とうとう早期退職者の募集開始！ ”高給取り”朝日新聞が失墜してゆく
大手新聞社の中でも、「高給取り」と羨望を集めている朝日新聞社。全国の総局・支局に配置されている記者だけで2,500人以上を抱えており、その他、営業部や広告部、事業本部など、社員ですら30歳で年収1,000万円ということを考えれば、人件費だけで莫大な支出になる。新聞の部数が減る一方で、人件費だけがかさみ、さまざまな処置を施しているというのは既報の通り。 しかし、ここにきて、社を挙げての最終手段に出るという。 「それはズバリ、早期退職ですよ。組合が強い朝日の場合、法に触れない限りはクビにはならない。以前、女子社員にストーカー行為を働いた本社勤務の男性記者がいましたが、彼ですら地方へ異動させるという”お咎め”に留まった。ところが、いよいよ切羽詰まったのか、本社は早期退職者を募り始めたそうです。40代の中堅社員らは、『条件次第では応募しようかな～』と冗談交じりに話しているようですよ」（朝日新聞社社
「週刊朝日」休刊が他人事ではない週刊誌…次に“終わる”のはどの雑誌？
「週刊朝日」2023年 2/3 号（朝日新聞出版） 「ついに力尽きたのか。朝日は伝統を守る気などなかったのか……」 そう週刊誌デスクが嘆息するのは、朝日新聞出版が発表した「週刊朝日」の休刊。1922年創刊の老舗週刊誌だったが、5月末で休刊となることが明らかになった。 「週刊朝日」は最古の総合週刊誌であり、新聞社系週刊誌の先駆けだ。1950年代には発行部数100万部を超え、その成功を見て他の出版社が次々と参入。「週刊文春」（文藝春秋、1959年創刊）、「週刊新潮」（新潮社、56年創刊）などが生まれた。 ベテランライターが懐かしむ。 「司馬遼太郎の『街道をゆく』、山藤章二の『似顔絵塾』といった名企画がある一方、2000年にはKSD事件をスクープし、他の週刊誌に比べても信頼や安定があった。『週刊誌の取材は受けないけど、週刊朝日ならいい』という識者もいたほどです」 ミソをつけたのが2012年、ノン
「週刊朝日」に続く休刊ドミノも？ 既存メディアが必死で模索する「新たな収入源」
「週刊朝日」2023年2023年2月24日号（朝日新聞出版） 既存メディアの生き残りをかけた戦いは、もはやのっぴきならないレベルにまで達しているのは間違いない。 1922年創刊の総合週刊誌「週刊朝日」（朝日新聞出版）が5月末で休刊することが、1月19日に発表された。「サンデー毎日」（毎日新聞出版）と並ぶ日本最古の老舗週刊誌がついに退場することとなり、今後は休刊ドミノも予想されている。 「週刊朝日の実売数は、コロナ前の3年前と比べると、4割近く減少。10年前との比較であれば、ほぼ全ての週刊誌が5割以上減らしています。情報がタダで手に入るネット時代において、紙の雑誌を読むのは高齢者くらい。デジタル市場が伸びているとはいえ、部数減、広告費減のペースはそれ以上ですから、まったく補えていないのが現実です」（出版関係者） この状況に、ジャーナリストの青木理氏は「週刊現代」2月4日号（講談社）にて、「一
電通以上の“ブラック企業”！ 疲弊するテレビ番組製作現場「レインボーブリッジから飛び降りた……」
違法な長時間労働を社員に強いていた疑いで厚生労働省東京労働局の強制捜査を受けた大手広告代理店の電通が、社員手帳にも載せている社訓「鬼十則」を来年の手帳より掲載しない方向だというが、この件で肝を冷やしているのが、電通と強固な関係にある各テレビ局だ。 ある局の社員によると、有力役員が「次に（当局に）探られるのはこっちの腹の中かもしれないから、徹底して現場で無理な労働がないよう指導しないと」と警戒。これを受けた各番組のプロデューサーらがスタッフらにそれを通達しているという。 電通の「鬼十則」は、4代目社長吉田秀雄が1951年に書いたという10カ条で、「取り組んだら放すな、殺されても放すな、目的完遂までは…」と、命より仕事が大事であるというような言葉が含まれており、激務が当たり前の社風を示すものと見られている。 その空気はテレビ界にもあるようで「時間どおり放送を終えるのが絶対的な使命で、そのためな
