12月19日 追記 こちらの記事が、とんでもねえ経緯と熱量で、英語ほか10言語に翻訳されました！ 英語翻訳された奇跡の舞台裏note 英語翻訳版の記事 全財産の内訳は、大学生の時からベンチャー企業で10年間働いて、したたり落ちるスズメの涙を貯め込んだお金と。 こんなもん、もう一生書けへんわと思うくらいの熱量を打ち込んで書いた本の印税だ。 それらが一瞬にして、なくなった。 外車を買ったからだ。 運転免許もないのに。 「調子乗ってんなよお前」と思った人も、「どうせ“わたしのマネをすれば秒速で車が買えるんですよ”ってやばいビジネスに誘うんだろ」と思った人も、一旦、聞いてほしい。 わたしは、わたしなりに、誇らしい使い方をしたのだ。 あまりにも誇らしいので、一連の流れを12月6日放送の「サンデーステーション（テレビ朝日）」で取材してもらうことになったけど、時間が限られているTVでは、わたしの本当の思
日本の自動車産業とEVについて書こうと思う
こんばんは。増田です。最近、元三洋の人が書いたスマホの記事が面白かったので、私も書いてみることにしました。 ちなみに私は電装系サプライヤー勤務。年齢は元三洋の人とおそらく同じくらいです。かつてはホンダ系列だったのですが、今はそこを離れてとある企業の傘下になってます。あのときは結構衝撃を受けましたけど、確実に働きやすくなりましたね。 さて、日本企業はEVに消極的で世界の時流に乗り遅れ、未だに内燃機関に固執している、みたいな話。半分本当で、半分ウソです。世界に先駆けてEVを積極的に取り組もうとしたのは日本でした。（ここで言うEVは純粋にバッテリーで動く電気自動車のことで、本当はBEVと書いたほうが正確なんでしょうが、ここではEVとしておきます。） それにはいわゆる京都議定書(1997)の存在があります。これは温暖化防止の為の初めての国際的な取り決めでしたが、この会議で日本は2008～2012年
「小さくて多い」が日本の問題
コングマリット→コングロマリットに修正 会社が「小さくて多い」CPUだったらintelとAMD、GPUだったらnvidiaとAMDがいい例だけど、アメリカ企業は業界で基本的に2,3社、多くても4,5社に集約している ルーターはシスコシステムズとジュニパーネットワークスとか、ソフトウェアはフリーとかオープンソースとかも含まれるから一言でいえないけど 映像編集はAdobe、3D/CADはオートデスク、DBはオラクル,MS、クラウドはAWS,Azure,Googleみたいに寡占で儲ける それを頭に入れたうえでこれ見てほしい 自動車(トヨタ、ホンダ、日産、スズキ、マツダ、ダイハツ、スバル、三菱、日野、いすゞ) 鉄道(日立、川崎、近畿車輛、総合車両製作所、日本車輌製造) 造船(今治、ジャパンマリンユナイテッド、大島、三菱、名村、川崎、三井、定石) 複写機プリンター(フジ、リコー、コニカミノルタ、キヤ
【速報】ホンダが「モトコンパクト」を発表！ 電動でモトコンポが再来、価格は1000ドル（約15万円）以下！【ジャパンモビリティショー2023】 - Webikeプラス
【速報】ホンダが「モトコンパクト」を発表！ 電動でモトコンポが再来、価格は1000ドル（約15万円）以下！【ジャパンモビリティショー2023】
リンク www.honda.co.jp VEZEL｜Honda公式サイト HondaのSUV、VEZEL（ヴェゼル）の公式サイト。タイプ、価格、燃費、デザイン、性能・安全、機能・装備などをご紹介しています。セルフ見積り、販売会社検索、試乗車検索、商談申し込みなど購入検討に便利なツールもご用意しております。 9 users 30876
そういう話じゃない スーパーカブ
アニメ『スーパーカブ』の6話で、免許取って間もない主人公・小熊がカブで二人乗りをする。 カスタムで125ccの第二原付にしているから「免許所得から1年経てば二人乗りはできる」が、 1年経っていないから違法。でもする。この描写についてネットでは ・これ、アニメなんだから という寛容派 ・おいおい…… というモニョり派 が喧喧諤諤。 アニメをアニメとして楽しめない人は悲しいね、 そもそもバイク×違法なんてのはフィクションの伝統で…… ……「という話になっている」 「という話にされようとしている」？ 全然ちがうって。 原作小説読んだか？ 「アニメをアニメとして楽しめない人は」って言ってる人、絶対読んでないだろ。 俺は読んだ。で、この描写辺りの小熊の心情描写で小熊嫌いになったというか、 「この作者の価値観は無理」と思って読むのやめた。 捨ててしまったから完璧な引用はできないけど、大体の言葉は覚えて
