戦争の行方を左右しかねない「イーロン・マスク」という「歩く地政学リスク」（池田 純一） @moneygendai
イーロン・マスクは単なる「シリコンバレーで成功した実業家」ではなくなってしまった。SNS空間に加え、衛星ネットワークまで掌握したマスクが振る、あまりにも気まぐれなタクトひとつで、戦争の行方さえ左右されるのだ。 ツイッターの企業価値は半分以下に 2023年10月27日は、イーロン・マスクがTwitterを買収してからちょうど1年経った日だったせいか、アメリカのメディアではこの間の動きを振り返る報道がいくつか見られた。周知のように、この7月にはサービス名もTwitterからXへと変えられ、マスク色に急速に染められていった1年だった。 いずれの変化もマスクがよかれと思ってやったことだが、それを改善と受け止めるかどうかは個々のユーザーによって異なるからなのだろうが、マスクの発言や政治的傾向性も含めて、ユーザー離れ、広告スポンサー離れは止まらず、マネジメントのレベルでは、依然、激動のさなかにある。
習近平・中国の不動産バブル崩壊のその先は、社会保障崩壊・社会不安という日本とは異なる暗澹たる未来（柯 隆） @gendai_biz
日本もご存じのあのスパイラルが始まった 中国経済は3年間のコロナ禍を経て、公式統計が示す以上に急減速している。北京や上海などの大都市でも、たくさんの店は閉店を余儀なくされている。 当初、コロナ禍が終われば、中国経済はV字型回復するだろうと思われていたが、実際は、経済回復の力は予想以上に弱い。なぜならば、コロナ禍の影響により、約400万社の中小企業は倒産したといわれている（中国国内の報道）。中小企業はもっとも雇用創出に貢献するセクターであるため、400万社もの中小企業は倒産して、雇用を予想以上に悪化させてしまった。 2023年7月、中国の若者の失業率は21.3％と発表された。8月以降、中国国家統計局は若者失業率の発表を停止した。実態は予想よりも遥かに悪いと推察される。 習近平政権は景気の悪化をよく把握しているはずである。習主席と李強首相は国内向けの談話で「内循環」による経済回復を目指すと呼び
習近平の大誤算…！現実味を帯びはじめた「新型コロナ“武漢研究所“流出説」で、トランプが公言する中国への「巨額賠償」、その悲惨な中身（藤 和彦） @moneygendai
中国系企業から「ヤバいウイルス」が見つかった！ 新型コロナウイルスの起源が、中国の「武漢ウイルス研究所」であるとの認識がアメリカの政府系機関の間で広がっている。 前編『習近平は何を隠したのか…？新型コロナの“起源”がアメリカで次々と明らかとなる「ヤバすぎる事情」』でお伝えしたとおり、今年に入ってからも米ウオール・ストリート・ジャーナルや、英「サンデータイムズ」（イギリスの日刊紙「タイムズ」の週末版）などで次々に報じられた。 サンデータイムズによれば、遅くとも2017年から中国軍事医学科学院と共同で秘密裡にコロナウイルス研究を実施していた武漢ウイルス研究所は、アメリカの非営利団体「エコヘルス・アライアンス」を介して65万ドルもの米連邦資金を得ていたという（なお、米国政府は7月17日、武漢ウイルス研究所の米連邦資金へのアクセスを停止する決定を行った）。 しかし、この8月、さらに衝撃的な事実が明
中国人も呆れた「トップが固執しすぎた無理筋の政策」…コロナで中国経済が急速に悪化した「納得の理由」（近藤 大介）
中国は、「ふしぎな国」である。 いまほど、中国が読みにくい時代はなく、かつ、今後ますます「ふしぎな国」になっていくであろう中国。 そんな中、『ふしぎな中国』の中の新語・流行語・隠語は、中国社会の本質を掴む貴重な「生情報」であり、中国を知る必読書だ。 ※本記事は2022年10月に刊行された近藤大介『ふしぎな中国』から抜粋・編集したものです。 新能源人（シンナンユエンレン） 何やら分かりそうで分からない4文字。いったいどんな人？ヒントは、「PCR+EV」。ますます分からなくなった？ 2020年に世界中で新型コロナウイルスの感染爆発が起こった時、中国政府は「不漏一戸（ブーロウイーフー）、不落一人（ブーラーイーレン）」（ひと家庭も漏らさず、一人も見落とさない）というスローガンを掲げて、勇ましい対応を見せた。前述のように「動態清零（ドンタイチンリン）」と呼ばれる「ゼロコロナ政策」だ。 「動態清零」は
中国鄭州市水害、当局発表で「葬り去られた」数千の死者数 （北村 豊） @gendai_biz