「1年で222万部減」もやむなし？ 地方紙トップの相次ぐ”ご乱行”の背景に、業界の構造的問題か
イメージ画像（足成より） 世界のメディア王といえば、真っ先にその名が挙がるのが、経済紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」などを傘下に抱えるルパート・マードック氏（87）だろう。また日本では、プロ野球読売ジャイアンツの“陰のオーナー”として君臨し、時の政権にまで影響力を持つ「ナベツネ」こと読売新聞社の渡邉恒雄主筆（92）がいまだ圧倒的な存在感を放っている。 一方で、日本各地には、地元で大きな影響力を持つ地方メディアも点在している。そんな“プチメディア王”をめぐる騒動が相次いで勃発した。 最初の舞台は、沖縄県宮古島市で発行されている日刊紙「宮古新報」。1951年に創刊した「時事新報」を前身とし、68年に誕生した地方紙のひとつだ。 １月10日、同紙の発行元である宮古新報社の経営陣が労働組合に会社清算と、全社員の解雇を通告。これに反発した組合側が「一方的な通告が不当労働行為に当たる」として、沖縄
産経「高齢者相手に違法勧誘」だけじゃない！ ヤクザにも見放された新聞業界の断末魔
イメージ画像（足成より） もはや「新聞離れ」という言葉さえ死語になりつつある“死に体”の新聞業界。その窮状を象徴するかのようなニュースが報じられた。 全国紙の一角を占める産経新聞の販売店が、高額な景品で長期契約の勧誘を行っていたことが発覚。景品表示法に違反する疑いがあるとして、大阪府消費生活センターが大阪の本社を立ち入り検査していたという。 「大阪府内の販売店が、数十万円相当のドラム式洗濯機と引き換えに、1人暮らしの高齢者らに長期の新聞購読契約を勧誘。その後、解約を申し出たところ、『高額な解約金を求められた』として、自治体に苦情が寄せられていたのです。景品表示法は、商品に見合わない高額景品を用いた勧誘を禁じています。自治体側はこれまで再三にわたって指導していましたが、改善が見られないため、今回の措置に踏み切ったようです」（事情を知る関係者） 浮き彫りになったのは、景品という餌で釣るしか消費
給料・手当の目減り止まらず、若手社員20人が退社……マスコミ地盤沈下で“勝ち組”共同通信社にも不穏な動き
イメージ画像 新聞業界に大逆風が吹いている。その象徴が、全国紙の一角を占める産経新聞の苦境だ。 「部数減に歯止めがかからず、広告収入は減少の一途をたどっている。2月には、社員の約1割に当たる180人のリストラを断行。それでも経営の先行きには不透明感が漂っており、中堅・若手社員が次々と社を去っている状況です」（同社関係者） なにより関係者に衝撃を与えたのが、業界団体「日本新聞協会」が公表した、来年の新卒採用者の数である。 「ほかの全国紙が数十人規模の新卒社員を確保する中、産経はわずか2人。しかも、そのうちの1人は入社を辞退し、内定式には1人しか顔を見せなかったという話です。社内では『来年以降、会社が存続するのか』と不安の声が渦巻いています」（同） ただ、崖っぷちに立たされているのは、産経だけではない。インターネットの隆盛に押され、新聞は業界全体が総崩れしているのが実情だ。新聞協会の調査による
毎日と朝日は“ラップ動画”の前に「現役世代の社会人」からカネを取れる新聞記事を出せ！
創刊150周年を迎えた毎日新聞は2月21日、動画SNSのTikTokに“ラップ動画”を投稿した。博報堂の研究機関が開発した「AIラッパーシステム」を活用し、新聞記事を素材に音楽や文字の動きを生み出すのだという。朝日新聞も3月3日にHip Hopアーティストとのコラボを開始している。 いかにも若者世代に迎合した取り組みだが、果たして部数が減り続ける新聞復活の起爆剤となりうるのか。元広告代理店勤務で、現在はネットサービス会社でマーケティングディレクターを務める40代男性に、企画の問題と可能性について聞いた。 惰性で購読している高齢者は減っていく ――毎日新聞が「Z世代プロジェクト」として“ラップ動画”をTikTokにアップしました。朝日新聞も歩調をあわせるように、韓国出身の「移民ラッパー」Moment Joon氏の動画をYouTubeにアップしています。ご覧になってどうお感じになりましたか。
