ドイツ版新幹線がお披露目した「夢」のようなポンコツっぷり（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
日本ではありえないトラブル 東海道新幹線の構想が公にされたのは1957年。しかし当時は、鉄道は過去の交通機関で、これからは飛行機と自動車の時代という風潮が強く、「できないもの、無用のもの」という揶揄を込めて、「夢」の超特急と呼ばれていたという。 ところが、それが着工3年余りで完成し、1964年、東京オリンピックの直前に、東京と新大阪間が3時間10分（開業当初は4時間）で結ばれるようになると、「ひかり」は夢ではなく、現実として、あっという間に日本の誇りとなった。 以来、50余年、新幹線には「脱線」も「衝突」もなし。鉄道側に責任のある死亡事故ゼロの記録も破られていない。地震を感知すると、揺れが始まる数秒前に、ピタリと止まる。新幹線は今なお、日本人の誇りだ。 新幹線に乗ると、その快適さにいつも満足する。悪天候以外で遅れはほとんどないし、車内は清潔だし、静かだし、ドアやトイレが故障していることもな
トヨタとパナソニック提携の裏に潜む「中国企業の大きな影」（井上 久男） @gendai_biz
気心知れたパナとの提携 トヨタ自動車の豊田章男社長とパナソニックの津賀一宏社長は13日、共同記者会見して、車載用電池の共同開発で提携を検討すると発表した。提携の内容について両社ともに詳細を明らかにしていないが、電気自動車（EV）の航続距離を飛躍的に伸ばす次世代の電池として期待される「全固体電池」の共同開発が有力視されている。 同時に豊田社長は2030年頃にハイブリッド車（HV）、プラグインハイブリッド車（PFV）、EV、燃料電池（FCV）が世界販売に占める割合（電動化比率）を50％にする計画も明らかにした。すでにホンダも2030年までに電動化比率を65％にする方針を明らかにしている。こうした日本メーカーの動きに合わせて、高性能で低コストの電池の需要が増すと見られる。 日本の自動車、電機業界のトップ企業であるトヨタとパナソニックが組むことで、国内の開発基盤を強化して安定供給を構築していく狙い
韓国の「日米からの離反」で北の核「悪夢のシナリオ」が進行中（勝股 秀通） @gendai_biz
韓国「三不政策」の脅威 11月5日の日米首脳会談からはじまったトランプ米大統領のアジア歴訪。その直前に、米軍の地上配備型ミサイル迎撃システム（THAAD）の配備を巡って関係が冷え込んでいた中韓両国が関係を修復した。 この日米韓中のパワーバランスに大きな変化が予感される状況の中で、11月中旬まで北朝鮮の核とミサイルを巡る協議が続けられ、各国の思惑が交差した。 それから１か月。この間、北朝鮮は11月29日に、新型の大陸間弾道ミサイル（ICBM）を発射、弾頭は青森県西方沖の日本海に落下した。「火星15」と名付けられたミサイルは、50分以上も飛翔し、4000キロメートルを超す高高度まで到達。北朝鮮は「国家核戦力の完成」を宣言した。 金正恩政権の体制維持を目的に、米全土を攻撃できるICBMと核兵器の獲得に血道をあげてきた北朝鮮が、国際社会の制裁と圧力に屈して核とミサイルを放棄することはあり得ないこと
東京大学がついに「雇い止め撤回」を決めた、二つの事情（田中 圭太郎） @gendai_biz
独自のルールを定めようとした東大 東京大学で約8000人いる非常勤教職員の大半が雇い止めの危機にあるーー全国の国立大学法人で働く約10万人の非常勤教職員の雇用にも影響を及ぼす可能性があるこの「大学労働問題」を、筆者はこれまでも取り上げてきた。（東京大学で起こった、非常勤職員の「雇い止め争議」その内幕 http://gendai.ismedia.jp/articles/-/52605） 2013年4月1日に施行された改正労働契約法によって、同じ職場で5年を超えて働く非正規労働者は、2018年4月以降、「無期雇用」に転換を申し込む権利が得られるようになった。ところが、東京大学は法の趣旨に反して「東大ルール」と呼ばれる独自の雇用契約を設定し、非常勤教職員を5年上限で「雇い止め」しようとしていたのだ。 これに対して東京大学教職員組合と首都圏大学非常勤講師組合は、「東大ルール」が違法なものであること
「来年1月、伊豆で大きな地震があるかもしれない」ある研究者の警告（藤 和彦） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）
どうか耳を傾けてほしい 「来年1月にも伊豆半島で大規模な直下型地震が起きる可能性が高い」 こう警鐘を鳴らす学者がいる。あと一月ほど未来の非常に忌まわしい予測で、ややもすればオカルトのように捉える人もいるかもしれない。しかし筆者はこの警鐘を、比較的可能性の高い情報としてとらえている。 彼の声はあまりに小さく、この情報を知っている人はごく少数だ。その理由は、彼が地震学の権威である東京大学地震研究所に籍を置かない「地質学」を専門とする学者だからだ。 地震学の門外漢であるこの学者の警鐘をなぜ筆者が信用しているかといえば、彼が長年培った地質学的見地に基づいて導き出した「地震発生メカニズム」を提唱しているからだ。 筆者は彼の書籍を読み、8年以上にわたる付き合いを続けてきたが、その間、彼の予測の正確さや妥当性を何度も見せつけられている。その経験から筆者は彼の警鐘を深刻に受け入れているのだ。 ただし「この
狂乱のビットコインが抱える「構造的リスク」（中島 真志） @gendai_biz
12月に入り、ビットコインの価格が1BTC＝2万ドルや1BTC＝200万円まで暴騰したことで、にわかに「ビットコインはバブルか否か?」という論争が起きている。「問題はバブルか否かではなく、いつはじけるかだ」とする論調もある。 「バブルかバブルでないかは、破裂してみなければ分からない」とはよく言われることであり、ここでビットコインの現価格がバブルであるかどうかを断言することはできない。本稿では、ビットコインの仕組みを支える技術的な側面も踏まえて、様々な角度から考察してみたい。 「ビットコイン・バブル説」三つの根拠 ビットコイン・バブル説の第一の根拠は、ビットコインの価格上昇のペースがあまりにも急激であることだ。ドル建てでみると、ビットコインの価格は2017年初めには1,000ドル程度であったが、ここにきて1万7000ドルに達する価格がついている。 つまり、1年足らずの間に17倍近く値上がりし
赤字は気にしない「AbemaTV」がテレビを支配する日（週刊現代） @gendai_biz
儲かると判断したから、やるだけ―。藤田氏は飄々とそう答える。日本のメディアの勢力図が塗り替えられるかもしれない大勝負に打って出たサイバーエージェントの「勝算」はどこにあるのか。 タダですぐに見られる 「社員の9割以上の人間が、番組の詳細を知らされていなかったんです。それ以上に驚きなのは、番組中のCMを提供しているクライアントたちすらも『元SMAPの3人が出る』ということ以外はほとんど知らされていなかったということでしょう。 3日にわたる生放送でなにが起きてもおかしくないのに、よくクライアントもCMを出してくれたと思いました」（サイバーエージェント社員） '17年11月2日、メディア業界を揺るがす歴史的な「事件」が起こった。 元SMAPの稲垣吾郎（43歳）、草なぎ剛（43歳）、香取慎吾（40歳）の3人が、インターネット番組『72時間ホンネテレビ』に生出演したのだ。 昨年末のSMAP解散以来、
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