コストカッターが短期的に利益を上げたあと出世や転職していなくなった後に問題が発生する現象に名前はないものか
MMM @MMM140806 コストカッターが、短期的に利益を上げ、そのコストカッターが出世や転職していなくなった後に、問題が発生する。 この現象に、名前はないものか。 2024-05-02 15:16:14
MMM @MMM140806 コストカッターが、短期的に利益を上げ、そのコストカッターが出世や転職していなくなった後に、問題が発生する。 この現象に、名前はないものか。 2024-05-02 15:16:14
なぜホンダ初の量産EV｢ホンダe｣はたった3年で生産終了になったのか…｢欧州ジャーナリストの絶賛｣の裏側 開発ポリシーを貫けなかった
ホンダは同社初の量産EV「Honda e」の生産を今年1月に終了した。発売開始は2020年夏で、3年という異例の短さの生産終了だった。どこに問題があったのか。ジャーナリストの井元康一郎さんは「乗り心地や運動性能は卓越していたが、価格と航続性能の2点に関して初志貫徹できなかったことで存在意義の不明な商品になってしまった」という――。 ホンダ・日産のEV提携のウラで、「Honda e」が生産終了に 今年1月のCES（北米家電ショー）で次世代BEV（バッテリー式電気自動車）のコンセプトカー「Honda 0ゼロ」シリーズを公開、3月15日には日産自動車と電動化、知能化に関する提携の覚書を交わすなど、2040年脱エンジン宣言の実現化に躍起になっているホンダ。その陰で今年1月末、1台のBEV「Honda e」が生産終了となった。
なぜホンダ初の量産EV「ホンダe」はたった3年で生産終了になったのか…「欧州ジャーナリストの絶賛」の裏側（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
Honda eのフロントビュー。古き良き時代のユーロハッチバックを連想させる凝縮感の強いデザインだ - 写真＝筆者撮影 ホンダは同社初の量産EV「Honda e」の生産を今年1月に終了した。発売開始は2020年夏で、3年という異例の短さの生産終了だった。どこに問題があったのか。ジャーナリストの井元康一郎さんは「乗り心地や運動性能は卓越していたが、価格と航続性能の2点に関して初志貫徹できなかったことで存在意義の不明な商品になってしまった」という――。 【写真】Honda eのインフォメーションディスプレイ ■ホンダ・日産のEV提携のウラで、「Honda e」が生産終了に 今年1月のCES(北米家電ショー)で次世代BEV(バッテリー式電気自動車)のコンセプトカー「Honda 0(ゼロ)」シリーズを公開、3月15日には日産自動車と電動化、知能化に関する提携の覚書を交わすなど、2040年脱エンジン
トヨタ＆ホンダも！"日の丸EV電池" 反撃の狼煙
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日産自動車はSUV（多目的スポーツ車）タイプの電気自動車（EV）「アリア」に新たなモデルを投入した。既に販売している標準モデルより航続距離が4割伸びた。6月にはスポーツ車仕様に施したタイプも発売する。アリアはこれまで半導体不足や塗装工程の問題で生産販売が出遅れていたが、モデル拡充で巻き返しを狙う。新たに「B9」モデルを発売した。搭載電池の容量は標準モデル「B6」から38%増の91キロワット時と
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発売が近づくと、国土交通省の立ち会いの下で認証試験が実施される。認証試験に合格しなければ、クルマを発売することはできない。日産自動車（以下、日産）は軽電気自動車（EV）の発売に向けて認証試験に挑んだ。ところが、思わぬ落とし穴にはまった。（本文は敬称略） 2021年10月末、某所。日産の開発陣は量産前の認証試験のために軽EVを試験場に持ち込んだ。認証試験は量産条件と同じ車体で行う必要があるため、発売予定時期の半年ほど前に実施される。 軽EVは次々と試験項目をクリアしていった。このまま無事通過するだろうと試験場にいた誰もが思っていた。これまでを振り返っても、認証試験でつまずいたクルマの開発は思いつかない。そうこうしているうちに、試験は外部短絡試験に移行した。 外部短絡試験は2次電池（以下、電池）に異常な高電流が流れたときに、ヒューズが切れて安全を確保できるかどうかを検証するものだ。試験内容とし