あの埋めて隠そうとした新幹線事故から10年 2011年7月23日の20時半頃に浙江省温州市で、「2011年温州市鉄道衝突脱線事故」と通称される鉄道事故が発生した。中国が誇る高速鉄道の列車による衝突・脱線事故であった。当時、地元の温州市政府が発表した当該事故による死傷者数は、死者40人、負傷者172人であり、事故の規模から考えて極めて少ないものだった。 しかし、事故現場における生存者捜索が事故発生からわずか5時間で打ち切られただけでなく、事故原因を究明するための現場検証も行われないままに、高さ20数メートルの高架線路から落下した先頭の4車輛を含む脱線した6車両は、翌24日の午前中に重機で粉砕された後に建設機械を総動員して、急遽、掘られた巨大な穴に埋められたのだった。 事故車両が現場検証も行われないままに粉砕されて大急ぎで地中へ埋められた理由は何だったのか。事故車両を粉砕して地中へ埋めることに
巨額予算だけを吸い込んで水害には役に立たなかった習近平主導の防災プロジェクト「海綿城市」、壮大な手抜きの実態（北村 豊） @gendai_biz
「善治国者必重治水」 中国国営の新華社通信は7月18日付で、中国政府「水利部」編集の書籍『深入学習貫徹習近平関于治水的重要論述（習近平の治水に関する重要論述を深く学習し貫徹する）』が近日中に人民出版社から出版されて全国で発売される旨を報じた。 当該書籍の総論には、「習近平総書記の治水に関する重要論述は新時代における治水の基本原則と行動指南」との記述があり、その下に2021年5月14日に開催された大型水利事業「南水北調プロジェクト」関連の会議で習近平が行った演説の中で述べたとして次のような言葉が掲載されていた。 「我々の5千年以上にわたる中華文明史の中で、一部の地方は何度も繫栄し、何度も衰退した。歴史上の非常に多くの興隆と衰亡は継続的に発生して来た。『国泰民安(国家が安泰で人民の暮らしも平穏)、歳稔年豊（豊年万作）』を望むなら、治水に長(た)けていることは必須である。」 中国に「善治国者必重
習近平体制は「支離滅裂」…全世界が首を傾げる「大ブーメラン経済政策」で中国は破滅の一途へ（長谷川 幸洋） @gendai_biz
処理水で大ブーメラン 習近平体制の中国が、いよいよ支離滅裂になってきた。原発処理水の海洋放出批判が、逆に「中国へのブーメラン」になったと思えば、肝心の経済政策は、民間企業を弾圧しながら「民間経済の発展が重要」などと呼びかけるトンデモぶりだ。いったい、何が起きているのか。 習政権は原発処理水を「核汚染水」と呼び、大々的な反日キャンペーンを展開している。ところが、汚染を心配した国民が放射線を測るガイガーカウンターで自宅を調べたところ、なんと東京の976倍も汚染されていることが判明した。 建材が汚染の原因である可能性が高く、バブル崩壊で冷え込んだ不動産市場に追い打ちをかける結果になっている。それだけではない。上海ガニを食べた家族が娘のお腹を測ってみたら、アラームが鳴り響いたという。上海ガニは淡水性なので「河川や湖が汚染されている」という懸念が出てきた。 消費者は、日本産だけでなく、中国産も含めた
（各国からバカにされてきた）中国・習近平が西側諸国に抱く「恨み」の正体（歳川 隆雄） @gendai_biz
（各国からバカにされてきた）中国・習近平が西側諸国に抱く「恨み」の正体 「BRICSファミリー！」と大喝采 BRICSの共通軸 筆者はかねて米国政治を含む国際問題に関する英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）インターナショナル・ポリティクス・コメンテーターのジャナン・ガネシュ（Janan Ganesh）氏の記事を精読している。もちろん、日本経済新聞がオピニオン欄に定期的に転載する訳文で読む。 ナイジェリアのラゴス出身の英国人である同氏（41歳）は英国立ウォーリック大学卒業後、ウェストミンスターの保守系シンクタンク「ポリシー・エクスチェンジ」のリサーチャー、英誌エコノミスト記者（2007年から5年間）を経て12年にFTに転出した（その間の13～17年には英BBCの報道番組「サンデーポリティクス」のコメンテーターも務めた）。 そして2018年からコラムニストとして米ワシントンに異動、米国政治を専
中国は世界経済の「けん引役」から「足かせ」に…不動産バブル崩壊で日本にも波及する「ヤバすぎる事態」（真壁 昭夫） @moneygendai
中国の債務問題が深刻化 足許、中国経済が抱える問題は深刻だ。2020年8月に実施された“3つのレッドライン（不動産デベロッパー向け融資規制）”によって不動産市況は悪化し、不動産のバブルは崩壊しつつある。 それに伴い、中国恒大集団（エバーグランデ・グループ）など、大手デベロッパーの経営体力の低下は鮮明化している。 不動産市況の低迷による土地譲渡益は減少し、地方政府の財政の悪化は深刻だ。 民間デベロッパーや地方政府、さらにはそれに関連する融資平台やメインバンクなど、中国全体で債務に関する問題は深刻さを増している。 また、信託商品など高利回りの投資商品のデフォルト懸念も高まった。 高金利の金融商品の購入者による抗議を抑えるため、当局は警察を動員しているとも報じられた。 2022年の人口は61年ぶりに減少に転じた。年金や医療など社会保障の不安も高まる。国民の不安は増幅されており、習政権はその状況に
