古舘伊知郎が懺悔告白“テレビはウソしか伝えていない” - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
古舘伊知郎が『報道ステーション』（テレビ朝日系）のキャスターに抜擢されて、今年で早10年。番組開始当初は「プロレス実況者が報道キャスターをやるなんて笑わせるな」と厳しい声があがったが、最近でも、小保方さん騒動の際にパワーポイントを「私にはわかりませんでした」と語り、「そんなことも知らないの!?」「無知すぎる」とネット上は騒然。いまだに「情報処理能力に欠ける」「深みがない」などと言われ続けている。 そんな古舘が、「AERA」7月14日号（朝日新聞出版）のインタビューに登場。ここで古舘は、まるでこれまでの言われたい放題のストレスを発散するかのように、壮大に“ぶっちゃけ”ているのだ。 そもそも、インタビューを受けること自体が10年ぶりだという古舘。「あんまり露出しないでくれっていうのがテレビ局側にあるから」「もうとにかく口にさるぐつわした状態で10年たったわけです」と、初っ端から不満がタラタラ。
メディア政策：新政権に望む 「表現・報道の自由」規制、デジタル社会、そして… - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
１９９９年から続いた自民、公明の連立政権下では、個人情報保護法の制定をはじめ、「表現・報道の自由」への規制が強まった。この約１０年は、インターネットなど本格的なデジタル社会の到来で、新聞事業が大きく揺さぶられた時期とも重なる。衆院選（３０日投・開票）で誕生する新政権に望むメディア政策について、ジャーナリストの原寿雄氏、服部孝章・立教大教授、音好宏・上智大教授の３人に聞いた。【臺宏士】 ■新聞への公的支援論議を－－ジャーナリスト・原寿雄氏 インターネットの普及によって、読者離れと広告離れが深刻化し、いまのままでは日本の少なくない新聞が廃刊や経営規模の縮小を迫られるのは必至だ。不動産収入や映画製作への参加など本業以外をみても、新聞を支えてきた購読料と広告料に代わる収入源は見つからない。 米国ではより深刻で、１紙しか残らない地域も増えているようだ。インターネットは、オピニオンを飛躍的に発展させた
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