車大手3社、ソフトの連携検討 トヨタ・ホンダ・日産で共通化 ｜ 共同通信
トヨタ自動車とホンダ、日産自動車の3社が、車載用のソフトウエア分野で連携を検討していることが16日、関係者への取材で分かった。メーカーごとに異なる基盤部分の仕様の一部を共通化し、部品やIT関連の企業と車の制御やサービスの開発を効率的に進める狙い。EVの普及を背景に、国際的に競争が激化する車のデジタル化に対応する。 経済産業省が近く開く検討会で、車メーカー側が説明する方針。 対象となるのは、ソフト同士やプログラムがつながる「API」と呼ばれる基盤部分。大手3社で共通化すれば、投資の無駄を省き、センサーなどの部品は共有が進む。IT関連のサービスも開発しやすくなるメリットがある。
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これからのエンジン開発、どうなる？
内燃機関の未来 さて、そうしてCNF時代の内燃機関という話になれば、開発すべきエンジンはおそらく2種類ある。まずは発電用エンジンである。日産のe-POWERや、マツダのロータリーEVは、発電用エンジンと発電機を動力源として、駆動は100％モーターである。こうしたシリーズハイブリッド用の発電専用エンジンには今後大きな進歩が期待できる。 定格でしか運転しないため、全域でのエンジン性能が不要。当然高回転の許容も必要ない。2000回転からせいぜい3000回転が関の山。吸排気効率はピンポイントで定格運転域に最適化が可能になる。 吸排気は気体の脈動の影響を強く受ける。系全体には本来固有の周波数があり、吸気ならば吸気管系の長さと容積で効率の良い回転域が決まる。トロンボーンが管の長さと容積を変えて音の高さを変えるのと同じなのだ。 レース用のエンジンのパワーアップを追求すると特性がピーキーになるのはそういう
テスラが充電器部門で大量解雇を行ったニュースが伝えられ、テスラがEVの充電サービスから撤退するかのような言説がSNSや一般メディアの記事などで飛び交っています。はたして、このニュースをどう受け止めるべきなのか。GWボケに喝を入れつつ論考してみます。 充電サービスから撤退なんてするはずはない ニッポンがGWに浮かれる4月30日、アメリカで、テスラが充電器部門の幹部や社員を大量解雇したというニュースが伝えられました。 テスラの充電方式は北米標準充電規格（NACS＝North American Charging Standard）として公開（SAE J3400）されており、日本のトヨタや日産も今後北米で発売するEVに採用していくことを発表しているほか、フォードやGMなどのアメリカメーカー、メルセデス・ベンツやBMWなどの欧州メーカーも今後は北米発売のEVにNACSを採用することになっています。
JR九州と住商、鉄道沿線を活用した系統用蓄電所、熊本市で完工 - ニュース - メガソーラービジネス : 日経BP
九州旅客鉄道株式会社（JR九州）、住友商事、住友商事九州（福岡市）が出資し設立したでんきの駅（福岡市）は3日21日、系統用蓄電池事業の第1号案件として熊本市で建設を進めてきた系統用蓄電所「でんきの駅川尻」を完工した。 鉄道沿線特有の土地形状に合わせた専用設計の「バッテリー・ステーション」システムを構築した。蓄電池は、住友商事と日産自動車の合弁会社であるフォーアールエナジー（横浜市）が提供するリユース（再使用＝中古）品のEV（電気自動車）用バッテリーを定置用にシステム化した「EVバッテリー・ステーション」を採用した。蓄電事業としての運用は、でんきの駅が担当する。 定格出力は1.5MW、実効容量は6.0MWh。リユースEVバッテリーを約350台分収納し、電池交換が可能。また、スケールアップ（高出力・大容量化）のための制御技術を導入した。今後、設備の本格稼働に向け各種試験を行った後、需給調整市場
ヤマダホールディングス（HD）は韓国・現代自動車の電気自動車（EV）の取り扱いを月内に始める。ヤマダとして初めて自動車メーカーから新車を直接仕入れ、個人向けに販売する。日本の新車販売はメーカー系列のディーラーが主導権を握ってきた。メーカーとの直接取引を増やし、国内の流通モデルを変えることを目指す。ヤマダはすでに住宅とのセット販売を条件に日産自動車の軽EV「サクラ」を取り扱っている。メーカー系の