大手自動車メーカーのホンダは、「レベル3」と呼ばれる高度な自動運転の機能を搭載した乗用車を、今年度中に販売することになりました。高速道路など一定の条件のもとですべての操作をシステムに任せるレベル3の実用化は、世界で初めてです。 自動運転は機能によってレベル1からレベル5まで5段階に分かれ、最近多くの車に搭載されている自動ブレーキや車線をはみ出さずに走る機能はレベル1や2とされています。 さらに1段階高度なレベル3は、一定の条件のもとであればハンドルやブレーキなどすべての運転操作をシステムに任せることが可能になる機能ですが、車の販売は実現していません。 こうした中、ホンダはレベル3のシステムを搭載した乗用車の「レジェンド」が安全基準を満たしているとして、国土交通省から「型式認証」を取得しました。 高速道路が渋滞しているか渋滞に近い状態で、速度50キロ以下で走行している場合などが条件となってい
【独自取材】納車前日の“シビックタイプＲ”450万円が大破 信号無視の車と衝突…全額補償なし 販売店「判例作るつもりで闘う」｜FNNプライムオンライン
交差点で起きた交通事故。ドライブレコーダーには、信号無視の瞬間が映っていました。めざまし8は信号無視によるこの事故で車が大破してしまった被害者に話を聞きました。 相手側の保険会社が提示してきたのは、「全額補償」ではないといいます。一体どういうことなのでしょうか。 “納車前日の車”大破 ドラレコに信号無視の瞬間 この記事の画像（13枚） 9月26日、栃木県大田原市内を走行していた車のドライブレコーダーの映像。交差点にさしかかろうとしたその瞬間、右から直進してきた白い車と衝突。あたりは煙に包まれました。 車内に取り付けられていた360度カメラの映像には、事故直後の音声も記録されていました。 「救急車呼びます？大丈夫？」と、周辺にいた人たちが運転していた男性に声をかけ安否を確かめる中… 衝突してきた運転者： 何でぶつかってきたの？ 運転していた社員： こっち青信号だよ 衝突してきた運転者： え？
ホンダの内部ネットワーク情報を格納したElasticsearchが公開されていた件についてまとめてみた - piyolog
2019年7月31日、本田技研工業の従業員のメールアドレスや内部ネットワーク、PCに関連するElasticsearchデータベースが露出していたとして、対応の顛末が発見者により公開されました。この問題は本田のセキュリティチームに伝えられ、問題は解消されているとのことです。ここでは関連する情報をまとめます。 問題の発見者 Justin氏の報告 Honda Motor Company leaks database with 134 million rows of employee computer data https://t.co/IN9IESN0Ae— Justin (@xxdesmus) 2019年7月31日 Justin氏はクラウドフレア社 Trust & Safety担当のディレクター。 何が問題であったか 本田技研工業の従業員の名前やメールアドレス、連絡先の情報、同社内部の端末やネ
国内で4月19日には、新たに4万893人の新型コロナウイルス感染者が報告されたが、5日連続で前週の同じ曜日から減少したそうだ。 ［写真：ホンダ本社（東京青山）］ そんな中、山際大志経済再生担当相が記者会見で「通常の大型連休として、皆さまにはお過ごしいただければいいのではないか」と述べ、コロナの感染が現在の状況のまま続けば、今月末からの大型連休で移動の自粛制限を求めない考えを示したという。きょうの産経などが取り上げている。 一方で、朝日は新型コロナの流行で大きく変わった企業でのテレワークの導入についての直近の調査を掲載。それによると、テレワークを続けたいと考える従業員が多い一方、企業側には「デメリットが多い」と否定的な意見が根強いこともわかってきたとも伝えている。 まん延防止等重点措置が全面解除されて1カ月。コロナの収束が未だ見通せないものの、コロナによって様変わりした働き方も「ウイズコロナ
