—— 麻倉さんから、StereoSound ONLINE読者諸氏に知ってもらわなくてはならない重要な案件があるというお話をいただきました。テレビ放送の録画にまつわるテーマとのことです。 麻倉 きわめて、由々しき事態と言っていいでしょう。これが決まってしまったら、皆さんがお使いのBD/HDDレコーダーや録画用ディスクが値上げされることになるのです。 —— それは唐突な話ですね。いったいどういうことなのでしょう? 麻倉 実は今、文化庁が中心になって「私的録画補償金制度」を復活させて、BD/HDDレコーダーに適応しようという動きがあるのです。その場合は出荷価格の1%ほどの補償金が課されることになり、そのコストは “製品の値上げ” という形で、われわれユーザーが負担することになります。 —— 「私的録画補償金制度」というと、ずいぶん昔にDVD-Rなどに課金されていたはずですが、今でも続いていたんで
・ドンキの50インチ4Kテレビ、買ってきた。 ・4K対応 50V型液晶テレビ – ドン・キホーテ ・ドン・キホーテ、54,800円の4K 50型液晶テレビ。「市場最安値に挑戦」 – AV Watch ・ドン・キホーテが4K 50型液晶テレビ5万円台で発売 東芝メインボードを使用し「ジェネリックREGZA」の二つ名を得る – ねとらぼ ・ドン・キホーテが発売した50インチ4K液晶テレビ 59,184(税込)がジェネリックREGZAな件について – Togetterまとめ ドンキホーテの50インチ4Kテレビ。地元のドンキで実家展示されてないかな?と思って発売日前日の夕方に様子を見に行ったら、実機の展示はないものの既に倉庫には入庫してあるとの事。何時から発売するんですか?と聞いたら「あぁ今でも大丈夫ですよ」と言われてしまいほんじゃま買います!と即答してお買上げ。家電のフラゲってあんまり記憶にない
藤堂志摩子トレーナー改め西住エリカトレーナー @eternalsisters ドン・キホーテ、54,800円の4K 50型液晶テレビ。「市場最安値に挑戦」 - AV Watch av.watch.impress.co.jp/docs/news/1064… >東芝映像ソリューションが開発したメインボードを採用しており それは、実質REGZAなのでは……。 2017-06-08 13:07:01 藤堂志摩子トレーナー改め西住エリカトレーナー @eternalsisters >ゲーム機などを接続すると、 高画質処理を行ないながら、入力信号が表示されるまでの遅延を短縮する設定に自動で切り替わるなど、「動きの速いゲームでも快適にプレイできる」という。 REGZAのゲームモードじゃん! 2017-06-08 13:09:36
ガラポンは5月20日、ワンセグ全番組録画機「ガラポンTV」に、ハードウェア設計を見直し、完成度を高めた新モデル「ガラポンTV伍号機」(税別価格:3万6500円)を発表した。新たに、フルセグ録画ができるオプションのフルセグ地上デジタルチューナ「そとでもテレビ」(同:1万2800円)も用意した。 ガラポンTVは、ワンセグチューナによる8チャンネル全番組録画ができる録画機。録画した番組は500Gバイトの内蔵HDDに保存ができ、スマートフォンやタブレットから視聴することができる。 2013年に「ガラポンTV参号機」、2014年に「ガラポンTV四号機」を発表。手軽に使える全録機として好評を得ているが、一部ユーザーから「画質が悪い」「自宅の環境では使用できなかった」「筐体が熱い」といった声があがっていたという。
地上デジタル放送のハイビジョン放送は、日本独自のデジタル放送規格「ISDB-T」により1440×1080iと決められています。 ビットレートは約17Mbpsです。 これに比べBSハイビジョン放送は、 ビットレートが約24Mbpsで、NHKなど一部のみですが1920×1080iで放送されています。 一言でいえば、おっしゃる通り、ビットレートの差が1920と1440の差なんです。 まず、放送局で扱う1920×1080iの非圧縮の信号(YUV4:2:2、量子化8bit)のビットレートは約1500Mbps以上もあるのです。(HD-SDI信号) これをそのまま電波に乗せて送ることは今の技術ではとても不可能です。 そこで「MPEG2ーTS」のコーデックを使い圧縮しているのですが、圧縮率を上げるとデータは小さくなりますが、当然画質は落ちます。 約1500Mbpsがたった約24Mbps、これだけでもすごい
総務省は、地デジ難視対策衛星放送による暫定的難視聴解消事業及び有線テレビジョン放送事業者が実施しているデジアナ変換サービスについて、平成27年3月末をもって終了することとしました。 総務省は、日本放送協会及びテレビジョン放送を行う民間の地上基幹放送事業者と共同で、平成23年7月24日(岩手県、宮城県及び福島県は平成24年3月31日)の地上アナログ放送終了までに地上デジタル放送の受信環境が整備されない世帯に対し、地上系放送基盤の整備(以下「恒久的対策」という。)が完了するまでの間、平成27年3月末(*1)を期限とし、平成22年3月から地デジ難視対策衛星放送による暫定的難視聴解消事業(以下「衛星セーフティネット事業」という。)を実施しています。 恒久的対策を要する残世帯は、本年6月末で約7,000世帯(*2)となっており、これらの世帯に対する恒久的対策については、衛星セーフティネット事業の期限
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く