YouTubeが強すぎる…スマートテレビ100万台の視聴ログの解析結果が話題に「放送局が勝てるのは朝と夜の食事時のみ」
リンク 東洋経済オンライン データが証明｢YouTubeに食われる放送局｣の実態 | テレビ 近年、テレビ受像機をインターネットに接続し、YouTube（ユーチューブ）、Netflix（ネットフリックス）といった動画配信サービスを視聴する行為が普及していることが注目されている。IXT（現インテージ）が2021年4… 228 users 1060 Kiyoshi @Kiyoshileo “テレビ全体の利用率が高くなるおおよそ6～8時台、19～22時台を除くと、ユーチューブの利用率がほとんど1～2位になっていることだ” → データが証明｢YouTubeに食われる放送局｣の実態 ネット接続によって変わるテレビの使い方 | テレビ - 東洋経済オンライン toyokeizai.net/articles/-/450… 2021-08-25 08:34:11
キヤノン電子が衛星販売 複数基連携、データ活用広がる - 日本経済新聞
キヤノン電子は地表や宇宙を撮影する小型人工衛星の販売を始める。価格は1基10億円以下と小型衛星の中で最も安い水準に抑え、気象会社やデータ分析会社の需要を開拓する。人工衛星を巡っては、多数の小型衛星から得たデータを防災などに加えてマーケティングなどに活用する動きが広がっており、新興企業の参入も相次いでいる。キヤノン電子の衛星は複合機やデジタルカメラなどの部品も転用し、部品の8割以上は内製する。同
国内の死亡1万4000人減 1～10月、コロナ対策影響か - 日本経済新聞
1～10月の日本の死亡数は前年同期より1万4千人少ないことが厚生労働省の人口動態統計（速報）で分かった。新型コロナウイルス対策で他の感染症の死亡が激減した影響とみられるが、新型コロナの死亡数は抑制できていない。専門家は「さらなる警戒が必要だ」と強調する。厚労省は10月までの人口動態統計の速報などから毎年12月下旬に年間推計を公表している。今年は「例年と動向が異なる」として推計を見送った。11月
日本の経済規模がめっちゃ小さくなってる話｜Naga
最近、ネットで見た記事で、「世界における日本の経済規模は、ここ二十数年で1/3程度にまで縮小してしまっている」というようなことが書かれてて、「ウソやろ！？」と思って、ネットで統計データをダウンロードして見てみたら、「…ほんまや！！」（さんま風に）となったので、ここで共有させていただきます…（いや、何のために？） ■データの元ネタちなみに、データはこちらのサイトからダウンロードさせていただきました。 世界各国の名目GDPや人口のデータが無料で落とせるので便利です…GDPについては、本当は、実質GDPの方が良かったけど、そっちは有料だったので、断念しました…(^^; ■自作の円グラフ（名目GDP）で、添付の円グラフは、落としたデータから私がエクセルで作ったのですが、アメリカ・EU・日本・中国の名目GDPが世界全体に占める割合を、1995年と2018年で比較したものです。 米ドル換算なので、アメ
アベノミクスの「成果」を示すデータ集 - モノシリンの３分でまとめるモノシリ話
さて，選挙も近づいてきたということで，アベノミクスの成果を示すデータを貼り付けていこうと思う。 選挙のたびに「経済」が強調されてきたのだから，有権者にとってアベノミクスの成果を確認することは必要不可欠である。 まずはツイッターで盛大にバズったこのグラフから。アベノミクス前の2012年を100とした賃金と物価と消費の推移である。 データ元：厚労省，総務省 消費税増税と円安により，物価が6年間で6.6％も上がった（赤）。 その一方，名目賃金は2.8％しか伸びなかった（青）。 だから実質賃金は，アベノミクス前と比べて3.6％も落ちた（緑）。 そして，実質世帯消費動向指数は9.3％も落ちた（黄色）。 日銀によると消費税増税による物価上昇効果は2％だそうだ。 残りの4.6％はアベノミクスがもたらした円安が最も影響しているだろう。 （なお，2015年に原油の暴落があったおかげで円安による物価上昇の勢い
［グラフ］日本の（破滅的な）人口ピラミッド - Think outside the box
一つの前の記事（↓）の続編です。 totb.hatenablog.com クルーグマンが予想インフレ率引き上げの実現性に懐疑的になった理由の一つは人口動態です。 一時は そして日本経済が世界の希望になる (PHP新書) 作者: ポール・クルーグマン,山形浩生,大野和基出版社/メーカー: PHP研究所発売日: 2013/09/14メディア: 新書この商品を含むブログ (22件) を見る かつて私は「流動性の罠」に陥ってしまうのは、いま日本が直面している少子高齢化のような、望ましくない事態が原因だ、と考えていた。 しかし、いまでは「オーバーリーチ（民間企業が無理に事業拡大を行おうとして）借金過剰になること」が原因であるようにもみえる。 と考えていたようですが、実際には日本企業の借金過剰はとっくの昔に解消しています。いわゆる「リフレ論争」は、企業（特に非製造業）のバランスシートが急激に改善する過
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
高収入エンジニアは「ラスト」に注目、ファインディ調査 - 日本経済新聞
NTT、20兆円資産の圧縮 データセンター売却へ 太田明広 - 日本経済新聞
仕事ができる人の睡眠 1万人データが示した事実 - 日本経済新聞