スマホアプリは開きっぱなしでもなぜ大丈夫か、Androidのメモリー管理
Androidスマホでアプリを切り替えるとき、古いアプリを閉じたほうがいいかというと、実はパソコンとは事情が異なる。そもそもほとんどのスマホのストレージには仮想メモリーが存在しない。その代わりにAndoroidでは２つのやり方で、きめ細かくメモリーを管理している。「zRAM」とアプリの自動終了だ。 スマホのメモリーにはzRAMと呼ばれる特殊な領域がある。これはメモリー内に用意した圧縮フォルダーのようなものだ（図1）。当面必要としないデータはここに入れて圧縮し、必要なときに取り出す。 図1 Androidのスマホには「zRAM」という領域があり、必要に応じてデータを移動して圧縮する。しかし、パソコンのような仮想メモリーはない（一部の機種を除く）
スマホの日用品化でますます強くなるのはiPhoneとPixelだ
スマホは日用品化（コモディティー化）して、どれもあまり変わらないといわれ始めて久しい。その状況がいよいよ極まってきたと僕は考えている。 仕事柄複数のスマホを利用しており、現役で使っているものだけでも5台以上ある。だがどの製品でもできることはほとんど変わらない。ちなみに現在メインで使っているのは、米Apple（アップル）の「iPhone 15 Pro」と米Google（グーグル）の「Pixel 8」だ。 スマホの中核となる機能は、結局のところコミュニケーションだ。電話による通話やメール、チャットによる対話の利用時間が最も長く、利用頻度も高い。 チャットはプライベートでは「LINE」、仕事では「Teams」を使う。どちらもiPhoneとAndroid搭載スマホのどちらで利用してもほとんど体験は変わらない。仕事とプライベートの両方で使うメールもそうだし、個人的にはあまり使っていないが、「Inst
ユーザー企業の54.4％が「内製化」の方針、ガートナージャパン調査
ガートナージャパンは2023年1月18日、「日本におけるソフトウェア開発の内製化に関する調査結果」を発表した。今後の自社の開発方針を「内製化」と回答した割合は54.4％で、「外製化」の35.4％よりも高いという結果になった。同調査は、日本国内のユーザー企業でソフトウエア開発に従事する個人を対象に、自社の内製化・外製化に対する考え方について2022年4月にアンケートを実施したもの。 自社の方針が内製化と答えた回答者にその理由を聞いたところ、最も多かったのは「開発コストの削減（SIに支払うコストが高額なためなど）」（55.2％）だった。次いで「開発、実装、保守対応の迅速化 （SI企業とのやりとりの時間が長いなど）」（49.7％） だった。
スズキがEV向け変速機開発へ、ポルシェと異なる着眼点
2023年1月11日に、コンセプトEV「eVX」を発表した。スズキのEV世界戦略車の第1弾となるモデルで、同車をベースに開発する量産車を2025年までに発売する。（写真：スズキ） 現状、量産中のEVのほとんどは変速機を採用していない。1段の減速機という簡素な歯車機構で、モーターの出力を駆動輪に伝達する。日常走行時に支障はないが、EVが多様化していくなかで不満が市場から挙がっているのも事実。具体的には、「高速走行時に電池残量の減りが早い」「最高速度が抑制されて物足りない」「重い荷物を積んだ際の発進時に力不足を感じる」といった声だ。 2段の変速機があれば、こうした不満を解消しやすい。高速走行時はギア比を大きくして効率を改善しつつ最高速度を引き上げ、低速走行時にはギア比を小さくして坂道での加速性能を高めるといった具合である。 こうした利点に着目して、いち早く変速機をEVに採用したのがドイツPor
路線バスの消えゆく街、生活の足を支えるのはAI
