「なぜオルカンが投資家から選ばれる？」オールカントリ―投資のすすめについて株アドバイザーが解説
Tweet 2024年1月から新NISA（少額投資非課税制度）が始まりました。この制度の対象の公募株式投資信託への1月の資金流入額が約1兆3700億円となり、このうち、全世界株価指数に連動する投資信託、いわゆるオールカントリ―と呼ばれる投信への流入額が9,900億円と７割に達したことが日興リサーチセンターの推計からわかりました。（参考：日興リサーチセンター投信概況（2024年1月）） 実際の流入金額ランキング １位 eMAXIS Slim全世界株式（オルカン）3,439億円 ２位 eMAXIS SlimＳ＆Ｐ500 2,090億円 ３位 Next FUNDS日経225連動 548億円 流入金額ランキング1位のオルカンが２位以下に圧倒的な差をつけています。 新NISAつみたて投資枠でオルカンが圧倒的に人気の理由は何でしょうか？ 投資初心者には意外と知られていないオールカントリ―投資とその魅力
コロナワクチンのつらい副反応は「良いこと」、研究続々
2023年10月2日、オランダで新型コロナウイルスワクチンの接種を受ける患者。頭痛や悪寒などの強い副反応は不快だが、ワクチンがより強い免疫反応を引き出して将来の感染に備えているサインなのかもしれない。（PHOTOGRAPH BY KOEN VAN WEEL, ANP/REDUX） 新型コロナウイルスワクチンの副反応におびえる人々に朗報だ。最新の研究によれば、強い副反応はワクチン接種後にウイルスと戦う抗体がより多く作られていることを示していて、良いことかもしれないという。論文は査読前の論文を投稿するサーバー「medRxiv」で2023年10月6日に公開された。 「強い症状を報告する人ほど、抗体レベルが高かったのです」と、この研究を率いた米カリフォルニア大学サンフランシスコ校の臨床心理学者アリク・プレーザー氏は言う。 米ブラウン大学の腫瘍専門医ジェレミー・ワーナー氏は、新型コロナウイルスワクチ
投資はペテンだと思ってる奴もiDeCoだけはやっとけ
https://anond.hatelabo.jp/20220825233050 最近のはてなーは投資の話で盛り上がってるようなので、俺にもちょっと言わせてくれ といっても、荒れるので投資の話はしないぞ 国がお前らの老後資金を出してくれる夢のような話があるんだ 余裕資金の範囲でやる話だから、ノットフォーミーな人はすまんな 無趣味で彼氏彼女もいないから金が勝手に貯まっていく、そんな奴にiDeCoがオススメだって話をしたい いやいや、これホントに投資の話じゃないのよ、俺を信じて最後まで読んでくれ、な？ iDeCoって何お前ら向けにiDeCoを3行で説明すると、こんな感じになる 60歳まで資金を取り出せない その代わりに税金の優遇がすごい特殊な金融口座これだけ見ても多くの人は魅力を感じないんじゃないかな 特に20代30代くらいだと60歳まで資金拘束されるというのは色々な意味でリスクに見えるだろう
「株式投資は長期的にはほぼ儲かる」という主張が完全に間違っている理由 | グローバルマクロ・リサーチ・インスティテュート
世界的なインフレが実体経済と株式市場を襲っている。インフレについてはここでは2020年から警告し続けていたことであり、株安についても年始から予想していたことである。 しかしはっきり言うが、まだ何も始まってさえいない。ここからが物価高騰という地獄の本番である。 長期投資 そもそもインフレの何が恐ろしいのかということを復習しておきたい。前回の記事では現在のいわゆるつみたてNISAによる株式投資ブームが最悪のタイミングで始まったことを説明した。 株式投資ブームに乗った時点で個人投資家の損失はほぼ確定している だが金融庁にそそのかされた素人たちはこう言うかもしれない。仮にこれから株価が暴落しても、積み立て続けていれば長期的にはプラスになるのではないか？ 特に米国株はこれまで40年、長期的には上がり続けたではないか。 先ず第一に、このつみたてNISA詐欺がよく出来ているのは、自分の保有する資産の価値
70歳以上なら96万円控除に…別居している両親を｢年末調整｣で扶養家族にする方法 実親も義理の親も扶養家族にできる
「年末調整」の季節がやってきました。控除をたくさん受けるほど、税金が多く還付されます。ファイナンシャルプランナーの井戸美枝さんは「扶養家族の申告で見落としがちなのが、親の存在です。別居している70歳以上の両親に定期的に仕送りしているというケースでは96万円が控除されますから、かなり大きな負担軽減になります」といいます――。 年末調整の仕組みをおさらい 会社員や公務員はお給料やボーナスから税金が天引きされていますが、これは、想定される年収から大まかに計算された概算の額。実際には昇給や残業代、業績に応じたボーナスなどで年収が決まるため、想定した年収とは差があるのが普通です。また年の途中で扶養家族ができたり、扶養家族が減ったりすることもあり、税額に影響することもあります。 こうしたことから、日本では、ざっくり計算した税額を「源泉徴収」という形で給与などから天引きし、年収などが確定する年末に、「年
2024年スタートの「新・NISA」ってどんな制度？ | 東証マネ部！
非課税で資産運用できる「NISA」が、2024年に生まれ変わることが決まった。しかし、現行に比べてやや複雑な制度へと変更されるようだ。 そこで、2024年にスタートする「新・NISA」はどのような制度になるのか、ファイナンシャルプランナーの高山一恵さんに教えてもらった。 “積立投資”必須の「新・NISA」 「今回の改正のもっとも大きなポイントは、『一般NISA』の制度内容が見直され、2024年から『新・NISA』に変更になることです。『一般NISA』は年間120万円までを最大5年間運用できましたが、『新・NISA』は2階建ての構造になり、原則として1階部分である年間20万円までの積立投資を必ず行う必要があるのです」（高山さん・以下同） ●一般NISA 年間の投資上限額：120万円 非課税期間：5年間 口座開設可能期間：2023年まで 投資対象商品：上場株式、株式投資信託、ETF、REITな
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