EVのバッテリーは、ニッケル、マンガン、コバルトといったレアメタルを使用するリチウムイオン二次電池が主流ですが、近年、急速にシェアを拡大しているのがLFP電池（リン酸鉄リチウムイオン電池）です。LFP電池とは、希少なレアメタルを使用するのではなく、安価なリン酸鉄を使用する電池です。市場に登場した当初は中国メーカーが自国向けEVに供給する程度でしたが、昨今はテスラやトヨタなど欧米や日本での導入も活発化しています。そこでLFP電池とは何か、そのメリットやデメリット、各メーカーの動向などについてわかりやすく解説します。
日産が「中国で、中国のために」開発したコンセプトカーを一挙4台公開。中国市場の特性に合わせセダンとSUV、そして知能化やAIを活用し存在感を強める【動画】
一方、中国市場への依存が問題となっている自動車メーカーも少なくはなく、今後は「バランス」が重要である さて、日産が北京モーターショー2024において4車種の新エネルギー車（NEV）コンセプトカーを発表。 なお、この「新エネルギー車（NEV）」というのは中国にて用いられるエコカーの総称であり、PHEV、EV、FCVを指しています。 加えて日産は、2026年までに「計画よりも1台多い」5車種の新エネルギー車を中国市場へと投入することもアナウンスしており、電動化に向けていっそうの拍車がかかることが期待されますね。 日産は新経営計画「The Arc」に従い戦略を推進 日産は先日、新経営計画「The Arc」を発表していますが、ここでは地域やパワートレーン別の様々な展開を記しており、その中でも中国においては「電動化モデル中心」。
欧州の電気自動車（EV）シフトの行方はいかに──。欧州各国政府による自動車関連の政策や、自動車メーカーによる戦略の動きが激しくなっている。英国のスナク首相は9月20日、ガソリン車とディーゼル車の新車販売を禁止する時期について、2030年から35年に延期することを発表した。英国では22年の新車販売に占めるEV比率が17%に達しているが、30年にエンジン車の新車販売を禁止することは難しいとみられて
日産自動車が2028年度の実用化を目指す全固体電池――。その大まかな材料が明らかになった。同社は2024年4月16日、報道陣向けの「パワートレイン・EVコンポーネント生産技術に関する説明会」を開催し、固体電解質には硫化物系、負極にはリチウム（Li）金属、正極にはハイニッケルの三元系（ニッケル、マンガン、コバルトの酸化物を正極活物質の主成分とするもので、略称はNMC）を採用すると説明した（図1）。同社は、こうした電池構成によって、体積エネルギー密度で「従来比約2倍の1000Wh/L」（同社）を目指す。
日産自動車が経営難の自動車内装大手、河西工業を資金支援する。日産を頂点とした「ケイレツ」の構造は約20年前に解体したが、主要取引先の経営破綻は生産への影響が大きい。電気自動車（EV）の普及で自動車業界が「100年に1度の変革期」を迎えている。河西工業と連携を強化し、技術力を高めて生き残りをかける。日産の支援規模は60億円程度になる。河西工業が議決権を抑えた種類株を発行し、日産は当面は連結子会社
トヨタや日産、BMWが実用化を進めるソリッドステートバッテリー（全固体電池）とは何なのか？そのメリットや短所、実現可能性は？
加えてこれまでの流れとは異なり、今後ガソリンエンジンが生き残る可能性も否定できない さて、EVの「救世主」と見られているのがソリッドステートバッテリー（全固体電池）。 現在各自動車メーカー、そしてバッテリーメーカーが全力を挙げての研究を行っていますが、いくつかの自動車メーカーは実用化を断念し「撤退」、そして複数のバッテリーメーカーも実現の困難さについて触れています。 直近だとCATL（Contemporary Amperex Technology Company Limited）の創設者兼最高経営責任者（CEO）、ロビン・ゼン博士が「全固体電池は安全ではなく、誰もが望んでいる万能の解決策ではない」という談話を発表していて、同社はソリッドステートバッテリーの開発を日夜続けており、しかし実現に至っていないという事実があるだけに、この話には「実に重みがある」と言って良いかと思います。 ソリッドス
日産 次世代生産技術と全固体電池のブレークスルー解説 （Auto Prove） | 自動車情報・ニュース - carview!