習近平の「遅すぎる通達」では中国の不動産バブル崩壊ドミノは止まらない…1320兆円の債務残高を抱える企業と「隠れ借金」（真壁 昭夫） @moneygendai
足許、中国不動産バブルの崩壊に歯止めが掛からない。不動産市況の悪化の影響を受け、地方政府の財政悪化の懸念が高まっている。 特に、地方融資平台（LGFV）と呼ばれる政府傘下の企業の資金繰りは厳しいようだ。2022年末、地方融資平台の債務残高は66兆元、1元＝20円として1,320兆円程度（2019年末から5割増）に達しているという。 融資平台が抱える借金はいわゆる“隠れ借金”で、通常、地方政府の借金とカウントされないことが多い。 IMFの予測によると、中国の非金融部門の債務残高は今後も増加傾向をたどり、2027年にGDP比311％に達するという。 その予測が物語るのは、借金で不動産やインフラなどの投資によって経済成長してきた“つけ”が顕在化していることだろう。 地方融資平台の債務について、地方政府などの“暗黙の保証”があると信じる国民も多く、家計部門への波及も大きいはずだ。 習近平政権は、地
プーチン体制が「崩壊」した後、ロシアは「41の共和国」に大分裂する…！（長谷川 幸洋） @gendai_biz
ロシアが大分裂する…？ ウクライナ戦争が15カ月目に突入した。戦争の行方は見通せないが、米欧側では「敗北後のロシアが分裂する可能性」について議論が始まっている。「独裁体制が崩壊しない限り、欧州に真の平和は訪れない」というのだ。はたして「ロシアの大分裂」はあるのか。 欧州議会の中道右派議員からなる「欧州保守派と改革派（ECR）」グループは1月31日、ロシアの分裂について、各国の欧州議員やロシアからの亡命者、米国の専門家らを集めて1日がかりの会議を開いた。会議の趣旨は、ホームページに公開された次の文章に示されている。 〈ロシアの抑圧を経験した多くの人々にとっては、ロシアが完全に撃退され、敗北したとしても、ウクライナの戦争は終わらない。ロシア連邦がもたらす脅威を完全に取り除くためには、国際社会は「ロシアの再・連邦化（re-federalisation）」を目指すべきだ〉 〈旧ソ連でも、いまのプー
「プリゴジンの反乱」を招いてしまった「プーチンの狂気」とこれからロシアを待つ「ヤバすぎる展開」（週刊現代） @gendai_biz
6月24日、「ロシアに混乱を招いた原因を見つけ出す」「死ぬ覚悟はできている」などとして突如「モスクワへの進軍」を宣言した、民間軍事組織ワグネルと創始者プリゴジン。 その後またたく間にモスクワの南、約500kmのボロネジの軍事施設を制圧。さらに北上を重ね、200kmあまりのリペツク州に迫っているかと25日の時点で世界各国の報道機関に報じられた。モスクワでは25日および月曜日の26日にも市民に対して外出禁止や仕事・学校を休むことなどが発令され、ロシア正規軍の都市防衛部隊も急遽展開するという、緊迫の情勢を見せていた。 しかしその直後、プリゴジンは一転して「ロシア人の血が流れることの責任の大きさを認識」と宣言してベラルーシへ転進。その後、同国のルカシェンコ大統領が仲介役を買って出たことや、プーチン大統領もプリゴジンへの捜査を停止し出国を認めること、ルカシェンコ大統領への謝意などを示したことが矢継ぎ
日本人が『ハリー・ポッター』を大好きなのは「日本独自の文化」が理由だった（A4studio） @moneygendai
『ハリー・ポッター』は世界的な人気シリーズだが、日本での人気は群を抜いてすさまじいということであり、『ハリー・ポッター』ビジネスの人気を支えているのは日本人だと言っても、大げさではないかもしれない。 なぜ『ハリー・ポッター』シリーズは、特に日本で爆売れしたのだろうか。 【前編】『日本人の『ハリー・ポッター』愛は異常…日本人がハリー・ポッターにハマってしまう「意外なワケ」』に引き続き、映画評論家の森直人氏に解説していただいた。（以下、「」内は森氏のコメント） “学園もの＆少年漫画”が日本人の琴線に触れた ここからは、日本人気の秘密をより深掘りしていこう。森氏によると、同シリーズはその舞台が日本文化と強い親和性があるという。 「物語の舞台が学校だったことも大きいのではないでしょうか。同作は、主人公のハリーがホグワーツ魔法魔術学校に入学し、年度ごとに起こるさまざまな事件を解決するなかで魔法使いと
