キダ・タローさん死去 93歳「浪花のモーツァルト」CM、番組テーマソングなど“自称”5000曲作曲
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新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類に移行し、8日で1年。日常生活は平時に戻りつつあるが、依然として流行の波を繰り返している。厚生労働省が4月に発表した最新の人口動態統計(概数)によると、昨年5~11月に計1万6043人が新型コロナで死亡。専門家は「命を落とす人がいることを改めて理解して」と訴える。政府は法改正や新組織発足を進め、次の感染症危機に備える。 今年4月以降は、治療薬や入院費の負担が増え、医療機関への受診控えも危惧される。 マスク着用といった感染対策は今後も状況に応じて求められる。国立病院機構三重病院の谷口清州院長(小児感染症学)は「国民が適切な感染対策を取るためにも、政府は重症化率や入院後の死亡率といった感染の実態が分かる情報をこまめに知らせるべきだ」と指摘する。 高齢者や基礎疾患のある人は重症化リスクが高い。同じ5類の季節性インフルエンザは、2019年の年間死者数が
変わった生き物や珍妙な風習など、気がついたら絶えてなくなってしまっていそうなものたちを愛す。アルコールより糖分が好き。 前の記事:蘇(そ)を作る 乳を煮る煮る 七種類 > 個人サイト 海底クラブ クジャクはきれいな鳥 クジャクはきれいな鳥である。 鳥という生き物はみんな美しい姿をしているが、中でもクジャクは特別だ。ここまでゴージャスという言葉が似合う鳥はなかなかいるまい。とくに有名なのは繁殖期のオスの、目玉模様を散りばめた飾り羽を半円形に広げた姿だろう。 かつて京都市内にウサギやニワトリくらいの距離感で何匹ものクジャクを飼育しているところがあった。無料で自由に見ることができたから、繁殖期には何度も通った。オスのクジャクが長くて重たそうな飾り羽をブルブルと震わせながら広げる姿はいつ見てもゴージャス、典雅、素晴らしいとしか言いようがなくて、メスのクジャクでなくても思わずフラフラ〜っと吸い寄せら
日本航空の49歳の機長が今月、アメリカのホテルで帰国便に乗務する2日前に酒に酔って騒ぎ、日本航空はこの機長が乗務する予定だった便を欠航にしたと発表しました。 日本航空によりますと今月22日、羽田発アメリカ・ダラス行きの旅客機に乗務した49歳の男性機長は到着後、滞在していたホテルで酒に酔って騒ぎ、現地の警察から口頭注意を受けたということです。 日本航空は、機長の心身の状態を確認する必要があり乗務は不適切だと判断し、この機長が乗る予定だった24日の羽田行きの便を欠航にしました。 乗客157人には謝罪したうえで、ほかの航空会社の振り替え便に搭乗してもらったということです。 日本航空によりますと、この機長は客室乗務員ら6人と飲食店やホテルの部屋でおよそ8時間にわたって飲酒し、その量は全員でワイン7本と缶ビールは多くて18本程度だったということです。 社内調査に対し、機長は「気が付かないうちに酒に酔
4月12日に開局60周年を迎えたテレビ東京は、それを記念して、まいっちんぐマチコ先生の他、「赤ずきんチャチャ」「ミスター味っ子」など過去の名作アニメをTVerとネットもテレ東(テレ東Webサイト)で配信している。 関連記事 NHK、旧「プロジェクトX」の名作回を月に1回のペースで再放送 4月は「黒四ダム」、今後「VHS」回も NHKは、18年ぶりに復活した「新プロジェクトX~挑戦者たち~」を機に、旧シリーズで反響の大きかった回を月に1本のペースで再放送する。 「カメ止め」の監督が作ったショート動画「みらいの婚活」が面白いと話題に IT関係者も絶賛する理由とは? 映画「カメラを止めるな!」などで知られる上田慎一郎監督が公開したショートフィルム「みらいの婚活」が、IT業界や医療福祉関係者の間で話題になっている。 海外ブランドクレカの成人コンテンツ決済停止、長期化の様相 サービス継続を断念するケ