原チャリが消え、125㏄バイクが増えている理由
News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 国内二輪車市場の長期低迷傾向が続く中、125ccクラスの小型バイク市場が活気を帯びている。大手各社は次々と新製品を投入。かつては市場の7割を占めていた50ccクラスの「原チャリ」を上回る勢いだ。国内でニッチ商品だった125ccがなぜ今、売れているのだろうか。（ダイヤモンド編集部 松本裕樹） 原チャリと125ccの 出荷台数が逆転 二輪車最大手のホンダは2019年3月期、二輪車の国内出荷台数において、125ccクラス（原付2種）が50ccクラス（原付1種）を初めて上回ったと発表した。 「原付1種の出荷台数が約6万9000台だったのに対し、原付2種は約7万台。もはや原付2種がデファクトス
出典：Flickr / Tatsuo Yamashita (CC BY 2.0 DEED)ホンダのADAS「Honda SENSING（ホンダセンシング）」による「天一騒動」が再燃しているようだ。ホンダセンシングが、ラーメンチェーン「天下一品」の企業ロゴを「車両進入禁止」の道路標識に誤認識してしまう案件だが、ローソンが「天下一品こってりフェア」を開催したことで「遭遇率」が高まり、再び話題となっているようだ。 この誤認識による本質的なトラブル事例は出ておらず、あくまで「ネタ」としてトピック化されているわけだが、こうした事案が自動運転レベル3以降で発生すると厄介だ。 ■天下一品のロゴが車両進入禁止標識に酷似している件標識認識機能が「ネタ」に……天下一品の企業ロゴは、赤い丸枠に筆で描いたような「一」の字が白抜きで刻まれたものだ。このロゴが、赤い丸枠に白抜きで横線を入れた「車両進入禁止」の標識と酷
写真左はホンダ スーパーカブC125（排気量123cc）、写真右はホンダ スーパーカブ50（排気量49cc）。 2023年9月7日、警察庁は原付（原動機付自転車）免許で乗車できる排気量を、現況の50cc以下から125cc以下に見直す検討に入ると発表。対象予定は排気量125cc以下で、最高出力を4kW（5.4ps）まで抑制した車両。かねてから声高に叫ばれていたバイクメーカーやバイク関連団体の意見・要望に対し、ようやく国が動き始めた。 REPORT●北 秀昭(KITA Hideaki) 警察庁の発表資料 https://www.npa.go.jp/news/release/2023/20230907001.html 原付（原動機付自転車）免許で乗車できるバイクの排気量は、現況50cc以下に規定。今回警察庁が発表したのは、これを125cc以下（運転は普通二輪小型限定免許以上が必要）まで引き上げよ
「アニメスーパーカブに影響されてカブを買う人に向けて」
隼のぶを @HYBSNBW アニメスーパーカブに影響されてカブを買う人に向けて カブに乗るとどこまでも走っていけてしまうような錯覚に陥いると思いますが、マジでどこまでも走れてしまいます。 なのでどこまでも走ってしまわないように気を付けましょう。自分は気づけば九州一周2000キロの旅に出てしまいました。 pic.twitter.com/FJwZ0Z68zY 2021-04-24 03:11:19
Hondaは、このたび、2021年シーズンをもって、FIA※1フォーミュラ・ワン世界選手権（以下、F1）へのパワーユニットサプライヤーとしての参戦を終了することを決定しました。 Hondaは、世界最高峰の四輪レース、F1において、自らのエネルギーマネジメント技術をもって勝利することを目指し、2015年からチャレンジを開始しました。参戦当初は厳しい戦いが続いたものの、航空機エンジン技術の活用など All Hondaの総合力を発揮することで高い競争力を実現してきました。 また、Red Bull Racing（レッドブル・レーシング）、Scuderia AlphaTauri（スクーデリア・アルファタウリ 以下、アルファタウリ）との強いパートナーシップのもと、共に成長してきた結果、2019年シーズンは3勝、2020年シーズンも2勝※2を挙げるなど、大きな目標としてきた勝利を実現することができました
