カリフォルニア州サンノゼ発--IBMのナノテクノロジ研究者は、将来の大規模データストレージの大きさを根本的に変えるかもしれない発見として、1ビット分の情報をわずか12個の磁性原子に記録する方法を発見したことを発表した。 IBMによれば、現在のストレージデバイスは1ビット分の情報を保持するために約100万個の原子を必要としており、今回の発見はそれに対する抜本的な進歩だという。 IBMはこの発見を、米国時間1月12日付けのScienceで発表した。
Googleが、米連邦政府機関に「Google Apps」を提供する大型契約を獲得した。 Googleは、米Unisysおよび他の2社と提携し、米一般調達局(GSA)の全職員(1万7000人)と請負業者に「Google Apps for Government」を配備する。Googleのブログによると、GSAは不動産やビル管理サービスの提供と、他の連邦政府機関が利用する支援サービスの調達を行い、連邦政府全体の業務を扱っているという。 GSAは、Googleおよびそのパートナーと総額670万ドルの契約を結び、すべての電子メールをクラウド化する初めての連邦政府機関となる。これにより、今後5年間で経費を50%削減できる見込みだ。 契約履行のためGoogleは、Unisys、Tempus Nova、Acumen Solutionsと提携する。Unisysは、Google Apps for Gover
これは情報化時代における最大の皮肉といえるかもしれない。 電子メールやインスタントメッセージ、携帯電話、ボイスメール、BlackBerryなど、さまざまな通信手段を通じて押し寄せてくるあらゆる情報が、実は人間に悪影響を及ぼしている可能性がある。 Dr. Edward Hallowellは、過去10年以上にわたって注意力欠如障害(Attention Deficit Disorder:ADD)の研究を続けてきた精神科医だ。同氏はADDに関連して発見した別の問題--注意力欠如特質(Attention Deficit Trait:ADT)と同氏は呼ぶ--が今、企業社会のなかで大流行しつつあるという。ADDと違い、ADTは先天的なものではない。これは現代の職場環境の産物だと同氏は主張する。コンピュータや電話、そして他のさまざまなハイテク機器から、絶え間なくしかも容赦なく情報が流れ込んでくるために、人
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同で、広告に対する意識調査を行った。 「広告離れ」という言葉をよく耳にするようになったが、消費者は広告に対してどのような意識を持っているのだろうか。 インターネット広告は、市場の拡大とアドテクノロジの進化により、その形態が少しずつ変化してきている。ユーザーの行動履歴をもとに広告配信を行うターゲティング広告などはその最たる例である。ターゲティング広告は、効果的にターゲットをセグメント出来る一方で、どこまで個人の情報を記録・特定して良いのかというモラル上の問題も存在する。 今回の調査では、広告に対する意識をユーザーの経験と意識という2つの側面から分析していきたいと思う。まず、前編となる広告に関する意識調査では、ユーザーの広告との経験について調査した。 【調査結果サマリー】 60%以上のユーザーが「広告から得をし
左から朝日新聞社の大西弘美デジタルメディア本部長、同社の和気靖デジタルメディア担当、CBS Interactiveインターナショナル部門責任者のアダム・パワー氏、シーネットの神野恵美社長 朝日新聞社と米CBSのWeb部門でIT情報サイト「CNET」などを運営するCBS Interactiveは7月1日、「CNET Japan」などの事業を朝日新聞社が継承することで合意したと発表した。同サイトなどは9月1日以降、朝日新聞社が運営する。 朝日新聞社はCBS Interactiveの日本法人・シーネットネットワークスジャパンのメディア事業を継承。「CNET」「ZDNet」などに関するライセンスを結ぶ。CNET Japanや「ZDNet Japan」、ゲーム情報サイト「GameSpot Japan」、鉄道関連情報サイト「鉄道コム」などの日本語サイトを継承する。 事業継承の具体的な形は「最終調整中」
アスク ドット ジェーピーは6月12日、検索サービス「Ask.jp」を終了することを発表した。法人向けソリューションに特化する事業再編を進めるという。 Ask.jpのウェブ検索、ブログ検索、商品検索、カテゴリ検索が6月25日をもって終了する。広告メニューの販売は5月で終了している。 今後は法人向けに、動画広告配信ソリューション、ビデオパネル、動画配信API、ウェブサイト構築/制作サービスを提供する。 Ask.jpは2004年8月にベータ版を公開。正式サービスを2005年2月より提供していた。
大手メーカーがこっそり作っていたトンデモケータイ 今でこそ中国ではあたりまえのトンデモケータイ、メーカー名不詳の製品までもが登場するようになったのは中国でケータイメーカーの認可制が廃止されてからだ。以前は中国でケータイを製造するには国の認可が必要であり、きちんとした「まともな」メーカーでなくてはケータイの生産が許可されていなかったのである。今では考えられない時代だったわけなのね。 では、規制のあった昔はまともなケータイしか中国にはなかったのだろうか?いやいや、やはりそこは中国。きちんと認可を受けた大手メーカーからもコソーリと怪しいケータイがいくつか出ていたのだ。その中でもおそらく「元祖トンデモケータイ」と呼べそうな製品が、今回紹介するHaierのPシリーズである。 中国のHaier(ハイアール)といえば家電の大手メーカー。TVや冷蔵庫で有名であり、世界中にも多数の製品を輸出している。日本で
任天堂の脳トレーニングゲームを調べた教授によると、これをやったからといって自分の子どもがノーベル賞の受賞に向けて順調に育っていると考えるのは改めたほうがよさそうだ。 フランス・ブルターニュ地方にあるレンヌ大学の認知心理学教授、Alain Lieury氏は10歳の子どものグループを調べた結果、「Big Brain Academy(「やわらかあたま塾」の北米版)」「Brain Age(「脳を鍛える大人のDSトレーニング」の北米版)」などの記憶力を強化するといわれるゲームを利用した子どもに表れる効果は、宿題、読書、「Scrabble」、数独などのゲームをした子どもたちと同等、またはそれ以下であることがわかったという。 Brain Ageなどには、脳を活性化させ、脳の若さを保つことが目的とされるパズルが含まれている。 Times Onlineによると、Lieury氏は、「ニンテンドーDSは優れた技
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