｢中高年でお腹が出る｣のは不摂生が原因ではない
筋トレ効果の違いはホルモンの違い 同じトレーニングをしても、若者と中高年では筋肉の付き方が違います。なぜでしょうか？ 一言で言えば、ホルモンの違いです。 同じトレーニングをして同じものを食べても、若者と中高年では筋肉の付き方が違うのは、中高年は様々なホルモンが低下していくからです。どのようなホルモンが低下するかというと、いわゆる「アナボリック・ホルモン」と言われる一群のホルモンで、テストステロン（男性ホルモン）、成長ホルモン、IGF-1（インスリン様成長因子：成長ホルモンとともに成長を促進する働きを持つ）などです（図1）。 アナボリック・ホルモンは「タンパク質同化ホルモン」とも呼ばれ、タンパク質の合成を促進したり、タンパク質の分解を抑制したり、タンパク質のもととなる窒素の蓄積を促進したりするホルモンの総称です。一言でいえば筋肉を増やすために働くホルモンです。「同化」は「作る」と同じ意味と思
｢魚が獲れない｣は世界で日本だけという衝撃事実
サンマ、サケ、スルメイカをはじめ、漁獲量の減少に関する報道が後を絶ちません。時折「前年よりも増加」などという報道もされますが、それはすでに、ものすごく減少した漁獲量に対してである場合がほとんどです。10～20年単位でみていくと大した増加ではなく、それどころか、ほぼ全魚種が減少を続ける傾向にあります。 「日本の漁獲量が減少している」という報道はされても、「世界全体では増加している」という報道を耳にした記憶がありません。そこで、日本と世界では漁獲量の傾向がまったく異なることをファクトベースで説明します。そしてどのような対策が必要なのかについてもお話しします。まずは「知る」ことが大切です。 実は世界では漁獲（生産）量が増加している
ウクライナ戦争が古典的な戦いになった3つの訳
本稿は、今次のウクライナ戦争が古典的な戦争概念と大きく離れた非在来型の闘争……「新しい戦争」と言えるのかどうかを検討するものである。結論から言えば、ウクライナ戦争には非在来的要素が多々含まれるものの、戦場における大規模な暴力行使が闘争の趨勢を決するという点で、この戦争は古典的な戦争と見ることができる。 この点を明らかにするため、本稿では、①テクノロジー、②非軍事手段、③戦争様態の3つの側面からこの戦争のありようを検討した。そのうえで、この戦争はなぜ古典的なのか、日本の安全保障が汲み取るべき教訓は何か、といった点についても論じた。 テクノロジーが変える戦場：UAVを一例として ウクライナ戦争には、2020年代初頭時点において想定しうる軍事テクノロジーがほとんど投入されている、と言ってよいだろう。 代表例は無人航空機（UAV）、いわゆるドローンである。中でも小型の戦術UAVはロシア・ウクライナ
｢旧来型の戦闘｣で冷笑されるロシア軍の瀬戸際
ロシアがウクライナへ侵攻を開始してから半年が経過した。ここに来て、ウクライナ戦争の戦局が大きく動き出した。 兵力・装備の不足などで継戦能力の減退が目立ってきたロシア軍に対し、主導権を握ったウクライナ軍は2022年8月29日、ついに地上部隊による本格的な反攻作戦に乗り出した。ロシアに3月から制圧されている南部ヘルソン州などの奪還を目指したものだ。 ウクライナのゼレンスキー政権がこの時期に反攻作戦に踏み切った背景には、今年冬までに大きな勝利を実現したうえで、優位な立場でロシアとの停戦交渉を模索するという短期決戦の戦略がある。 アメリカのバイデン政権もウクライナを強力に支えるため、2022年10月にも大規模な軍事援助体制を発足させる構えだ。これは、アメリカがウクライナと事実上の「連合国」体制を構築することを意味する。 一方、プーチン政権は2022年7月以降の苦戦を受け、戦争を2023年以降へと長
パキスタンの｢洪水｣ここまで深刻にした真犯人