就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリア（東京・千代田）が就活学生の「内定辞退率」の予測データを企業に販売していた問題で、トヨタ自動車が同データを購入していたことが10日、分かった。購入した企業名が明らかになるのは、ホンダに次いで2例目。トヨタは「選考の合否判定には使っていない」としている。【関連記事】リクナビ問題、利用38社の責任も 省庁間で連携同社は「採用活動は志望者と実際に面談し、適性や入社意思を確認するのが前提」と説明。辞退者を減らす目的で購入
本田技研工業（ホンダ）は9月24日、米Googleと車載向けコネクテッドサービスで協力すると発表した。新型車の車載カーナビに「Googleマップ」「Googleアシスタント」などを直接組み込むため、スマートフォンなしでGoogleサービスが使えるようになる。 対応する新型車は2022年後半から北米で販売し、順次、世界展開していく。 Googleは、車とスマホを接続し、車載カーナビからGoogleマップなどを使えるAndroidアプリ「Android Auto」をリリースしており、ホンダ車でも2016年から採用しているが、今回の協業では、スマホ不要でGoogleのサービスを使えるようになる。 カーナビにGoogleマップを表示し、パーソナライズされたマップを使える他、Googleアシスタントに話しかけることで、ナビや到着予定時刻などを確認したり、エアコン操作やメッセージ送信が可能だ。 アプリ
東京のベンチャー企業が、ドローンのように地上から浮いて移動するバイク型の乗り物「ホバーバイク」の販売を始めることになり、26日に車両が公開されました。 東京のベンチャー企業は、4年前から地上から浮き上がる「ホバーバイク」と呼ばれる車両を開発しています。 会社では26日から注文の受け付けを始めるのに合わせ、静岡県のレース場で車両の動く様子を公開しました。 全長およそ3.7メートルある車両は、前後に6枚あるプロペラを回し、モーターで回転を制御しながら浮き上がる仕組みです。 エンジンをかけると、車体がその場で3メートルほど浮き上がり、時速30キロの速さで8の字を描くように空中を移動していました。 価格は1台7770万円で、会社によりますとホバーバイクを量産して販売するのは国内では初めてではないかということです。 今回公開されたホバーバイクは、現状では公道を走行することはできませんが、開発した会社
本田技研工業のマネジャー松本芳宏氏と、同じく本田技研工業でスクラムマスターを務める船戸康弘氏は2019年7月に開催された「Agile Japan 2019」で「ユーザーと共創する 本当に欲しかったサービス～製造業がアジャイルを取り入れた事例～」と題するセッションを通じて、小さく試し、失敗しながら改善に取り組み、現場の役に立つITを、アジャイルを通じて実現した例を紹介した。 「『ホンダさんは自由に新しいことができてうらやましい。うちみたいな固い会社じゃ、とても無理です』といわれることがあるが、現実にはいろんな衝突を経て新しいことに挑戦している」と松本氏は話す。 松本氏らは生産本部の下で、情報システムの運用に当たるIT部門とは別の立場でデジタル化に取り組んでいる。ダッシュボードによる「業務の見える化」の実現やIoT（モノのインターネット）センサーを活用したデータ収集など「現場の困り事、悩み事解
■先代のアイデア装備だった「わくわくゲート」 先代のホンダ ステップワゴン（2015年4月発売）で特徴的な装備だったのが「わくわくゲート」。大きな縦開きのテールゲートに、横開きのサブドアを設けて使い勝手を向上させた新提案のアイテムであった。サブドアは左横開き式で、荷物の出し入れのほかに、3列目の乗員の乗降にも使えるという点が売りだった。機構的には、テールゲートの中央からやや運転席側に、サブドアのヒンジがビルトインされ、リヤガラスはピラーと分割線によって左右が分断されていた。わくわくゲートは当初、タイプ別の設定だったが、最終的には全車標準装備となるものの、非装着車（通常の縦開き式テールゲートを装備）を一部グレードに設定する形になった。 ●先代ステップワゴン ●わくわくゲート非採用のモデルもあった このわくわくゲートを新型にも継承するのか!? 使ってみれば非常に便利な機能だが、先代の販売が伸び