日本人の『ハリー・ポッター』愛は異常…日本人がハリー・ポッターにハマってしまう「意外なワケ」（A4studio） @moneygendai
1作目はイギリスより日本のほうが大ヒット 2月10日にリリースされたオープンワールドゲーム『ホグワーツ・レガシー』が、発売から2週間で全世界1200万本も売れる大ヒットとなっている。同作は『ハリー・ポッター』シリーズの約100年前を舞台としたゲームで、ホグワーツ魔法魔術学校にプレイヤーが入学し、隠された事件の謎を追っていくというものだ。 今なお人気の高い『ハリー・ポッター』シリーズだが、2001年に公開された映画版第1作『ハリー・ポッターと賢者の石』は、原作のお膝元イギリスで日本円にして約100億円の興行収入だったのに対し、日本では203億円という大ヒットを記録。 日本の歴代興行収入ランキング6位（2023年2月末時点）となっている。同作の北米での興行収入は日本円で約300億円だったが、日米の人口差を踏まえると、日本の200億円超えという数字がいかに驚異的だったかがわかるだろう。 『ハリー
中国で「村幹部一家皆殺し」がトレンドになった理由～習近平・独裁体制下の民衆ストレスが身近な権力者に向かっているのか（北村 豊） @gendai_biz
実質的な村のNo.1一家が 中国メディアが5月11日付で報じたところによれば、山東省済南市長清区の某村で「村幹部」の一家3人が殺害されるという事件が発生した。 事件の発生は5月10日午後5時頃であったが、通報を受けて現場へ到着した警察が検証したところでは死者に外傷があったので殺人事件であると断定。夫婦に15歳の息子を加えた一家皆殺しであったことから怨恨による可能性が見込まれた。 警察はすばやく容疑者を絞り込んだが、発見した時には彼はすでに法の裁きを恐れて自殺していた。それでは容疑者はどうして一家皆殺しという凶悪事件を起こす必要があったのか。 被害者の劉継傑は今年63歳、地元ではやり手として知られ、兵役後に建築用建具工場を経営して成功し、後に文昌街道李西村の「村党支部書記」（正式名称は「中国共産党李西村支部書記」、実質的な村のNo.1）兼「村委員会主任」に就任した。劉継傑の村党支部書記として
習近平がアメリカの「親中派」を捕まえ始めた「恐ろしすぎる理由」（長谷川 幸洋） @gendai_biz
恐ろしすぎる「反スパイ法」 中国が「反スパイ法」を強化した。中国人はもちろん、外国人も「公安当局がスパイの疑いありとみなせば、出国を禁止できる」という法律だ。米国人も「200人以上が拘束されている」という報道もある。「中国という国の恐ろしさ」を如実に示している。 反スパイ法は2014年に制定され、4月に改正された。スパイ行為について、第4条は「スパイ組織およびその代表者以外の外国の機関、組織、および個人が…国家安全保障に関する文書やデータ、資料などを盗む行為」などと書いている。 これだけなら、もっともらしいが、後段には「その他のスパイ活動」とある。つまり、定義を同義反復しているだけで、当局が「コイツはスパイを働いている」とみなせば、誰でもスパイにされてしまうのだ。 第16条は「スパイ行為を発見した市民や組織は、すみやかに国家安全保障機関に報告しなければならない」と密告を奨励した。第44条は
どうする「PayPay」…ヤバすぎる「改悪」に走ってしまった事情…ユーザーは置いてけぼりに（岩田 昭男） @moneygendai
キャッシュレス時代、「毎日の暮らしでクレジットカードをお得に利用するにはどうすればいいか」とよく聞かれますが、家計の固定費に注目することだと答えています。 なかでも毎日使っているスマホ料金や電気料金はその目標になり得ます。一番効果的なのがキャリア発行のゴールドカードを使って、スマホ利用料金と電気料金を高還元でポイントバックしてもらうことです。そのサービスは大手キャリアの多くが用意していますので、今からでも利用できます。 ドコモが始めた10％還元サービスが隠れた主役 先行するのがドコモのdカードGOLD（年会費1万1000円）です｡毎月スマホ利用金額の10%還元が受けられます。2015年の発行で、すでに8年の歴史があります。毎年コンスタントに新規入会者が100万人ずつ増える人気の高いカードです｡ 次に続くのがauのau Payゴールドカード（年会費1万1000円）です｡ドコモの成功をみて、2
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「チャイニーズ・ドリーム」を実現した中国人が、忽然と姿を消した…「夢」から覚めさせられた中国人（近藤 大介）
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