日産は次世代パワートレイン生産技術に関する説明と全固体電池のパイロット生産ラインの予定工場を公開した。 説明に先立ち、日産自動車の副社長坂本秀行氏から、2024-2026年の短期かつ近視眼的経営計画「The Arc」の中で、2021年7月に英国で発表した「EV36Zero」が極めて重要であり、次世代商品力の向上のためにもこの横浜工場での生産技術が重要になると語った。つまりAmbition2030へと繋がるキーテクノロジーというわけだ。 フェラーリ ニューフェラーリ12 Cilindriを北米で発表 【公式動画】 関連記事：日産 英国政府からの資金投資を受け、欧州販売モデルのEV化を加速 「EV36Zero」 関連記事：日産 新経営計画「The Arc」で北米・中国市場を巻き返せるか EV36Zeroはバッテリー工場と製品組み立て工場が隣接し、マイクログリッド（地域電力網）からの100％サス
【北京共同】中国自動車工業協会が11日発表した4月の新車販売台数（輸出含む）は前年同月比9.3％増の235万9千台だった。電気自動車（EV）などの「新エネルギー車」は33.5％増の85万台で、新車販売全体の36％を占めた。 乗用車の販売は10.5％増の200万1千台となった。商用車は2.8％増の35万7千台だった。 輸出は50万4千台と34％増加した。中国は2023年に日本を抜いて世界最大の自動車輸出国となったが、今年に入っても高い伸びが続いている。 日系大手3社が発表済みの4月の販売台数は、トヨタ自動車が27.3％減、ホンダは22.2％減、日産自動車は10.4％減だった。
【北京＝三塚聖平】世界最大の自動車市場である中国で、電気自動車（ＥＶ）の販売拡大をきっかけに業界地図を塗り替える地殻変動が起きている。中国勢がシェアを拡大し、日本などの海外勢を引き離している。ただ、中国メーカーも採算度外視の値下げという消耗戦に苦しんでいるのが実情だ。海外輸出も進めているが、米欧では中国製ＥＶへの逆風も増している。 新車販売３千万台突破「中国市場はここ数年で大きく変化している」。 北京市郊外にある北京国際モーターショーの会場で日産自動車の内田誠社長はこう強調した。 中国自動車工業協会によると２０２３年の新車販売台数は、前年比１２％増の約３００９万台で史上初めて３千万台を突破した。原動力はＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）などからなる新エネルギー車だ。新車販売に占める新エネ車の割合は３１・６％で２２年から６ポイントも伸ばした。 乗用車販売に占める中国ブランドのシェアは５
今回連携するのは、日産が手掛ける「NissanConnect（日産コネクト）」と、パナソニックの「音声プッシュ通知」だ。アプリで車両の管理や操作ができるコネクテッドカー（つながる車）と、「ゴミの日」や「薬の時間」を自動で音声通知する「しゃべる家電」をつなぎ、相乗効果を目指す。 パナソニックの白物家電を手掛ける社内カンパニー、くらしアプライアンス社で技術総括を務める大穂雅博氏は会見で、「スマホを操作する人だけでなく、家族全体でリアルタイムに情報を共有できる」と新サービスの意義を強調した。子育て中や共働きなど、時間に追われる多忙なファミリー層の利用を見込む。 果たしてどれくらいの需要があるだろう。そのように疑問を感じたのは、「ゾーンアラート」通知。あらかじめ設定してある自宅圏内に、日産の車が入った際、パナソニック製テレビがそれを通知する。アリアで帰宅中の母親と、広大な一軒家で誕生日のサプライズ
【メディアに来て欲しくない？】 海外メディアに冷たい北京モーターショーでも見どころ沢山（2） | AUTOCAR JAPAN