自動車メーカーのホンダが開発した2足歩行の人型ロボット「アシモ」の定期的な実演会が終了することになり31日、都内で最後のショーが行われました。 「アシモ」は、ホンダが開発した2足歩行のロボットで、2000年の初披露以降、これまで7代にわたって改良が行われてきました。 2本の足で歩くだけでなく、走ったりジャンプしたりと技術を進化させ、NHK紅白歌合戦をはじめ、国内外のさまざまなイベントで高い運動能力を披露し、日本のメーカーの技術力をアピールしてきました。 しかし、人の動きに近づける技術が一定水準に達したことから、会社は数年前に開発を終え、東京 港区の本社などで20年余り行ってきた定期的な実演会も、31日で終了することになりました。 本社で行われた最後のショーでは、アシモがダンスやサッカーボールを蹴るなどの特技を披露し、訪れた家族連れや熱心なファンが写真を撮ったり、拍手を送ったりして別れを惜し
2020年6月9日、ホンダがサイバー攻撃を受け工場稼働に影響が及ぶシステム障害が発生したと複数のメディアが報じました。ここでは関連する情報をまとめます。 PC動かず休暇取得呼びかけ サイバー攻撃によりホンダへ生じた影響は以下の通り。（6月10日時点） 社内ネットワーク ・メール送信やファイルサーバーへの接続ができない状況が発生。 ・9日もメール使用不可の状態継続のためPC使用制限を実施。(10日までに制限解除) ・間接部門社員はPC使用できないため6月9日当日は有給休暇の取得を呼び掛け。*1 ・社内サーバーに接続するPCを中心にマルウェア感染が確認されている。社内サーバーにはマルウェアをばらまくプログラムが仕掛けられており、この対応に約2日を要した。*2 ・対策として多くのPC初期化を実施、一部データを損失。*3 国内工場 完成車出荷前検査システム障害により次の2工場での出荷が一時停止。
日本政府当局者は今年に入って、日産自動車とホンダに合併を協議させようと試みたが実現しなかった。英紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）が事情に詳しい複数の関係者の話を引用して伝えた。同案が両社に最初に持ちかけられたのは2019年末だったが、取締役会に達する前に拒否されたという。 日産とホンダ、首相官邸はコメントを控えた。 原題： Japanese Officials Tried to Push Nissan, Honda Merger Talks: FT（抜粋）
ついに車を買い換えた。
だいぶ前に、愛車のワゴンRがポンコツ過ぎて辛い、早く買い換えたいが、ワゴンRは愛車……というような愚痴とも惚気ともつかない文章を書いて増田に放流した覚えがなくもないのだが、最近やっと車を買い換えた。 愛車のワゴンRはあちこち壊れまくっていてどうにもならない状態だったので、廃車となってしまった。十五年ほど乗って、その間軽く擦ったり縁石にぶつけたりはしたものの、事故は起こさなかったので、故障は主に単なる老朽化のせいだった。 これがもし大衆的なワゴンRではなく、ちょっとした高級車で、大事に大事に整備して乗り続けた車だったらよかったんだけど、愛車と口では言いつつ乗り潰し上等な扱いを十二年ほどしてきてしまったために、ちょっと具合が悪いなと思って点検に出しても、整備士から「もう買い替えたらいいんじゃないすか？」と冷たく言われてほぼ何も治ってない状態で突っ返されて来る（消耗部品だけはちゃっかり交換されて