土の中にすむ微生物の働きを増進させて地盤を地下深くまで固める新たな技術を東京大学などの研究グループが開発しました。2024年度中にも屋外での実証実験を行う予定で、将来的には地震による液状化対策などにも応用したいとしています。 この技術は、東京大学と都内の民間企業の研究グループが開発したもので、カルシウムと食品添加物にも使われる栄養剤を土の中に注入することで、もともと生息している微生物が貝殻の成分である「炭酸カルシウム」を作り出す働きを増進させて、地下深くまで地盤を固めるものです。 国内の複数の場所で採取した軟弱地盤の土壌350グラムに、栄養剤を加えて室内で実験したところ、数週間程度で、それぞれ1平方メートルあたり10トン程度の重さまで耐えることができる強度に固めることができたということです。 研究グループによりますと、環境への負荷が少ないのが特徴だということで、すでに特許を取得し、2024
民間の有識者グループ「人口戦略会議」は全体の4割にあたる744の自治体で、2050年までに20代から30代の女性が半減し、「最終的には消滅する可能性がある」とした分析を公表しました。 目次 北海道 東北 有識者グループ「人口戦略会議」は、国立社会保障・人口問題研究所の推計をもとに20代から30代の女性の数、「若年女性人口」の減少率を市区町村ごとに分析しました。 2050年までの30年間で、若年女性人口が半数以下になる自治体は全体の4割にあたる744あり、これらの自治体は、その後、人口が急減し、最終的に消滅する可能性があるとしています。 10年前、2014年に行われた同様の分析に比べると「消滅可能性自治体」は152少なくなっています。 これは、最新の人口推計で、将来の外国人の入国者が増加すると見込まれるためですが、有識者グループは、「実態として、少子化の基調は全く変わっておらず、楽観視できる
20日夜、伊豆諸島の鳥島の沖合で海上自衛隊のSH60哨戒ヘリコプター2機が潜水艦を捜索する訓練をしていた際に通信が途絶え乗っていた隊員8人のうち1人が救助され、7人が行方不明となっています。 防衛省によりますと、通信が途絶えたのは鳥島の東の沖合およそ270キロの海域で、救助された1人は死亡が確認されたということです。 また、現場周辺では回転翼のブレードを含む機体の一部が見つかったほか、2つのフライトレコーダーが見つかり回収したということで、2機は墜落したと断定しました。 フライトレコーダーは近接した場所から見つかったということで、2機は空中で衝突した可能性もあるということです。 防衛省は隊員7人と機体の捜索を続けるとともに、今後、フライトレコーダーの解析を行って、墜落した詳しいいきさつを調べることにしています。
津地方裁判所の現役の裁判官が、地域手当の支給率に格差があるため転勤によって実質的に給与が減ったのは裁判官の報酬の減額を禁じた憲法に違反しているなどと主張し、国に対し、減額分の支払いなどを求める訴えを起こす方針を明らかにしました。現役の裁判官が国を相手に裁判を起こすのは異例です。 訴えを起こすのは、津地方裁判所の民事部で裁判長を務める竹内浩史裁判官(61)です。 人事院によりますと、国家公務員には、勤務する地域にある民間企業の給与に近づけるために地域手当が支給されていて、その支給率は、大都市など地域によって異なっているということです。 竹内裁判官は、16日に名古屋市内で会見を行い、この地域手当に不合理な格差があるうえ、昇給もなかったため大都市から地方に転勤することで、実質的に給与が減額されたと主張しています。 そのうえで、「裁判官の報酬は在任中減額されない」と保障する憲法に違反しているなどと
ウクライナの非常事態庁によりますと、ロシアによる軍事侵攻で、地雷が埋められるなどした可能性がある面積はおよそ15万6000平方キロメートルで、国土の4分の1余りに相当するということです。地雷による兵士の死傷者数は明らかにされていませんが、被害は甚大だとみられています。 また市民にも被害が及んでいて、非常事態庁によりますと、今月の時点で、地雷などの爆発物で亡くなった人は258人、けがをした人は626人にのぼるということです。 特に戦闘の前線では、対人地雷による被害が深刻になっています。 無差別な被害を与える対人地雷は、国際条約で使用や製造が禁止されていて、ウクライナを含む160以上の国と地域は加盟しているものの、ロシアは加盟していません。
