【海外出羽守】朝日新聞 大島隆氏「米国から２年ぶりに日本に戻ってきて改めて思うのは、日本のアルコール事情」← ではデータを見てみましょう
大島隆Takashi Oshima @takashi_oshima 埼玉県川口市の芝園団地で暮らしながら、世の中について考えています。仕事は朝日新聞の英語ニュースサイトAJW(https://t.co/EiLpqLsP83)のデスクです。 takashi.oshima1@gmail.com https://t.co/5dFbUYai6e 大島隆Takashi Oshima @takashi_oshima 米国から２年ぶりに日本に戻ってきて改めて思うのは、日本のアルコール事情。通勤電車とか路上で、普通にお酒を飲んでいる人を見かけると最初はびっくりする。アルコールのＴＶＣＭもすさまじい量。アルコール依存は米国でも大きな社会問題だが、日本での実態はさらに深刻ではと心配。 2022-05-03 08:01:37
日本の経済規模がめっちゃ小さくなってる話｜Naga
最近、ネットで見た記事で、「世界における日本の経済規模は、ここ二十数年で1/3程度にまで縮小してしまっている」というようなことが書かれてて、「ウソやろ！？」と思って、ネットで統計データをダウンロードして見てみたら、「…ほんまや！！」（さんま風に）となったので、ここで共有させていただきます…（いや、何のために？） ■データの元ネタちなみに、データはこちらのサイトからダウンロードさせていただきました。 世界各国の名目GDPや人口のデータが無料で落とせるので便利です…GDPについては、本当は、実質GDPの方が良かったけど、そっちは有料だったので、断念しました…(^^; ■自作の円グラフ（名目GDP）で、添付の円グラフは、落としたデータから私がエクセルで作ったのですが、アメリカ・EU・日本・中国の名目GDPが世界全体に占める割合を、1995年と2018年で比較したものです。 米ドル換算なので、アメ
「首つり自殺数」と「アメリカの科学・宇宙・テクノロジーに関する支出」など無関係のデータ同士で相関性をむりやり発見する「Spurious Correlations」 - GIGAZINE
ほんのわずかな初期の要因の変化が最終的に思いがけないほど差のある結果を招く現象を「バタフライ効果」と呼びますが、そんな現象は身近なところでも起こっているのかもしれないと思わせるような、一見すると関係のない2つのデータに相関性を見いだすプロジェクトが「Spurious Correlations」です。 Spurious Correlations http://www.tylervigen.com/ 1999年～2009年までの「アメリカの科学・宇宙・テクノロジーに関する支出」と「首つり自殺数」の上昇傾向が一致。 「水泳プールでの溺死数」と「ニコラス・ケイジの映画出演数」が、なぜか似たような傾向で上下しています。つまり、ニコラス・ケイジが映画に出演しなければプールでの事故が激減するのかもしれません。 「アメリカ人1人あたりのチーズ消費量」と「ベッドシーツに絡まって死亡する数」がほぼ一致。 「ア
ヒッグスとみられる粒子発見か
引用元：NHKニュース （上略） これは4日、日本、アメリカ、ヨーロッパなどの国際的な研究グループが、スイスや東京で記者会見を開いて発表したものです。研究グループは4年前から、スイスのジュネーブ郊外にあるCERN＝ヨーロッパ合同原子核研究機関の１周が27キロある巨大な「加速器」と呼ばれる実験装置を使って、ヒッグス粒子を探してきました。 実験では、2つの陽子を光と同じぐらいの速さまで加速して正面衝突させ、その際に生まれる無数の粒子を調べる手法でヒッグス粒子を探してきました。これまでに2000兆回余りの衝突を起こさせた結果、およそ2000個の未知の粒子が発見され、その特徴を調べたところ、ヒッグス粒子とみられることが分かったということです （下略）4 ：名無しのひみつ：2012/07/04(水) 17:16:23.88 ID:QLnQB3I5 まだ発表続いてるよ。 何のことかさっぱり分からんけど
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Welcome to Startups Weekly. Sign up here to get it in your inbox every Friday afternoon. The event horizon for when we can expect to end up in (literal) hot water when it comes to climate has come a l NASA has announced Space Act agreements with seven private space companies in the hopes of spurring tech developments the government may invest in down the line, from space stations to human transpor
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