自動車メーカーのホンダは「レベル3」と呼ばれる高度な自動運転機能がついた乗用車を5日から販売すると発表しました。渋滞中の高速道路など一定の条件のもとでは、すべての運転操作をシステムに任せることができる車が世界で初めて道路を走ることになります。 レベル3の自動運転の機能を搭載したのは乗用車「レジェンド」で、高速道路が渋滞しているか渋滞に近い状態で速度50キロ以下で走行している場合に、ハンドルやブレーキなどすべての運転操作をシステムが自動で行います。 レベル1やレベル2の機能は自動ブレーキのようにドライバーの運転をサポートする役割ですが、レベル3になると一定の条件のもとでシステムにすべての操作を任せられるため、本格的な自動運転となります。 日本ではレベル3の車が走ることを想定してすでに法律も改正されています。市販の車が走るのは世界で初めてとなります。
進入禁止かと思ったら、天下一品でした――。 一体何を言っているのかと思うかもしれないが、天下一品のロゴマークを見ていただければ意味がわかるだろう。赤い丸の中に白の横線が入ったデザインで、道路標識の「進入禁止」と実にそっくりな見た目をしているのだ。 そんな2つのデザインについて、2021年1月下旬に話題になったツイートがある。ホンダ車に搭載された安全運転支援システムが、路上にある「天下一品」のロゴマークを「進入禁止」と認識してしまった、というものだ。 こうした事例は本当にあることなのか。ホンダに聞いた。 「（車が）健康に配慮」「ラーメン食べられなくなっちゃう」 話題になったのは、ホンダが2015年1月の発売車から導入している「Honda SENSING」（ホンダセンシング）という安全運転支援システムだ。走行中に歩行者や対向車を検知して衝突を回避する「衝突軽減ブレーキ」（CMBS）や誤発進抑制
国内のバイクメーカー4社と石油元売り大手が提携し、ガソリンスタンドなどに、電動バイクの電池を交換できる拠点を整備することになりました。電池切れを心配せず、運転できる環境を整えることで、電動バイクの普及を加速させるねらいです。 発表によりますと、バイクメーカーのホンダ、ヤマハ発動機、スズキ、カワサキモータースの4社と、ENEOSホールディングスは、電動バイクに使う交換式の電池のシェアリングサービスやインフラ整備を担う新会社を4月に設立します。 バイクメーカー4社は去年、電動バイクの電池の規格を統一し、交換式とすることで合意していて、新会社は、ガソリンスタンドを中心に電池の交換拠点を整備していくことにしています。 ことしの秋から、東京などで事業を始める方針で、2022年度中に電動バイク200台分の電池をまかなえる拠点を整備したいとしています。 電池切れを心配せずに運転できる環境を整えることで、
「あのメーカーの自動車に乗っている人は温厚な性格だ」とか「自動車のナンバーを自分で決めている人は車好きだ」といったように、愛車のメーカーやボディカラーなどからドライバーの性格がイメージされることがよくあります。そんな中、イギリスの廃車費用比較サービスのScrap Car Comparisonが2000人にドライバーを対象にサイコパス診断を行い、その結果を自動車メーカーやボディカラーなどの自動車の特徴別に公開していたのでまとめてみました。 Which Drivers Are More Likely To Be Psychopaths? | Scrap Car Comparison https://www.scrapcarcomparison.co.uk/blog/which-drivers-are-most-likely-to-be-psychopaths/ Scrap Car Compar
紅葉の名所でもある栃木県の峠道「いろは坂」で、ホンダのハイブリッド車ばかりがトラブルで止まっていたとSNSで話題を呼んでいます。一体なにが起きたのでしょうか。 紅葉の名所「日光いろは坂」でなにが起きていたのか 2022年の紅葉シーズン真っ只中の週末、各地の名所では観光に訪れる人たちがあふれているといいます。 そんななか、紅葉で有名な観光地を行き来する峠道の途中で、ホンダの特定のハイブリッド車ばかりが故障し止まっていたと、SNSで話題となっていました。一体どんな事象が起きていたのでしょうか。 秋の紅葉シーズンを迎え、栃木県の名所である日光の峠道「いろは坂」では、週末ともなると大渋滞となっているようです。 新型コロナ自粛から少し解放されたということもあって、週末は登り切るまでに3時間かかることもあるといいいます。 そんな日光いろは坂で、週末の2022年10月30日に「ホンダのハイブリッド車ばか