【日本メーカー編 その1】 1.トヨタ トヨタは今回、2023年の上海モーターショーでお披露目したBEVコンセプトの市販モデルを公開した。 発表されたのはbZシリーズ最新となる「bZ3X」/「bZ3C」の2台で、前者は広州汽車との合弁「広汽トヨタ」が、後者はBYDと第一汽車との合弁「一汽トヨタ」が製造・販売を担当する。 日産エボ・コンセプト 加藤博人 bZ3Xはひと家族がゆったりと安心・安全をもって移動できることを念頭に置いて開発されており、快適に過ごせる車内空間に保守的な内装設計を特徴としている。一方でbZ3Cは流行に敏感な若者をターゲットに、クロスオーバークーペのスタイリングを採用した。 BEVなのでバッテリーを搭載する関係で車体はどうしても厚くなりがちだが、そこでタイヤの外径を大きくすることで比率を調整、スポーティーでスリークなシルエットが実現された。 2.ホンダ ホンダは中国
日産は2024年4月11日、軽電気自動車（EV）の「日産サクラ」が2023年度（2023年4月～2024年3月までの累計）の国内販売で3万4083台となり、2022年度に引き続いて2年連続でEV販売台数第1位となったと発表した。2023年度の国内EV販売台数において、約41％と5台に2台が日産サクラとなるなど、日本市場におけるEV普及を牽引している。 軽ハイトワゴンのEVである日産サクラは、軽自動車ならではの小回り性能に加え、静粛性や力強くなめらかな加速、上質で洗練されたデザイン、日常使いに十分な180kmの航続距離などが特徴で、価格（249万3700～304万400円）やランニングコストも優れたポイントである。 ユーザーが日産サクラを購入する際に気に入った点ベスト5は、1位が国・地方からの補助金があること、2位は自宅で充電できてガソリンスタンドに行かなくていいこと、3位は燃料費（電気代）
（出典元: Gui Siebert / Shutterstock.com、Anastasiia Moiseieva / Shutterstock.com、Roman Zaiets / Shutterstock.com） 日産とホンダ「突然」の提携 日産とホンダは、先月3月15日に戦略的パートナーシップの検討を開始する覚書を締結。これまで、日産はフランスのルノーと、ホンダは米国ゼネラルモーターズとの提携で知られてきたが、日本の自動車メーカー同士の立場で日産とホンダが手を結ぶ関係性は、驚きを呼んだ。 この話が前進すれば、トヨタ自動車（以下、トヨタ）を軸としたダイハツ、スバル、マツダ、スズキという一群と、日産と三菱のアライアンスにホンダを加えたグループに二分される可能性もある。 先月15日に行われた日産とホンダによる共同記者会見は、当日に実施が発表される唐突な開催だった。記者会見の中では、日産の
世界初の量産BEV「リーフ」を2010年に販売したEVのパイオニア、日産自動車。ただ、その後の後継車種の販売が遅れ、世界各メーカーがBEVを販売していく中で後塵を拝し、シェアは低下。他の日本メーカーと同様にEVシフトの遅れが批判されていました。 日産自動車が3月25日に発表した新中期計画「The Arc」では、EV巻き返しに向けた具体的な戦略が示されました。日産1社だけでなく、「仲間」たちと共につくり上げるEV、そのあり方とは――。今後の成長を大きく左右する日産EV戦略を詳細に解説します。 日産の今回のEV戦略の肝は自社だけでなく、他社と共同しEVの開発を進めていく点です。新しいパワートレインであるEVの開発には莫大な研究開発費と設備投資がかかります。1社だけで、その費用をまかなおうとすると、コストが嵩み、利益を生み出すことができません。 日産は1999年より、欧州メーカールノーとアライア
日産「次期エクストレイル」登場か！ 市販化予定の「新型SUV」世界初公開！ ド迫力の「斬新モデル」は“ゴツゴツデザイン”採用で北京登場