パキスタン各地で激しい洪水が発生している。洪水が山腹を削り、建物を根こそぎ押し流し、田園地帯で猛威を振るった結果、地区全体が内陸の海と化した。これまでに1100人以上が死亡し、100万棟以上の家屋が損壊・倒壊した。 3カ月以上雨が降り続いたため、パキスタンの農地の大部分が水没し、食料不足のおそれが出てきている。パキスタンにとって近年で最大の被害をもたらすモンスーン期となる可能性が高い。 最悪と言われた2010年の洪水よりもひどい 大きな被害を受けた山間部カイバル・パクトゥンクワ州のファイサル・アミン・カーン公使は、「ボートやラクダなど使える手段は何でも使って、最大の被害を受けた地域に救援物資を届けている」と述べた。「最善を尽くしているが、この州の被害は2010年の洪水の時よりひどい」。 その年の洪水では1700人以上が死亡し、数百万人が家を失った。国連の潘基文事務総長（当時）は、それまで見
統一教会への｢歯止め｣を決壊させた安倍元首相
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田中角栄は｢赤字ローカル線｣をどう考えていたか
1972年6月に刊行された『日本列島改造論』で、田中角栄は日本における鉄道の重要性を説いていました。全国を新幹線ネットワークで結ぶ構想を提唱したのが田中角栄であることはよく知られていますが、地方の鉄道路線についてはどう考えていたのか。作家の小牟田哲彦氏が新著、『「日本列島改造論」と鉄道』（交通新聞社新書）でその点を深く分析しました。同書から地方ローカル線に関する部分を抜粋して紹介します。 地方ローカル線はどう記述されているか 『日本列島改造論』が説く鉄道政策の大部分は、新幹線ネットワークの拡大に関することが占めている。在来線に関することは、全国新幹線鉄道網ネットワークを整備して長距離旅客需要を新幹線へ集約させたうえで、旅客輸送力に余裕ができた在来線が貨物輸送や地域密着輸送の主役として機能する役割分担を図るべき、という形で言及している。同書の第Ⅳ章「人と経済の流れを変える」の後半項目「工業再
飲み残し｢ペットボトル｣を平気で捨てる人の盲点
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ロシアとの戦局で主導権を握り始めたウクライナ
2022年8月に入り、米欧からの大規模な軍事支援を受けたウクライナ軍のロシア軍に対する攻勢が目立ち始めた。これは戦局の主導権が徐々にウクライナに移りつつあることを示すもので、膠着状態が続いていた戦争は開始から半年を前に大きな転換点を迎えている。 ロシア空軍基地へのパルチザン攻撃 これを象徴した出来事が2022年8月9日、ロシアに併合されたウクライナ南部クリミア半島にあるロシア軍サキ空軍基地での大規模な「爆破事件」だ。本稿執筆時点でロシア軍は保管していた弾薬の暴発事故としか発表しておらず、ウクライナ政府も事件について自国の関与を正式には認めていない。しかし現地事情に精通している西側外交・軍事筋は筆者に対し、基地内で働くウクライナ人による攻撃だったと述べた。 この攻撃では少なくともロシア軍機8機が爆破されたが、このウクライナ人たちが1機ごとに爆破していったという。ニューヨーク・タイムズ紙が報じ
世界のTSMCが触手､日本の圧倒的な｢半導体技術｣
特集「半導体「絶頂」の先」の他の記事を読む 6月24日、茨城県のつくば市に施設を構える産業技術総合研究所の一角に、日本政府関係者や企業幹部、学者らが一堂に会する。 その目的は「TSMCジャパン 3DIC研究開発センター」の開所式だ。日本政府が主導して半導体製造の世界チャンピオン・台湾TSMCを誘致し、2021年2月に3DIC研究開発センターの設立が発表された。TSMCと日本の産学が共同し、半導体の「後工程」に関する研究開発を同センターで進める。 参画企業は「オールジャパン」の顔ぶれ ディスコや芝浦メカトロニクス、日立ハイテクなどの半導体製造装置メーカーや、イビデン、新光電気工業、東京応化工業といった半導体材料メーカーの計約20社がパートナー企業として参画する。TSMC以外は産総研、東京大学なども含め「オールジャパン」の顔ぶれだ。 パートナー企業の1社は、「研究段階から入り込むことでTSMC