共同通信に続き、朝日新聞でも……大手マスコミ労組幹部が相次ぎ自殺の異常事態
イメージ画像（足成より） 新聞業界の雄・朝日新聞が、従業員の年間給与を一律165万円引き下げることを決めた。この大幅賃下げをめぐっては、同社の労働組合が激しく抵抗していたが、部数減に歯止めがかからない現状を前に、最終的には受け入れるほかなかったようだ。 しかしこの賃下げは、ひとりの社員の命を奪う結果となってしまった。賃下げ決定の翌日の5月13日、多摩川で朝日新聞労働組合副委員長を務めていた30代の男性の遺体が発見された。労組幹部として賃下げを回避できなかったことを苦にした自殺とみられる。 社会正義の担い手であるはずの大手マスコミで、労組幹部が命を絶った例として思い出されるのが、共同通信社で起きた「盗撮被害女性社員の自殺事件」だ。 2017年11月、「週刊文春」（文藝春秋）が同社の50代男性デスクによる部下への盗撮騒動を報じた。 盗撮の“容疑者”とされるのは、写真などを取り扱うグラフィックス
「週刊朝日」休刊に朝日新聞社員は何思う？「社内に明るい話題はほとんどない」
「週刊朝日」2023年 2/3 号（朝日新聞出版） 1922年創刊の老舗週刊誌「週刊朝日」（朝日新聞出版）が5月末で休刊となることが判明した。母体である朝日新聞の部数激減は大きな話題になっているが、系列雑誌も厳しい状態だったことが明らかになった。 「週刊朝日は新聞社系週刊誌の草分けで、戦後グングンと部数を伸ばし、ピーク時には発行部数が100万部を大きく上回った時期も。新聞配達網を活かし、宅配が売り上げの多くを占め、大きな影響力を誇りました。しかし、良くも悪くもセンセーショナルな出版社系週刊誌に徐々に押されるようになり、部数はジワジワと減少。最新の発行部数が7万部程度だったということは、実売は5万部以下で、休刊は時間の問題でした」（フリー雑誌記者） いくら時代が違うとはいえ、売り上げが全盛期の数％となっては休刊も致し方ない。朝日新聞も部数減は顕著で、10年で部数が半減。ここ1年で15％も部数
『アバター』大丈夫？ やっぱり『2』は鬼門！ 大ヒット作の大失敗続編たち
『アバター：ウェイ・オブ・ウォーター』20th Century Studios. 公式サイトより 世界歴代興収ランキングの1位に輝いているジェームズ・キャメロン監督の『アバター』。待望の続編『アバター：ウェイ・オブ・ウォーター』が公開中だ。映画史上空前の予算がかけられているといわれる本作の製作費は、一節には約2億5000万ドル（約347億円）とも言われており（キャメロン監督は否定している）、利益を出すのに興行収入で20億7000万ドル（約2874億円）を超える必要があるとされる。これは世界歴代興収ランキング5位の『スター・ウォーズ エピソード７/フォースの覚醒』を上回る必要がある。世界5位以上に入らなくちゃいけないってこと！ 映画製作の現場を描いたマンガ（映画にもなった）、『映画大好きポンポさん』の第2巻には「映画の続編」について語られている部分がある。 「最初の作品は監督やプロデューサー
“ゲス不倫”報道の8.6秒バズーカー・はまやねん、本業の悲しい現状「客席が静寂に包まれ……」
数年前、「ラッスンゴレライ」ネタでブレークしたお笑いコンビ・8.6秒バズーカーのはまやねんが26日、「フライデー」（講談社）の不倫報道を完全否定した。 記事によれば、はまやねんは昨年9月、鳥取県在住の一般人女性との間に男児が生まれ、入籍したものの、なぜか公表せず。鳥取県に妻子を残したまま、東京で複数の美女と浮気を繰り返していたと報じられている。 同誌は、chay似美女とラブホテルに入る姿をキャッチ。しかし、はまやねんは記者に「ずっと1階のスペースでお茶してました」などと釈明。自身のTwitterでも、「全くの誤解」と「フライデー」の報道を訂正している。 デイリースポーツの取材に対しても、「ラブホには行ったが、何もせず」と、苦しい言い訳を続けてるはまやねんだが、ネット上では「クズ」「最低」といった批判と共に、「落ち目なのに、なんでモテるの？」「つまんないのに、なんでモテるんだ？」といった声が