長崎県南東部の島原半島に位置する島原市。西に雲仙岳、東に有明海を望む風光明媚（めいび）なこの街で、市民に衝撃を与える出来事が起きたのは2021年5月のことだった。島原半島一円で路線バス事業を担う唯一の民間事業者である島原鉄道が、市内で運行する6路線18系統の路線バスを同年9月末に廃止する方針を発表したのだ。 中長距離路線など一部を除き、市内の鉄道駅や住宅地などを結ぶほとんどの路線が姿を消すことになる。人口減少や少子高齢化による乗客減、車両の老朽化や運転者不足の慢性化といった苦境が重なり、新型コロナウイルス感染症による収支の悪化が決定打となった。 「交通難民」の危機救ったAIオンデマンド 島原鉄道から島原市へ内々に路線廃止の意向が寄せられたのは、2021年5月の発表に先立つ同年3月ごろだった。島原市で交通政策を担う松尾泰明政策企画課交通政策班班長は、かねて市内を本拠とする同社の経営の厳しさを
Windowsと何が違う？Linuxのファイル操作に慣れよう
Linuxは、標準機能や膨大な数のフリーソフト、Linuxならではの多彩なコマンドラインツールを使うことで、より便利にカスタマイズできる。この特集では、そうした数々の「便利ワザ」を紹介する。それぞれの難度は、簡単に使いこなせる「Lev.1」からある程度の専門知識が必要な「Lev.3」の3段階のレベルで示している。 7 ファイル名をコマンドでまとめて変換する（Lv.2） コマンドでファイル名を変更する場合、通常はmvコマンドを使います。しかし、変更するファイルが多いと手間がかかります。「rename」コマンドを使うと、複数のファイルの名前を一括変換できます。 renameコマンドは次のコマンドでインストールします。
コンクリートがらを蒸して100％再利用、強度も2.5倍以上に
東京大学生産技術研究所は、砕いて粉末にしたコンクリートのがれきを圧縮して高温・高圧で蒸すことにより、従来の圧縮強度を超えるコンクリートとして100％リサイクルする技術を開発した。リサイクル時にセメントなど新たな材料を投入する必要がなく、副産物も発生しない。 開発した技術ではまず、コンクリートを粉砕して圧縮成形する。その後、水と共に密閉容器に入れて180度で加熱する。砂と砂利の代わりに鉄鋼スラグを使ったコンクリートでも、同様の手法で再利用できる。 一般的なコンクリートの圧縮強度は1mm2当たり20Nほど。開発した技術でリサイクルしたコンクリートの圧縮強度を計測したところ、同52Nで2.5倍以上の強度だった。「高温・高圧の水蒸気により、コンクリートの空隙が埋まったり、セメントの反応が促進したりしたのだろう」と、東京大学生産技術研究所の酒井雄也准教授は推測する。 東京大学生産技術研究所はこれまで
究極のスキルアップ！プログラマーのあこがれ言語「Lisp」を始めよう
新型コロナウイルスの感染がまたも拡大し、外出を控える人が増えてきた。自宅で何かできることを探している人は多いはずだ。中にはプログラミングを始めてみたい人もいるだろう。あるいは、プログラミングに関する新しい技術を身に付けたいソフトウエアエンジニアもいるかもしれない。 プログラミングを学ぶ際には、プログラミング言語の選択が重要になってくる。言語が異なると、プログラムの書き方が変わってくるからだ。 では、どの言語を学べばよいだろうか。最近はPython（パイソン）が人気で、Go（ゴー）やRust（ラスト）といった低レイヤーに強い言語も注目を集めている。ただ、「人と同じような言語を学ぶのはつまらない」と考える人もいるかもしれない。 そうした人にぜひお勧めしたいのが「Lisp（リスプ）」だ。数ある言語の中でも独自の存在感を放つ。現役バリバリでソフトウエアを開発しているプログラマーでも「いつかはLis
NTTがAlNトランジスタ、SiCやGaN超えの超低損失パワーデバイスへ
NTTは2022年4月22日、窒化アルミニウム（AlN）トランジスタを開発したと発表した。AlNは、次世代パワーデバイスの材料として、NTTなど一部の研究所で基礎研究が進められている。物性上は炭化ケイ素（SiC）や窒化ガリウム（GaN）よりも損失が小さく耐圧が高いことから、高電圧で高効率な電源回路を形成できる。そのため、カーボンニュートラルとの親和性が高い。今回、NTTがAlNトランジスタを「世界で初めて」（NTT）開発したことで、AlNデバイスが実用化に向け一気に近づいた。 AlNは、伝導帯と価電子帯とのエネルギー差である「バンドギャップ」が6.0eVあり、シリコン（Si）の1.1eV、SiCの3.26eV、GaNの3.4eVなどと比べて非常に大きい。このことから、ダイヤモンド半導体などと共に「ウルトラワイドバンドギャップ半導体」の1つに数えられる。 バンドギャップが大きいため、絶縁破壊
