【ウエルバ(スペイン)共同】国際オリンピック委員会(IOC)は11日、バッハ会長や主要な国際競技連盟(IF)の会長らスポーツ界の首脳を集めた五輪サミットをオンラインで開き、政府首脳を派遣しない「外交ボイコット」が相次ぐ来年2月の北京冬季五輪を巡って「五輪とスポーツの政治化に断固として反対する」との共同宣言をまとめた。 宣言では「IOC、五輪、そして五輪運動全体の政治的な中立性の必要性を強く訴えた」と強調。会議には中国、ロシア、米国の各国オリンピック委員会(NOC)会長も出席した。
金3つを含む5つのメダルを獲得したスケボー会場となった有明アーバンスポーツパーク。仮設が前提だったが、森氏は江東区長が「存続」の意向を示していることを明かした上で、区側の「(競技を)育てたい」との考えに賛同した。 一方、静岡・伊豆を会場に実施された自転車トラック。1896年のアテネ大会から続く歴史ある種目だが、「海外の関係者も会場を絶賛していた」とも。1都3県で行われたロードへの反響も大きく「山梨をスタートし、静岡でゴールするレース構想が両県知事から出てきた」と歓迎。招致段階の「コンパクト五輪」を見直し、経費削減から既存施設の活用に方針転換した森氏。「各地に協力を求めたことが、かえってプラスに働いた。コロナ禍で大変だったが、自分たちのイベントとして官民一体となって取り組む一つの絆ができた」と評価した。
カナダの公共放送局「CBC」が、新型コロナウイルス感染拡大の影響により東京五輪の参加を辞退する国が、カナダも含めて続出する可能性を報じた。 【写真】五輪中止パロディーTシャツが皮肉な大人気 日本では感染力の強い新型コロナ変異株が猛威を振るっており、東京を中心に感染が深刻化している。そうした状況を受けて同局は、感染症の専門医でオンタリオ州の新型コロナワクチンタスクフォースのメンバーであるアイザック・ボゴッチ博士の見解を紹介した。 「今大会では検疫がなく、ワクチン接種も義務付けないまま人々が(日本に)出入りするとしたら、私は驚きだ。選手や関係者は世界中からやって来る」と指摘。東京五輪の出場選手は通常課される2週間の待機措置が免除され、ワクチン接種も前提にしないため、最前線でウイルスと戦う専門家の立場から感染対策がずさんだと糾弾。そして「彼ら(選手)はおそらくいくつも陽性判定のケースが出てくるだ
2020年東京五輪・パラリンピックのメーン会場となる新国立競技場の総工費が2520億円に膨らんだ問題で、大会組織委員会が、31日からクアラルンプールで開かれる国際オリンピック委員会(IOC)総会で、英国の建築家、ザハ・ハディド氏のデザインを基にした現行計画を報告することが14日、分かった。これにより、今後の設計変更はほぼ不可能となる。組織委会長の森喜朗元首相が、産経新聞の取材に応じ、事実関係を明らかにした。 競技場は、「キールアーチ」と呼ばれる2本の巨大な鋼鉄製アーチが屋根を支える特殊な構造で、これが総工費を押し上げた。 森氏や大会関係者によると、アーチがあまりに巨大なため、パーツごとに切断したものを会場付近の仮設工場で接合せねばならず、事業主体の日本スポーツ振興センター(JSC)は今月中にもアーチ用の資材を発注する予定だという。 また、アーチは地中構造物で固定する設計となっており、
日本で障害者スポーツを観戦したことがある人は海外に比べて少なく、6年後の東京パラリンピックを観戦したいと考えている人もオリンピックの半分にとどまることが「日本財団」の調査で分かりました。 公益財団法人「日本財団」は、ことし9月から先月にかけて日本をはじめドイツやアメリカなど6か国で、障害者スポーツへの関心についてインターネットを通じてアンケート調査を行い、4200人余りから回答がありました。 このうち、6年後の東京パラリンピックを会場で観戦したいか日本で尋ねたところ、観戦したいと答えた人は15.4%で、30.2%が観戦したいと答えたオリンピックのおよそ半分にとどまりました。 また、これまでに障害者スポーツを観戦したことがあるか尋ねたところ、▽ドイツは18.9%、▽アメリカは17.9%、▽オーストラリアは13.9%、▽韓国は12.6%、▽フランスは10.8%と、海外の5か国ではいずれも10%
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