2024年4月25日、日産は「北京国際モーターショー2024」にて新たなSUVのコンセプトカーを世界初公開しました。一体どのようなモデルなのでしょうか。 日産の「新型ゴツゴツSUV」世界初公開！ 2024年4月25日、日産は中国・北京で開催した「北京国際モーターショー2024」にて、4台のコンセプトモデルを世界初公開しました。 この4台は、それぞれ2車種の電気自動車（EV）とプラグインハイブリッド（PHEV）のセダンおよびSUVで構成され、将来的に市販モデルとして中国市場への投入がアナウンスされています。 展示されたそのうち1台が、PHEVでありながら本格的SUVに肩を並べる“タフな外観”を採用した新型「エラ・コンセプト」です。 同車は、クルマを第二の家と考える若いビジネスパーソンに向けて考案されたPHEV SUV。 進化した日産独自の電動四輪制御「e-4ORCE」とアクティブエアサスペン
「トヨタ」の勢いは止まらない トヨタ自動車の破竹の勢いについては、4月10日公開「トヨタ生産システムの根源『なぜなぜ分析』はバフェット流にも通じる『外野の意見に耳を傾けるな！』という鉄則」、3月30日公開「脱炭素とEV化の欺瞞が暴露されつつある～トヨタの先見性と忍耐力は称賛されるべき」、3月29日公開「EV連合・日産とホンダと『我が道を行く』トヨタの将来を占う～そういえば立派なビルを建てた企業は傾く！？」、昨年9月28日公開「豊田章男はなぜホンダ車にエールを送ったか、トヨタ一人勝ちでは世界から叩かれる？」など多数の記事で述べてきた。 だが、すごいのはトヨタ自動車だけではない。昨年10月31日公開「もはや『財閥』、トヨタグループ――世界や新聞・テレビからバッシングを受ける中で王道を歩む『永久保有銘柄』」冒頭「トヨタはやはりすごい」で述べた、トヨタグループ主要17社からも目が離せない。 さらに
【北京＝三塚聖平】世界最大の自動車市場である中国で、電気自動車（ＥＶ）の販売拡大をきっかけに業界地図を塗り替える地殻変動が起きている。中国勢がシェアを拡大し、日本などの海外勢を引き離している。ただ、中国メーカーも採算度外視の値下げという消耗戦に苦しんでいるのが実情だ。海外輸出も進めているが、米欧では中国製ＥＶへの逆風も増している。 【写真】新型の電気自動車（ＥＶ）などを発表した日産自動車の内田誠社長 ■新車販売３千万台突破 「中国市場はここ数年で大きく変化している」。 北京市郊外にある北京国際モーターショーの会場で日産自動車の内田誠社長はこう強調した。 中国自動車工業協会によると２０２３年の新車販売台数は、前年比１２％増の約３００９万台で史上初めて３千万台を突破した。原動力はＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）などからなる新エネルギー車だ。新車販売に占める新エネ車の割合は３１・６％で２
米テスラによる電気自動車向け急速充電規格。北米では米フォード、米ゼネラルモーターズ、日産自動車などが対応する方針を発表した。国内でも充電サービスでの同規格採用が発表されている。 大手電気自動車（EV）メーカーの米テスラは、2022年11月、同社がこれまで採用してきた充電規格「TPC（Tesla Proprietary Connector）」を基にした「NACS（North American Charging Standard）」を、他社にも公開すると発表した。利用実績が高く使い勝手の良い同規格を公開することで、他社にも採用を促し利用環境を整備することでEVの普及促進を目指す。 NACSの公開を受けて米フォードと米ゼネラルモーターズ、日産自動車などが北米向けのEV車種で順次NACSに対応する方針を発表した。対応車種では、北米で広く普及しているテスラの急速充電ネットワークをより簡単に利用できる