AT＆Tが捨てた自前主義、コア網をマイクロソフトへ売却の衝撃
前回記事において、米国の新興事業者である米Dish Network（以下、Dish）が、米Amazon Web Services（AWS）のパブリッククラウドをフルに活用した5G（第5世代移動通信システム）インフラをつくる動きを紹介した。Dishは新規参入事業者であり、多少リスクがあってもチャレンジングな判断をする理由はわかる。 だがAT&Tは実に約1億8000万契約という顧客を抱える世界有数の通信事業者だ。巨大な顧客基盤を持った通信事業者が、自前のコアネットワーク設備を捨てて、顧客のトラフィックをすべてパブリッククラウド上で処理するという決断をしたのである。 AT&Tは「顧客のニーズを満たす大規模なネットワークサービスの提供に集中しながら、生産性とコスト効率を向上できる」としている。 コスト効率性が高いパブリッククラウドの魅力は、世界有数の通信事業者にとっても抗し難いのか。AT&Tの決断
改正個人情報保護法が2022年4月に全面施行、削除請求が殺到する事態に？
2022年、消費者と接点を持つ企業は個人情報を取り扱う負担がどう増えるかを見定め、管理体制などを再点検する必要がある。個人の権利を拡大した改正個人情報保護法が2022年4月に全面施行されるからだ。 相次ぐ情報漏洩事故により、消費者は自己の情報が企業内でどう取り扱われているかに敏感になっている。改正個人情報保護法が施行されると、企業が個人情報を漏洩させた場合、本人1人ひとりに漏洩の事実を通知する義務を負う。 さらに情報漏洩したという事実は改正個人情報保護法において、利用者が企業に対して自己情報の削除や利用停止を求める理由として認められやすくなる。そのため、利用者から「自分の情報を削除せよ」という請求が殺到する事態が十分に起こり得る。 自己情報の削除・利用停止は、利用者がサービスを退会する場合でも請求できる。いずれにしても法律の要件を満たせば企業は削除・利用停止の依頼に全て対応するしかない。
米国で近く始まる重力蓄電 500MWhシステムが半年で竣工？
電力を位置エネルギーとして貯蔵するという点では揚水発電と同じなのが、古くて新しい蓄エネルギー技術「重力蓄電」だ。エネルギー密度は揚水発電と同様に非常に低いが、それ以外の、発電コストの低さや耐久性の高さ、損失の少なさ、そして建設期間の短さなど多くの点で優れた点が多い。提案されている実現手法は実にさまざまで、利用場所も空中、地下、海中と多岐に渡る。既に投資家の支持を得て事業化を進める例も出てきた。 電気エネルギーを位置エネルギーに変換する点で揚水発電と同じだが、立地制約や損失の多さなどの揚水発電の幾つかの課題を軽減した「重力蓄電」システムも続々とベンチャーが登場している。 その先頭を走るのがスイスEnergy Vaultだ（図1）。既に事業化を着々と進めている。同社にはソフトバンクグループなど複数の投資会社が出資しており、2021年9月には米国の株式市場に上場を決め、顧客の1社も公表した注1）
EUが「欧州半導体法」策定へ、半導体不足で多大な危機感
「半導体の世界需要が爆発的に増加する一方で、チップの設計から製造能力に至るバリューチェーンにおいて欧州のシェアが縮小している。我々は最先端チップの製造をアジアに依存している。これは競争の問題だけでなく、技術主権の問題でもある」 欧州委員会委員長のUrsula von der Leyen氏は2021年9月15日（現地時間）、一般教書演説の中で「European Chips Act（欧州半導体法）」の策定を発表した。この背景には世界的な半導体不足がある。同氏は冒頭のように強い危機感を示し、EU（欧州連合）域内での半導体の自給に向けて法制化に取り組むとした。 欧州半導体法に関する欧州委員会のブログには、「半導体不足は欧州の経済、雇用、さらにレジャーにさえも大きな影響を及ぼしている。この不足の状況はしばらくは続くだろう。これは単に需要と供給の問題ではない。半導体は世界の技術競争の中核であると同時に