TVアニメ「スーパーカブ」公式サイト
スニーカー文庫にて刊行中のライトノベル『スーパーカブ』 のTVアニメの最新情報がいち早くゲットできる！ 各種設定他、キャスト情報も詳細に解説！
ホンダ、通勤手当廃止 在宅勤務手当を新設 - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
「サブスク元年」が明けた2020年。混戦模様の中、消費者の心をがっちりと捉えるサービスと、実はそうではないサービスの色分けがくっきりと現れ始めている。では、生き残るサブスクビジネスの必要条件とはいったい何なのか。特集では、激戦時代を生き残るであろうサービスを厳選し、共通項を導き出してみたい。1回目に取り上げるのは、ホンダが2020年1月にスタートさせたばかりの“中古車サブスク”である。 2020年1月28日にホンダが始めたサブスクリプションサービス「Honda Monthly Owner（ホンダ マンスリー オーナー）」が、好調な滑り出しを切っている。「想定よりも好評で、用意したクルマがすぐ出払ってしまう状況。登録会員数は順調に伸びており、当初に立てた目標はクリアできそうだ」。ホンダ日本本部営業企画部モビリティサービス推進課の星野仁課長は、顔をほころばせる。 ホンダ マンスリー オーナーは
Keisuke Terashima @kskee 寺島圭佑｜Art director｜映像作家100人2018+2022｜PARTY https://t.co/QaNXNvg6YR｜PY https://t.co/IQjT7TtOQ1｜🛠 C4D AE UE etc.｜🔍3DCG AR Motiongraphics Tech https://t.co/yzwx1F8zAs
就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリア（東京・千代田）が「内定辞退率」の予測を企業に販売していた問題を巡り、ホンダが予測データを購入していたことが9日、分かった。購入した企業名が明らかになるのは初めて。選考の合否判定には使っておらず、問題はないとしている。就活生への説明などは今後、対応を検討する。【関連記事】リクナビ問題、トヨタも「内定辞退率」データ購入ホンダは日本経済新聞の取材に対し「購入したデータは就活イベントに参加した学生の
ホンダはこの日、2040年までに世界での新車販売全てを電気自動車（EV）と燃料電池車（FCV）に切り替えると発表した。ハイブリッド車（HV）も含め走行中に二酸化炭素（CO2）を排出する新車の販売はやめる。新車販売全てをEVとFCVとする計画を出したのは、国内の自動車大手ではホンダが初めてだ。 同社の2020年の世界販売台数は445万台で、EVとFCVの販売比率は合計で1％未満だ。地域別では、先進国はEVとFCVの割合を2030年に40％、2035年には80％に高める。2024年に北米でGMと共同開発した大型EV2車種を投入し、2020年代後半に別のEVも発売する。中国では2022年に新型EVを発売し、今後5年以内に10車種のEVを投入する。日本では2024年に軽自動車のEVを発売するという計画だ。 低公害の独自エンジン「シビック」の伝統があるのに… 当時、二輪車メーカーとしての知名度しかな
ドライバーの憩いの場「道の駅」が地域再生を担う拠点に進化している。全国の施設数は約1200と20年間で2倍近くに増加。年間10億円以上を稼ぐ道の駅は20カ所を超える。新鮮な地元の1次産品の販売だけでなく、加工から一貫して手掛けた独自商品で集客を競う動きが広がる。高い集客力がある道の駅は周辺でのホテル建設など民間投資も誘引し始めた。道の駅は24時間無料で利用できるトイレや駐車場を備え、情報発信や
＜独自＞ホンダ、中国抜きのサプライチェーン構築へ