【広州=田辺静】ホンダと日産自動車は8日、4月の中国新車販売台数が前年同月比それぞれ22.2%減、10.4%減になったと発表した。現地勢が値下げや値引きによって電気自動車（EV）など新エネルギー車の販売を伸ばすなか、エンジン車が中心の品ぞろえの日本勢の販売は苦戦した。ホンダの4月の新車販売は7万3831台で、前年同月比で3カ月連続のマイナスとなった。合弁会社別では、広州汽車集団との「広汽ホンダ
全固体電池の量産化も見えた！ 日産の次世代バッテリー生産最前線を取材、不可能を可能にしたブレイクスルーを解説 | AUTOCAR JAPAN
車体の構造と生産方式の革新「次世代モジュラー生産」 建設中のパイロットライン見学の前に行われたのは、日産の現在進行中の技術開発の説明。 まずは、日産の執行役副社長である坂本秀行氏から、次世代EVの構造と生産方式の革新となる「次世代モジュラー生産」が説明された。 【日産の技術的ブレイクスルー】 次世代バッテリーのマザー工場 これは、床下に並べたバッテリーの上にシートなどの内装を取り付け、ボディは別工程でくみ上げる。最後にバッテリーと内装を装着した車両の下側と、上側のボディを合体させるというのだ。 従来のように、ボディを先に作り上げて、その後、作業員が中に入り込みながら部品を取り付けるのとは、まったく違う手順となる。 この工法の良いところは、露出しているバッテリーの上に内装部品を取り付けるため、労力が少ないという点にある。 また、メインラインが短くなり、細かな部品を先にくみ上げておくサブライン
中国EV市場での苦戦で利益予想の大幅引き下げとなった日産…消費者意識の変化に取り残されていく日系自動車メーカーの行く末 - 記事詳細｜Infoseekニュース
中国EV市場での苦戦で利益予想の大幅引き下げとなった日産…消費者意識の変化に取り残されていく日系自動車メーカーの行く末 集英社オンライン / 2024年5月15日 8時0分 〈電気自動車トップ・テスラは中国勢との値引き合戦では勝ち目なしか？…バッテリーの開発市場で競争力を失った稀代のメーカーの現在地〉から続く 日産自動車が岐路に立たされている。主要マーケットと定めていた中国での販売不振が起きているのだ。かつて中国での新車販売台数においては、トヨタやホンダと肩を並べていたが、今では見る影もなくなっている。今、中国ではとにかくEVの値下げ合戦が取り沙汰されているのだが、事情はそれほど単純ではない。EV購入における消費者意識は、ガソリン車とはまったく異なるからだ。 【図を見る】日産自動車がゴーン体制からの転換が奏功した最新の業績 日産の中国新車販売台数は4年で半減という衝撃日産の2024年3月期
「日本車キラー」に強力な追加モデル、PHEVのロング仕様で盤石の構え…北京モーターショー2024 | レスポンス（Response.jp）
BYDは4月25日、中国・北京で開幕した「北京モーターショー（Auto China 2024）」で、同社の最量販車種のひとつである「王朝シリーズ」のミドルクラスセダン『秦』の追加モデル『秦L DM-i』（PHEVモデル）を発表した。 秦は中国市場において日本車キラーとして知られるモデルだ。全長4.5m前後のセダンは、トヨタ『カローラ』『レビン』や日産『シルフィ』など、日系メーカーの売れ筋モデルが顔を揃えるクラスだが、それらのエンジン車と同じ価格帯でPHEVをラインナップする秦は、同クラスのベストセラーになるなど、日本車が得意とするクラスを席巻している。その秦の追加モデルが「秦L DM-i」だ。 ベースモデルの秦のホイールベースを延長し、後部座席の足元の余裕をもたせたもので、ボディサイズは全長/全幅/全高4830/1900/1495mmとひとまわり大柄になった。 BYD自慢の「DM-i」ハイ
