
Androidで3年近く猛威を振るってきたリモートアクセス型トロイの木馬「BRATA」がパワーアップしました。新たに登場したBRATAの亜種は、銀行預金を全て奪い去った上にスマートフォンを工場出荷時の状態に戻す機能が確認されています。 How BRATA is monitoring your bank account | Cleafy Labs https://www.cleafy.com/cleafy-labs/how-brata-is-monitoring-your-bank-account Android malware can factory-reset phones after draining bank accounts | Ars Technica https://arstechnica.com/information-technology/2022/01/android-m
by andrekheren プライバシー保護活動を推進するイギリスの慈善団体「Privacy International」が、50以上の団体と連名でGoogleのサンダー・ピチャイCEOに宛てた公開書簡を発表し、Androidデバイスにプリインストールされたアプリの危険性を訴えました。 An open letter to Google | PI https://privacyinternational.org/advocacy/3320/open-letter-google ピチャイCEOへの公開書簡を発表したのは、Privacy Internationalやアメリカ自由人権協会(ACLU)、電子フロンティア財団(EFF)、DuckDuckGo、Tor Projectなど、53の団体です。 署名者は「ピチャイさん、プライバシーは裕福な人だけに提供される贅沢(ぜいたく)にはなり得ません」と
日本を含む世界の14万台のスマートフォンなどが乗っ取られ、企業などを狙った大規模なサイバー攻撃に悪用されていたことが、情報セキュリティー会社などの調査でわかりました。こうした攻撃が明らかになったのは世界で初めてで、専門家は新たなサイバー攻撃の手口に警戒するよう呼びかけています。 世界100か国余りのおよそ14万台、日本でも少なくとも226台が何者かに乗っ取られ、所有者が気ずかないうちに遠隔操作によって企業などを標的にしたサイバー攻撃に加担させられていました。 この攻撃は8月上旬に世界で初めて確認されたあと、15日頃に大規模化し、欧米やアジアの少なくとも50以上の企業でインターネットを通じた取引ができなくなったり支障が出たりしたということです。 しかもこうした乗っ取りは、グーグルの公式サイトを通じて配布された不正なプログラムを仕込んだアプリを通じて行われ、その多くは無料だったと見られています
Galaxy S7など、Androidスマートフォン38台に、ユーザーが購入する前からマルウェアが仕込まれていたことがわかりました。 最初からインストール。自分で削除不可能 モバイル向けマルウェア防止アプリなどを提供するCheck Point Software Technologiesによると、今回の最大の特徴は、ユーザーが何かをクリックしたり、ダウンロードしたりした結果デバイスが感染したのではなく、購入した時点で最初から感染していたということです。 これら悪意あるアプリはベンダーが原因ではなく、サプライチェーンのどこかで追加されたもののようです。また検出されたマルウェアのうち6個はシステム権限を用いてデバイスのROMにインストールされているため、ユーザーが自分で削除することはできません。ROMのファームウェアを完全に再インストールする必要があります。 Check Pointによれば、今回
2023年12月 (1) 2023年11月 (116) 2023年10月 (79) 2023年9月 (28) 2023年8月 (7) 2023年7月 (6) 2023年6月 (101) 2023年5月 (229) 2023年4月 (201) 2023年3月 (206) 2023年2月 (147) 2023年1月 (193) 2022年12月 (146) 2022年11月 (54) 2022年10月 (1) 2022年9月 (1) 2022年8月 (1) 2022年7月 (3) 2022年6月 (1) 2021年9月 (1) 2021年8月 (8) 2021年6月 (3) 2021年4月 (4) 2021年3月 (6) 2021年2月 (1) 2021年1月 (3) 2020年12月 (2) 2020年11月 (2) 2020年10月 (5) 2020年9月 (12) 2020年8月 (40
NTT docomoは、ユーザーのGPS位置情報をユーザー本人に通知することなく、警察などの捜査機関へ送信します。 朝日新聞は、2016年夏モデルにそうした機能が搭載されると報じましたが、共同通信は既存端末にもアップデートで適用されると報じています。 追記あり:ドコモの2016年夏モデル、本人通知なく位置情報を警察に送信 そのアップデートはOS・ソフトウェアではなく、プリインストールアプリに対して配信する形です。多くのドコモ販売のAndroidスマートフォンにプリインストールされた「ドコモ位置情報」および「ドコモ位置情報(sub)」がその役目を担います。その最新バージョンとなる0C.00.00004が、既存端末に一斉に配信開始されています。アップデートのリリースは5月19日。 以前からこれらのアプリのプライバシーポリシー規約には、国の機関に協力する時に本人の同意を得ることでそれに支障がある
いまや国民の3人に1人が使うとされるアンドロイドOS※のスマートフォン。だが、発売から1年前後でOSのサポート対象から事実上外れてしまう端末が多いことをご存じだろうか。OSの欠陥が放置されればサイバー攻撃などの危険は増す。ソフトウェアの「賞味期限」について、メーカーも販売会社も、そして私たち利用者も考える時期にきているのではないか。 コンピューターの世界では、利用が始まった後にプログラムにセキュリティー上の脆弱性(弱点)が見つかることは珍しくない。脆弱性が見つかるとパッチ(絆創膏)と呼ばれる修正プログラムが作られ、利用者がアップデートすることで安全を保っている。「パッチを当てる」ともいい、いわば傷口を絆創膏で塞ぎ、バイ菌の侵入を防ぐようなものだ。 例えば、ウィンドウズOSの入ったパソコンの場合、OSを開発したマイクロソフトから定期的に更新プログラムが配布されている。スマホでも、iPhone
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