グーグルやMSが「Rust」言語でOS開発、背景に国家による諜報活動の影
米Google（グーグル）が2021年4月、AndroidやLinuxカーネルを開発するプログラミング言語に「Rust」を採用すると明らかにした。Rustの採用は米Microsoft（マイクロソフト）もWindows OS開発で進める。CやC++の独壇場だったOS開発に、2015年に「バージョン1」になったばかりの新世代言語であるRustが採用される背景には、サイバー戦争の深刻化がある。 グーグルは2021年4月6日（米国時間）に、Android OSの開発言語にRustを採用すると発表した。また同社は8日後の2021年4月14日（同）に、Linuxカーネルの開発にRustが適していると公式ブログで主張すると共に、Linuxカーネル開発へのRustの採用を目指す団体である「Rust for Linux」に参加したことを明らかにしている。 マイクロソフトはグーグルよりも早い2019年7月の時
「二酸化炭素消火設備は廃止を」地下駐車場の4人死亡事故で専門家が警鐘
目白御留山デュープレックスは03年2月に完成した地下1階・地上4階建てのマンション。地下は機械式の駐車場となっており、普段は人が立ち入ることはなかったが、事故当日は7人が老朽化した天井の張り替え工事をしていた。株木建設によると、工事は2日に分けて行う予定で、事故当日は初日だった。死傷者6人は1次下請け会社の社員だという。 警視庁は、工事中に何らかの理由で消火設備が作動して防火扉が閉まり、作業員が閉じ込められた可能性があるとみて捜査を進めている。 二酸化炭素消火設備は、火災時に二酸化炭素を室内に放出して空気中の酸素濃度を下げることで消火する設備。消防法や同法施行令などでは、ボイラー室のような「多量の火気を使用する場所」や通信機器室、普段は人が立ち入らない機械式立体地下駐車場などへの設置を認めている。 事故を受けて総務省消防庁は21年4月15日、各都道府県の消防防災主管部長や日本消防設備安全セ
120mのアンテナ下に設置した木更津のメガソーラー
JR内房線・木更津駅から東にクルマで10分ほど、市街を過ぎ、小櫃川（おびつがわ）を渡ると、一面に平坦な田園地帯が広がる。田畑に挟まれた小道をさらに進むと、前方に細長い鉄塔が見えてくる。赤と白に交互に塗り分けられ、空を突き刺すようにそびえ立っている。 120mのアンテナから関東全域に電波を送る この鉄塔は、ニッポン放送のAM（中波）ラジオ放送をリスナーに向けて送信するアンテナだ。小櫃川の河川敷にある木更津送信所内に建設されている。アンテナは2本あり、主アンテナが約122m、副アンテナが約63ｍに達する。ここから関東地方の全域に向け、1242kHzの電波を送っている。 アンテナの根元には、放送設備や非常用発電機を据え付けた建物がある。加えて、その周辺の敷地内には、約7600枚もの太陽光パネルが敷き詰められている。ニッポン放送が建設した「ニッポン放送木更津太陽光発電所」だ（図1）。
ビットコインは本当に安全なのか、理論研究が示す意外な落とし穴
ビットコインにおけるブロックチェーンは、暗号技術を駆使することで、類い希な耐改ざん性を実現した。 しかし、暗号通貨としてのビットコインの安全性を論じるには、耐改ざん性の観点のみでは不十分だ。同じコインが二重に使用されることがない、取引記録に矛盾を生じさせたりサービス不能に陥らせたりする攻撃が成立しないといった、様々な観点の安全性について検証する必要がある。 ビットコインは、ブロックチェーン技術を用いたサービスとして最も歴史が長い。運用の開始から7年間、プログラムのバグ以外でシステムの停止やデータのロールバックなどを起こしたことはない。 だが最近の研究では、ビットコインのプロトコル設計や実装上の問題により、不正な支払い、データの改ざん、システムの停止などを引き起こしやすい状況を作り出せることが報告されている。 ビットコインにはどのような脆弱性が発見され、脆弱性を解決する修正案が提案されてきた
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