8.6秒バズーカー、ダイエット企画で復活の兆しも…まとわりつく過去の噂
所属事務所ウェブサイトより 「ラッスンゴレライ」のリズムネタで2015年に大ブレイクしたお笑いコンビ・8.6秒バズーカー。最近は、はまやねんが17キロのダイエットに成功したことでそのイケメンぶりが話題となり、コンビでキャバ嬢マッチングアプリ「CLICKED.」のイメージキャラクターに選ばれるなど、「再ブレイク間近か？」とも噂されていた。 しかし、そんな2人に「チョットマテ、チョットマテお兄さん！」と言いたくなるようなピンチが訪れているそうで……。 「12月12日、YouTubeの人気チャンネル『アシタノワダイ』の中で、『ガチのタブーに触れて干されて消えた芸人を漫画にしてみた』というタイトルのもと、8.6秒バズーカーが消えた原因がマンガ形式の動画で紹介されたんです。その中では、以前からウワサされていた、『彼らには反日の思想があるのでは？』という疑惑が並べたてられていました。 『ラッスンゴレラ
ポーランドからの中継で大赤字！ テレビ局が抱える「ウクライナ報道」の問題点
写真／Getty Imagesより 今や報道番組だけでなく、情報番組もウクライナ情勢を連日トップニュースで報じている。報道メディアとしてテレビ各局の記者たちはさぞかし気合が入っているのかと思いきや――。 「2月24日に始まったロシア軍によるウクライナ侵攻では、CNNやBBCといった海外メディアが現地入りし、生の映像を届けていました。一方、NHKはクルーの命が大事と、ウクライナ入りすることなく、ロシア支局からの中継に留まった。日本では、TBSが爆音鳴り響く首都キエフから、日本テレビはポーランド国境のリビウからそれぞれ記者が中継していましたが、やはり危険との判断で現在はウクライナ国内からは退避しています」（テレビ関係者） とはいえ、戦争が起きているのに報じないわけにはいかない。そのため、多くの番組がポーランドからの中継を繋いでいるが、民放の情報番組スタッフが嘆息する。 「ポーランドから3分間中
『ウラ撮れちゃいました』迷走の末にたどり着いた“企画の墓場”
『ウラ撮れちゃいました』（テレビ朝日系） 迷走が続いた挙げ句にたどり着いたのは“ド定番”のネタだった──。 昨年秋にスタートした、かまいたちと白石麻衣が司会を務めるバラエティ番組『ウラ撮れちゃいました』（テレビ朝日系）が、紆余曲折を経て“どうぶつ企画”を中心とした番組にシフト。ついに腰を落ち着けそうな気配だ。 ／ 今週の #ウラ撮れちゃいました この夏絶対行きたい話題の動物園SP たくさん動物撮ってきちゃいました? ＼#かまいたち@hamaitachi @yamauchi0117 #白石麻衣@shiraishi_staff #ホラン千秋#もう中学生@mouchumaruta #森田ひかる#櫻坂46@sakurazaka46 #真野恵里菜@erina_mano #森泉 pic.twitter.com/sRKL8U4U8M — 【公式】ウラ撮れちゃいました(テレビ朝日)@uratore_ex)
日テレ、『笑ってはいけない』に続き『ゴチ』にもコンプラ問題直撃？ 企画終了の危機か
日本テレビ 日本テレビの年末恒例特番『笑ってはいけない』シリーズが2年連続で放送中止で決まったと複数のメディアで報じられているが、原因はコロナ禍というよりは、コンプライアンスの問題のほうが大きいとされている。 罰ゲームありきの同番組のような“痛みを伴う笑い”に厳しい目が向けられている昨今だが、8月末には放送作家の辻井宏仁氏が、ハリセンを罰ゲーム的に扱ったシーンが「局側がコンプライアンス違反と判断した」ために丸ごとカットになったと明かし、大きな話題となった。辻井氏はハリセンは「痛みを伴わない」小道具であると主張し、過度な自主規制に陥っていることに警鐘を鳴らしている。 辻井氏はまた、「同じ番組内で今年の4月時点ではセーフでした」とも補足。この半年ほどで局内のコンプライアンス基準がさらに厳しくなったということだ。どの局の話か明かされていないが、これが民放全体の流れとして起こっていることであるなら
メディアはリサイクルの優等生？ 取り上げるネタは“再利用”のオンパレード