ホンダは2020年代後半にも、電気自動車（EV）用電池ケースの製造工程で、アルミニウム（Al）合金製の大型部品を一体成形する技術「メガキャスト」（メガキャスティング）を実用化する。次世代EV商品群「0（ゼロ）シリーズ」で採用するとみられる。ただし、ボディー骨格への適用は2028年以降を見据える。同技術をアンダーボディーの生産から導入するトヨタ自動車や日産自動車に対し、ホンダの姿勢は慎重にも映る。
ゲームチェンジャーの期待高全固体電池は電解質が液体ではなく固体であるのが特徴だ。エネルギー密度や出力密度がLiBより優れ、電池の内部抵抗が少ないため急速充電にも適している。電解液がないため化学的にも安定し、耐久性や信頼性・安全性にも優れる。EVの充電時間短縮や航続距離の拡大など電池特性を飛躍的に高め、自動車自体の機能や商品性を向上できる。EVの普及を加速する「ゲームチェンジャー」としての期待は高い。日本や欧米の主要な完成車メーカーが量産に向けた計画を公表し、特に世界的に新エネルギー車（NEV）市場が拡大期にある中国でも研究が進む。 ただ電池の品質管理のため、水分の混入を防ぐドライな環境が必要。そのため、製造環境では露点管理が不可欠で量産工場での製造環境・条件を実現する難しさもある。英調査会社グローバルデータは全固体電池の市場拡大に慎重な見通しを持っており、30年時点でグローバルの全固体電池
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日産の電気自動車「アリア」、国産最長の航続距離 レクサス抜く - 日本経済新聞
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ヤマダ、現代自動車のEV販売 初の直接仕入れ 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗？
日産、2023年度通期決算 営業利益50.8％増の5687億1800万円、純利益92.3％増の4266億4900万円で増収増益
日産自動車、欧州で電気自動車「専業」宣言 英ガソリン車禁止延期でも - 日本経済新聞
28年度実用化を目指す日産のEV向け全固体電池、電解質は硫化物系で負極はLi金属
日産、北京モーターショーで4車種のEV・PHEVを公開 2026年までに5車種のNEVを中国へ投入
日産自動車、「旧ケイレツ」の河西工業見捨てず EV変革へ連携強化 - 日本経済新聞
中国新車販売9.3％増 4月、新エネ車の伸び続く（共同通信） - Yahoo!ニュース
ＥＶ拡大の地殻変動で変わる業界地図 日系苦戦、中国メーカーも採算度外視の消耗戦
日産・パナがEVと家電を「接続」 生活者目線で感じた需要不足の懸念
日産サクラがEV販売ナンバー1を獲得。ユーザーが気に入っている点は？（ドライバーWeb） - Yahoo!ニュース
日産とホンダ「禁断」のEV提携、裏にあるBYDとの「耐えがたき格差」とは
日産のEV戦略、巻き返しの秘策は？ 新たな経営計画「The Arc」を読み解く
トヨタグループの研究～牽引力としての豊田通商、デンソー、豊田中央研究所（大原 浩） @moneygendai
ＥＶ拡大の地殻変動で変わる業界地図 日系苦戦、中国メーカーも採算度外視の消耗戦（産経新聞） - Yahoo!ニュース
EV向け急速充電規格「NACS」、テスラが公開し世界の自動車メーカーが採用へ
ホンダ・日産の中国新車販売、4月は2ケタ減 苦戦続く - 日本経済新聞
ホンダの「メガキャスト」は電池ケースから、トヨタ・日産と戦略に違い
日産・ホンダ・トヨタ…夢の電池「全固体」開発にアクセル（ニュースイッチ） - Yahoo!ニュース