知床遊覧船事故､スタッフ大量退職で｢操船未熟｣ | 読売新聞
観光船を運航する｢知床遊覧船｣（北海道斜里町）は､2020年末に退職した元船長の男性によると､21年3月までにスタッフ5人が辞めた。会社側の人員整理方針と意見が合わなかったためという。 他社の船長によると､大量退職後､知床遊覧船の船が岸に近づきすぎたり､定置網の近くを通ったりする様子が目撃され､｢操船技術が未熟だったようだ｣という。｢普通は座礁なんてしない。いつか人命に関わるような大きな事故が起きるのでは､と心配していた｣と話した。 24日､知床遊覧船の事務所はカーテンが閉め切られ､室内の様子をうかがい知ることはできなかった。午後7時頃には関係者とみられる男性2人が出てきたが､報道陣の問いかけに応じることなく､立ち去った。 この日､事故を受けて知床遊覧船など地元4社でつくる知床小型観光船協議会は､今月28日～5月8日の間､小型観光船の運航を自粛することを決めた。世界自然遺産の知床は例年､春
防大､ミャンマー軍｢士官候補生｣受け入れの矛盾
特集「ミャンマーと日本」の他の記事を読む 防衛省管轄下の防衛大学校が、軍事クーデターを起こしたミャンマー国軍から8人の士官候補生を「留学生」として受け入れていることに批判の声があがっている。8人のうちの2人はクーデター後に新たに受け入れている。 国際人権NGOのヒューマン・ライツ・ウォッチは12月20日、記者会見を開き、「防衛大学校が士官候補生に軍事訓練を行うことは、ミャンマー国軍によるクーデターへの支持につながりかねない。受け入れ自体を直ちにやめるべきだ」（笠井哲平・アジア局プログラムオフィサー）と政府の姿勢を批判した。 防衛研究所や自衛隊も受け入れ 防衛省人材育成課によれば、ミャンマーからの士官候補生受け入れを開始したのは2015年度。これまでに防衛大学校はミャンマーの士官候補生を13人受け入れ、防衛研究所や陸上自衛隊の教育訓練研究本部、航空自衛隊幹部学校などを含めると防衛省全体で26
｢他国に守ってもらおうなど甘すぎる｣歴史の教訓
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竹中平蔵｢私が弱者切り捨て論者というのは誤解｣
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SFの世界が現実に､JR西｢人型ロボット｣のド迫力
千葉県の幕張メッセで11月24〜26の3日間にわたって開催された「鉄道技術展」。国内唯一の鉄道技術に関する総合展示会で、今回が7回目。コロナ禍の中での開催となったが多くの来場者で賑わった。 ドイツの大手ブレーキメーカー、クノールブレムゼのブースに設置された実物大の鉄道車両モックアップなど目玉展示は数多いが、中でも来場者の度肝を抜いたのが、日本信号のブースに展示されていた高所作業用の人型ロボットである。 腕の長さは1.4m。体の幅は1.7mなので両腕を伸ばすと4.5mになる。足はなく、腰からの高さは1m。重量は650kgある。頭に相当する場所にはカメラが取り付けられており、これで空間を認識し、アームを使って作業を行う。離れた場所に設置されたコックピットに作業員が座ってロボットを操縦する。 汎用人型重機「零式人機」 このロボットの名前は「零式人機 ver.1.1」。日本信号、JR西日本、そして
｢サイボーグになって幸せです｣61歳科学者の肉声
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インフルワクチン打たない人に迫る3つのリスク