大手自動車メーカーのホンダが、国際的な部品のサプライチェーン（供給網）を再編し、中国とその他地域をデカップリング（切り離し）する検討に入ったことが２４日、分かった。中国は「世界の工場」として、同社のグローバル展開の部品供給の要となってきた。しかし、新型コロナウイルスを受けたロックダウン（都市封鎖）で国内外の生産に影響が生じたことを受け見直す。また、米中対立や台湾情勢の緊迫化など地政学リスクに対応する。中国国内では供給網を再構築し完成車の生産を続ける。 ホンダの関係者によると、８月に入り、中国問題を踏まえた供給網再編の検討指示が同社内の担当部署幹部に通達された。９月に担当者会議を開催予定という。 ホンダの生産拠点は２輪、４輪、エンジン工場などが中国や日本のほか、米国、カナダ、メキシコ、タイなど２４カ国に及ぶ。中国からの部品供給を東南アジアやインド、北米などにシフトできるか検討する方向とみられ
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![「誰がいつ望んだ？」大阪万博の次は「横浜花博」市の予算は1年で7倍、市議も危惧する「赤字に税金投入の可能性も」 - Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/82cf3be51e84d6f7687cfa8324a0dd8ecd86ce5c/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fdata.smart-flash.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2024%2F04%2F29204815%2Fasida_mana_zizi_1_Y.jpg)
全財産を使って外車買ったら、えらいことになった｜岸田奈美｜NamiKishida
原付アニメ「スーパーカブ」、二人乗りに「違反」の指摘も 製作サイドが語った演出意図 - 弁護士ドットコムニュース
いろは坂でホンダのヴェゼルがやたらと立ち往生していたけど、『i-DCD ハイブリッドシステム』の弱点が原因ではないか
ホンダ 世界初 自動運転「レベル3」機能搭載車 実用化へ | NHKニュース
ホンダ、テレワーク撤廃…連休明けから“強制出社”へ［新聞ウォッチ］（レスポンス） - Yahoo!ニュース
天下一品のロゴ、ホンダ車が「進入禁止」と再び誤認識 | 自動運転ラボ
「原付免許は125ccまで」｜警察庁が検討｜ようやくと動き出す国内の原付改革
FIA フォーミュラ・ワン世界選手権への参戦終了について
リクナビ問題、トヨタも「内定辞退率」データ購入 - 日本経済新聞
ホンダの新型車、ナビに直接「Googleマップ」表示へ スマホ不要に
地上から浮く“ホバーバイク”販売へ 東京のベンチャー企業 | NHKニュース
「俺たちが必死で稼いだ1円、1秒をITに使わせない」とまで言われた ホンダの挑戦
新型ステップワゴンが「わくわくゲート」をやめた本当の理由 | ドライバーWeb｜クルマ好きの“知りたい”がここに
ホンダの人型ロボット「アシモ」きょうでお別れ 実演が終了 | NHK
国内外の工場に影響したホンダへのサイバー攻撃についてまとめてみた - piyolog
日本政府当局者、日産とホンダに合併交渉迫ったが実現せず－報道
世界初 高度な自動運転機能「レベル3」搭載車 ホンダ販売へ | NHKニュース
天下一品を「進入禁止」と誤認？ ホンダの安全運転支援システムめぐる噂が話題に→広報に真偽を尋ねると...
電動バイク普及へ ガソリンスタンドで電池交換OKに | NHK
サイコパス度の高い人が選ぶ「自動車メーカー」や「ボディカラー」がドライバー2000人のテスト結果から明らかに
ホンダのHV車ばかりが日光「いろは坂」で故障相次ぐ!? 紅葉渋滞の名所でなぜトラブル続出に？
ホンダ、新型コロナ患者搬送用の特殊車両を提供
ソニー・ホンダ「アフィーラ」乗ってきた。まるで「移動するAV空間」
ホンダ「月3万円」中古車サブスクが出足好調 トヨタとの違いは？
まるでアップルシードの世界？ホンダが作った「自立バイク」新型の技術がすごいし動きがキモい
リクナビ問題、ホンダがデータ購入 「合否に利用せず」 - 日本経済新聞
｢脱炭素の名を借りた日本車締め出し｣欧州の姑息な手口に悩みを深める自動車業界 ｢ホンダにも戦ってほしかった…｣
道の駅、磁力増す 「年商10億円以上」22施設 データで読む地域再生 - 日本経済新聞
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