外交政策の戦術ツールとして試されていた？フェイスブック、ソーシャルメディア - メモノメモ
追記：表示していたFacebookのロゴ画像は、Facebookの規約（項目5.6）に反していたので、消去し、画像ファイルを削除しました（Googleキャッシュも削除）。ここに陳謝いたします。 （追記2011/02/23） 記事追加「エジプト・カラー革命・裏話 4月6日運動とオトポール！」 4月6日運動の活動家だけでなく、Otporの活動家もエジプト革命に関わっていたことが分かった。Otporの元活動家のインタビュー記事の話。 こうあっさりと、カラー革命だと認めてしまうとは想像していなかった。 （追記ここまで） エジプトでの抗議運動や関連情報をマスメディアの報道やネットで見て聞いて調べていると、ときどき違和感を感じ、要所要所で誰かがツボを押さえて流れをコントロールしていたのではないだろうか？という疑問が沸いてきた。 意外と書いている人がいないので、「もしも〜だったら？」という方向で素人なが
日本の科学研究業績はこの10年に渡って低迷し、衰退の兆候すら見せている – 大「脳」洋航海記
【研究 – 全般＆科学】 日本の科学研究動向レポート、『グローバル・リサーチ・レポート：日本』を発表～日本の論文数はほぼ横ばい、中国など新興国の台頭もあり論文数の世界シェアは低下～ – トムソン・ロイター 2010年7月7日 論文から見た日本の研究業績低迷明らかに – サイエンスポータル 日本は「質」の低い基礎科学研究論文を「量」産する国でしかないのか：ISIトムソン・ロイターズのデータが示すもの / ついに日本のサイエンスの「老化」が始まった？：相対的のみならず、絶対的な生産性の低下という事実が示すもの – 当blog 今年の春にかなり集中的に議論されていた、「日本のサイエンスの老化」問題。当時はEssential Science Indicatorのデータに基づいて研究者同士で議論を交わしていたのですが、今回ついにそのESIの総元締めであるトムソン・ロイター自身が定例リリースしている”
売上高の3割強が海外！ 日本発の学習塾「ＫＵＭＯＮ」が 世界にクチコミで伝播する訳 | 日本を元気にする企業の条件 | ダイヤモンド・オンライン
公文（くもん）式教育で有名な公文グループの海外展開は、思いのほか早い。ニューヨークに初めての海外教室を開いたのが、1974年。すでに40年近い歴史を持つ。 実は、この年は公文にとってはひとつのエポックを画す年でもあった。創始者であった公文公（とおる）が『公文式算数の秘密』（廣済堂出版）を書き、これがベストセラーになったのだ。この効果によって、公文は一気に国内の学習者数を増やすことになる。 編集者の一人は、現在、幻冬舎の社長を務める見城徹であった。現在、公文に通う学習者は、世界46カ国で422万（のべ学習者数）、そのうち国内は142万人で、すでに海外が国内を大きく上回っている。売上でみても、2009年3月期の697億円の3割強を海外が占めている。 もちろん、国内は少子化が進み、公文が得意とする小学生の数は減っている。だから、外に市場を求めていくという面がないとは言えないが、国際的な展開は公文
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