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東京オリンピックとnhkに関するpongepongeのブックマーク (4)

  • 東京五輪・パラ お台場の海水かき混ぜ水温下げる装置 導入検討 | NHKニュース

    東京オリンピック・パラリンピックのトライアスロンとオープンウオータースイミングの競技会場となるお台場海浜公園について、水温の高さが懸念されることから、海水をかき混ぜて水温を下げる効果が期待できる水流発生装置の導入が検討されていることが分かりました。 東京大会のトライアスロンとオープンウオータースイミングの競技会場となるお台場海浜公園は天候によって水質が悪化したり水温が上昇したりして、競技団体の定める基準値を超えた場合、競技を予定どおりに実施できなくなることが懸念されています。 組織委員会は海水をかき混ぜることで水温を下げようと、水流を発生させる装置の導入の検討を始めたことを明らかにし、IOCとの事務折衝で報告したということです。 組織委員会の森会長は「お台場海浜公園の水質と水温の対策は、東京都と連携して精密化していきたい」と述べました。

    東京五輪・パラ お台場の海水かき混ぜ水温下げる装置 導入検討 | NHKニュース
    pongeponge
    pongeponge 2020/02/16
    ヘドロまきあげによる水質の悪化なんてことにならない?/金だけどんどんつぎ込むくらいなら場所を変えればいいのに。東京都の税金でしょ?東京に住んでる人が可哀想だよ。
  • 東京五輪・パラのボランティア 「やりがいPRを」組織委 | NHKニュース

    2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けて、大会組織委員会が公表したボランティアの募集要項案の宿泊費などが自己負担となっていることに批判があったことなどを受けて、ボランティアの在り方などを有識者が検討する初会合が開かれ「やりがいをわかりやすくPRしていく必要がある」といった意見が出されました。 組織委員会は、ことし3月、8万人を募集する大会ボランティアについて、1日の活動時間が8時間程度で交通手段や宿泊場所は各自が手配し、費用も自己負担とするなどの募集要項の案を公表しましたが、ネット上では「こんな条件ならやりたくない」といった批判の声などが上がっていました。 こうしたことを受けて、ボランティアの在り方などを有識者が検討する初会合が都内で開かれ、会議では「募集にあたってはボランティアのやりがいをわかりやすくPRしていくことが必要だ」といった意見が出されたということです。 組織委員会は

    東京五輪・パラのボランティア 「やりがいPRを」組織委 | NHKニュース
    pongeponge
    pongeponge 2018/05/22
    何が問題なのか考える力も解決する力もなく、ただやりがいを叫んでいれば人が集まるだろうって典型的なダメ管理職、ダメ経営者的な思考だな
  • 東京五輪 選手村の交流施設を作る木材 全国から無償で募集 | NHKニュース

    東京オリンピック・パラリンピックの組織委員会は、選手村の交流施設を作るための木材を、無償で提供する自治体を全国から公募し、大会後は東京オリンピックのレガシー=遺産として各自治体に活用してもらう取り組みを始めることになりました。 大会の組織委員会は、この施設の屋根や壁などに使う木材を全国の自治体から無償で提供してもらい、大会後は各自治体で東京オリンピックのレガシー=遺産として活用してもらう取り組みを始めることになりました。 木材は、製材であれば種類は問わず、自治体名を明記できるということで、組織委員会は全国の木材を使うことで多様性と調和を表現したいとしています。 木材を提供してもらう自治体は、9月11日から公募し、10月上旬に45の自治体を決めたいとしています。 組織委員会は「木材を全国から募ることで大会機運の醸成につなげ、コスト削減と大会の記憶が残る取り組みにしていきたい」と話しています。

    pongeponge
    pongeponge 2017/07/25
    レガシー遺産?/組織委員会が身銭切って金払ったらどうか
  • 滝川クリステル氏 五輪へ新キャッチフレーズを NHKニュース

    遠藤オリンピック・パラリンピック担当大臣は、2020年東京大会の招致活動でプレゼンターを務めた滝川クリステル氏と会談し、滝川氏は大会に向けて国民の一体感を高めるため新たなキャッチフレーズでPRすることを提案しました。 この中で、滝川氏は、「『おもてなし』を当たり前に目にするようになってきたが、『私がプレゼンテーションをした時の一体感をもう一度』と考えたときに、新たなキャッチフレーズを作ることも1つではないか」と述べ、東京大会に向けて、新たなキャッチフレーズでPRすることを提案しました。これに対し遠藤大臣は、オリンピック関連施設に地方の特産品を使用することや、昭和39年の東京オリンピックの時の「東京五輪音頭」などを例に出し、国民の一体感を高めるための具体策を検討していく考えを示しました。

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