「感染対策をしっかりしているから、今年もインフルははやらないね」「この夏、南半球でインフルははやらなかったから、日本にも入ってこないよ」――多くの人が期待を込めてそう楽観していることと思う。実際そうなるのかもしれない。 この冬、インフルエンザが国内流行するかは、正直言ってしまえば未知数だ。それでも今、インフルワクチンを打てる人は打っておいたほうがいい。おすすめする理由は3つある。 「殺人インフル」の早すぎる流行 打たなかった場合の不安要素は確実にある。ひとつが、ヨーロッパでのインフルエンザウイルスの不穏な動きだ。 欧州疾病予防管理センター（ECDC）の10月26日発表によれば、クロアチアではすでに例年のこの時期を上回る患者数が報告されている。この時期の流行は「異常に早い」という。 しかも過去1カ月間にヨーロッパで報告されたインフルエンザは、主にA香港型（H3N2）ウイルスだ。インフルの中で
堀江貴文さんが｢糖尿病の最新治療薬｣を飲む理由
実は、僕は2年前から、糖尿病の治療薬「SGLT2阻害薬」を服用している（自費診療）。と言っても、糖尿病を患っているわけではなく、予防を目的とした体重コントロールのためだ。「糖尿病が怖いので、最新情報を取材してみた」第2回は、この画期的な治療薬の紹介から始めよう。 SGLT2阻害薬は2014年に登場、糖尿病治療薬の既成概念を打ち砕いた。それまでの治療薬は膵臓に作用し、血糖値を下げるホルモンであるインスリンの分泌をうながして、血糖コントロールを改善するものだった。 一方、SGLT2阻害薬は腎臓に作用して、尿から糖（尿糖）の排出をうながす。体内に余っている糖を尿中にどんどん出して、血糖値を下げるわけだ。インスリンを介さないから膵臓の酷使が避けられるし、効きすぎることによる低血糖の心配も少ない。顕著な体重減少・血圧低下・脂質改善などにも効果がある。 取材先の慶應義塾大学医学部で… 「糖尿病が良くな
テキサス新幹線｢日本基準丸飲み｣決着の全内幕
アメリカのジョー・バイデン大統領が総額2.3兆ドル（約250兆円）という巨額のインフラ投資計画「アメリカ雇用プラン」を3月31日に発表すると、その内容に全米の鉄道関係者がざわついた。「高速鉄道に言及していないぞ」――。 連邦上院議員時代のバイデン氏はアムトラック（全米鉄道旅客公社）の列車に乗って議会のあるワシントンDCに通っていたことから、ワシントンの人々から「アムトラック・ジョー」というニックネームを付けられていた。鉄道通勤しているからというわけではないだろうが、バイデン氏の政策は鉄道を重視している。 投資計画では高速鉄道に触れず アメリカ雇用プランは今後8年間にわたりさまざまな分野に投資を行うが、全体の3分の1にあたる6210億ドル（約68兆円）が交通分野の整備にあてられる。その内訳は道路や橋の改良、公共交通の整備、EV（電気自動車）の充電設備の設置、空港整備といったものだが、鉄道に関
厚労省官僚｢銀座で0時頃まで23人宴会｣のあぜん
二度目の緊急事態宣言が1都3県でようやく解除されてから、わずか3日後の3月24日。東京で最大級の繁華街、銀座では飲食店に対する営業時間の短縮要請が継続していたこともあり、夜になると人影はまばらだった。 しかし、ある居酒屋は違った。1グループ23人もの参加者が集い、深夜まで盛大な宴会が催されていたからだ。 この大宴会の参加者が、よりにもよって新型コロナウイルス対策を担う厚生労働省に属する官僚たちだったと聞けば、一般の人たちはどんな感想を抱くだろうか。 「大人数での飲食自粛」は政府や自治体のメッセージ 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は参院内閣委員会や記者会見など公の場で、再三再四にわたって「会食はなるべく5人以下にしてほしい」と訴えてきた。新型コロナウイルスの感染再拡大が懸念される中、大人数での飲食自粛は政府や自治体のメッセージだ。緊急事態宣言下で「夜の銀座」へクラブ通い
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