Getty Images 近年、産業界ではリサイクルやリユースが当たり前。使えるものは何度も使うのが大原則だが、マスコミ界ではちょっと違った形でそれが実行されつつある。テレビではドラマやアニメの再放送はめずらしくないが、その“適用範囲”が徐々に拡大。再利用が大流行だ。 「先日、ニュース番組の情報コーナーで街中華が特集されていましたが、その内容には驚きました。リポーターがノースリーブを着ているので『ずいぶん前に撮影したものだな』と家族で話していたら、数年前に放送されたものとのこと。続いて紹介された2軒目、3軒目も過去の放送の使い回しでした。こんな手抜きの方法もあるんだと、呆れるやら感心するやら……。テレビ欄には『人気のお店を紹介』と書いてありましたが、そんな昔に撮った映像を使うなんてテキトーなものですね」（40代男性） ずっと人気の店が紹介されたのならテレビ欄の文言にもウソはないが、人気店紹
『紅白』の選考基準が若者に寄せ過ぎ？ どっちつかずの爆死懸念、JO1とBE:FIRSTに“疑惑”も
NHK（Getty Images） 今年の大みそかに放送する『第73回NHK紅白歌合戦』の出場歌手が11月16日に発表された。 紅組、白組合わせて42組。初出場は、Aimer、IVE、ウタ、緑黄色社会、LE SSERAFIM、Saucy Dog、Vaundy、BE:FIRST、JO1、なにわ男子の10組。さらに、氷川きよしが紅組、白組の枠を超えた特別企画として出場する。 「全体的に若者に寄せた出場歌手となっており、NHKの狙いがよくわかるラインナップですね。ただ、若年視聴者を獲得したいのと、メイン視聴者層であるシニア層受けも担保したいのとで、どっちつかずになってしまった印象も受けます。初秋に噂が出た、中森明菜、松田聖子、小泉今日子の“同級生アイドルトリオ”の出場が実現すればバランスも取れたかもしれませんが、ポシャってしまったので……。結果、話題性はあるものの、一般的な知名度から言ったら選考
週刊文春、ついに中吊り終了――”大転換”でもひた隠すあの騒動
雑誌文化のひとつが終焉を迎えたーー。 週刊文春（文藝春秋社）が、電車内の天井から吊らされる「中吊り広告」を8月いっぱいで撤退するというのだ。出版関係者が解説する。 「かつては中吊り広告で関心を引き寄せ、駅の売店で雑誌を買ってもらったもの。ただネックは広告の校了が紙面の校了の2日前で、突然の大事件やスクープに対応できなかった。ネット時代になり、そのタイムラグが一層、編集者の悩みのタネになっていました。雑誌の売り上げが激減し、広告費を削っていく中、当然の流れでしょう」 これに呼応するように、週刊新潮（新潮社）も9月いっぱいで終了すると発表した。 「『週刊現代』（講談社）など大手週刊誌は軒並み撤退していましたが、体力のある両誌が踏み切るとは時代の大転換を感じさせます。『浮いたおカネをデジタル戦略に投資する』との事ですが、これは、硬派から軟派まで幕ノ内弁当のように記事が盛り込まれる”雑誌”の役割を
「文春1強」に陰りか？ ベテランエース記者が続々と他誌移籍の背景
「週刊文春」11/24日号（文藝春秋） 寺田稔総務相を、政治とカネの問題で丹念に追及し、辞任に追い込んだ「週刊文春」（文藝春秋）。先日はジャニーズ事務所のKing & Prince分裂騒動も詳報し、“文春砲”は健在だ。 「雑誌の売り上げ1位をキープしつつ、『文春オンライン』『週刊文春電子版』も好調。今の雑誌業界は相変わらずの『文春1強』です」（出版関係者） そんな「文春」にも、脱退騒動が起きているという。 2016年にベッキー不倫、甘利明経済再生担当相をスクープ。“文春砲”ブランドを確立させて以降の新谷学編集長体制での「文春」の快進撃は、説明は不要だろう。 だが実は、現在の加藤晃彦氏が2018年に編集長に就いたあたりから、潮目は変わり始めていると、「文春」関係者が声を潜めて語る。 「『文春』編集長はこれまで、若手の頃から記者として鳴らし、誰もが納得する人が就いてきた。新谷氏はまさにそうでし
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