先月、競馬の騎手の武豊さんが、京都市内にある自宅から現金や高級腕時計など数百点を盗まれる被害にあっていたことがわかりました。武さんは腕時計のコレクターとしても知られていて、警察は窃盗事件として詳しい被害状況の確認を進めています。 警察によりますと、先月24日の午前5時ごろ、京都市内にある競馬の騎手の武豊さんの自宅から、「現金や貴金属などが盗まれた」と警察に通報がありました。 警察が調べたところ、バッグや財布など合わせて75万円相当がなくなっていたほか、捜査関係者によりますと、現金少なくとも百万円と高級腕時計や宝飾品を含む貴金属など数百点もなくなっていることがわかったということです。 当時、武さんは不在で、自宅にいた家族は物音で犯人の侵入に気付きましたが、けがはなかったということです。 警察によりますと、現場では一部の窓ガラスが割られていて、近くの防犯カメラには犯人とみられる複数の人物がうつ
一部が有害とされる、有機フッ素化合物の「PFAS」の東京都内全域を対象にした都の地下水の調査が完了し、全体のおよそ3分の1にあたる21の自治体で、国の暫定の目標値を上回る値が検出されていたことがわかりました。 「PFAS」は有機フッ素化合物の総称で、このうち、有害性が指摘される「PFOS」と「PFOA」は国内各地の河川や水道水で高い濃度で検出されるケースが相次いでいることから、国は水質について1リットル当たり50ナノグラムという暫定的な目標値を定めています。 都の環境局は、都民の不安を解消するため、令和3年度から島しょ部を除く都内全域を対象に地下水の調査を進めてきましたが、当初の予定を1年前倒しして、今月に調査を終えました。 関係者によりますと、これまでの調査の結果、都内のすべての自治体のおよそ3分の1にあたる21の自治体で、国の暫定の目標値を上回る値が検出されたということです。 昨年度ま
スローニュース取材班 公共放送からデジタル時代にあわせて公共メディアへの進化を遂げようとしてきたNHK。しかしこうしたコンテンツが一気に読めなくなろうとしている。 3月1日、NHKにインターネット業務を義務づける放送法改正案が閣議決定された。放送とネットでの配信内容は「同一」のものとなる。これにより、デジタル上で展開してきたコンテンツの多くは読めなくなる。 実はNHK内では先月からこれを見越したような動きが急加速していた。「スペシャルコンテンツは段階的にではなく、3月末に一斉に更新停止」「NEWS WEB後の新サイトの立ち上げを早める」「“デジタル職員”は廃止」といった衝撃的な情報が伝わってきた。いずれも「新聞協会の圧力に屈した」結果だという。 視聴者・読者には何の説明・議論もなく事は進んでいる。「緊急特集『NHKデジタル大逆行』#1」では、入手した内部資料などをもとにその内幕を明らかにす
●水原氏の違法賭博についてアメリカのメディアは大谷選手の口座からブックメーカーと呼ばれる賭け屋に対して450万ドル、日本円でおよそ6億8000万円が送金されていたと報じ、アメリカの国税当局が捜査を始め大リーグ機構も調査を開始したと発表しました。 ●日本時間の26日午前7時前、大谷選手が本拠地のドジャースタジアムの会見場で一連の問題が明らかになったあと、初めて報道陣に対応しました。 ●大谷選手は質疑応答には応じませんでしたが、読み上げた声明の中で「僕自身は何かに賭けたりとか、誰かに代わって、スポーツイベントに賭けたりそれを頼んだりということはないし、僕の口座からブックメーカーに対して、誰かに送金を依頼したことはない」と賭博への関与を否定しました。
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