ヘヴィメタル・バンド、メガデスの元ギタリストとして日本でもお馴染みのマーティ・フリードマンに、英紙「ガーディアン」がインタビュー。その唯一無二のキャリアと、いまだに魅了され続けているという日本への想いを語った。 メガデスのギタリストが、なぜ日本の昼間のテレビ番組で化粧品の品評をするに至ったのか、というのは、ヘヴィメタル史上、最も困った問いと言っていいだろう。 「チャレンジするのに夢中になったんですよ。本当にこれが自分にできるんだろうか、ということに」とマーティ・フリードマンは笑う。 「その最難関が、ある番組の審査員でした。女の子たちが登場して、念入りにメイクをする番組なんです。この世のなかに、自分にとってこれほどどうでもいいことはないのに。『ほう、このファンデーションにこのチーク、あの子によく似合うじゃない！』なんてね」 フリードマンがメガデスに参加したのは1990年のことだ。彼はこのヘヴ

【レシピ】Chopped Salad With Chickpeas, Feta and Avocado タンパク質もしっかりとれる「ひよこ豆とフェタチーズ、アボカド入りチョップドサラダ」

2023年6月、日本の半導体素材大手JSRが、投資ファンドによる買収を受け入れると発表した。買収総額は推定9000億円に上る。 JSRの名を知る日本人は多くはない。だが同社は、半導体の基盤に集積回路パターンを転写するフォトレジスト（感光材）のトップメーカーで、サムスン電子や台湾積体電路製造（TSMC）、インテルなどを顧客にもつ。 フォトレジストは、半導体産業のなかで日本企業が高いシェア率を誇る数少ない分野だ。 だがJSRの買い手が産業革新投資機構（JIC）であることが判明すると、関係者はいっせいに眉をひそめた。JICは日本政府から資金提供を受ける官民ファンドで、その投資は経済産業省の監督下にある。同省は旧通商産業省の時代に企業に対して介入主義的な政策をとり、戦後日本の驚異的な経済復興を支えた。 JICが東証プライム市場に上場する株をTOB（株式公開買い付け）した後、JSRは株式を非公開化す

プロデューサーの鈴木敏夫は、『風の谷のナウシカ』（1984）のクリエイティブチームとはずっと繋がっていなくてはならないと理解していた。そして1985年、宮﨑と、もう1人の偉大なアニメの天才・高畑勲と共にスタジオジブリを設立した。この社名は、第一次世界大戦のイタリアの戦闘機パイロットたちが、サハラ砂漠に吹き付ける熱風から名付けたのではないかという伝説が飛び交っている。 米国人のスティーブン・アルパートは、スタジオジブリで働いた最初の「ガイジン」で、1996〜2011年まで国際販売の責任者を務めた。「ディズニー」の日本支社で働いていたアルパートだが、複雑なジブリのすべてを理解することはできなかった。彼は自著『吾輩はガイジンである。──ジブリを世界に売った男』で、宮﨑の仕事の仕方を解説している。 「彼は『ストーリーボード』を描く。それらはジブリでは『絵コンテ』と呼ばれており、それがストーリーボー

「プーチン支持者」から「ロシアの敵」へ 2005年11月13日。場所はモスクワのシェレメーチエヴォ国際空港。ビル・ブラウダーは英国のヒースロー空港からのフライトで到着したばかりだった。 ブラウダーはロシア最大の大口外国投資ファンド「エルミタージュ・キャピタル」のトップだ。普段なら、VIP待遇でパスポートを見せれば数分でゲートが開かれる。だが、このときは到着からすでに約45分も過ぎたのに、待たされ続けていた。時間がかかりすぎだ。 「入国拒否となっています」 ビザが失効しているので、ヒースロー空港に戻らなければならないという。ブラウダーは何かの間違いなのではないかと考えた。数週間後、当局から届いたメールに簡潔に記された入国拒否の事由を読んだが、釈然としない気持ちが募るだけだった。 「『国家の安全、公共の秩序、公衆の衛生』のためならば何人も入国拒否できる」 ブラウダーはロシア市場のパイオニアだっ

日本人建築家たちの作品は、世界でも人気を集めている。日本の建築の特徴とはどんなもので、そこから見習うべきことは何か。そして人々を魅了する建築物に溢れながらも、日本の都市があまり美しくないのはなぜなのかを、英国人の筆者が自虐を交えながらユーモラスに語る。 世界で活躍する日本人建築家 日本を縦断中の外国人がよく思うことがいくつかある。着物はどんな場面にも驚くほど適応する。カメラを振りまわし、何千枚もの写真を撮りまくる大量の日本人観光客は、少なくとも1980年代にはお決まりのギャグだった。だが、彼らはただ時代を先取りしていただけであって、その他大勢の我々といえば、iPhoneのおかげでやっとそれに追いついてきているのだ。 当然のことだが、日本はある面において完璧な社会である。人々の正直さの基準の高さたるや、コンビニでは6円のお釣りを受け取り忘れただけで店員が追いかけてきてくれるし、電車はもちろん

2023年6月におこなわれたソフトバンクグループ（SBG）の株主総会に、孫正義会長兼社長が登壇。2022年11月の決算記者会見以降に公の場から遠ざかっていた間、AI関連の「発明」に没頭していたと明かした。孫の投資家から発明家への転身はSBGにとって吉と出るのか、凶と出るのか。その影響は同グループにとどまらず、日本経済全体に及ぶと英紙は指摘する。 明け方のソフトバンクグループ（SBG）の会長兼社長室──孫正義（65）の「発明ホットライン」の担当者はくつろいでいた。 夜中に電話が鳴らなかったのは、ありがたかった。朝の引き継ぎまで、もう少しだ。だが彼は、孫の頭に「最高のアイデア」が浮かぶのは、まさにいまみたいなタイミングだと経験的に知っていた。 プルルルル！　電話が鳴る。 「自己認識型AI泡立て器ですか？　天才的なアイデアですね。さっそく特許申請にとりかかります」 プルルルル！　また電話が鳴る。

植田和男氏が日銀の新総裁に就任し、金融緩和政策の動向に国内外から注目が集まっている。著名な経済ジャーナリストのマーティン・ウルフは、超低金利政策とイールドカーブ・コントロールは継続せざるをえないと指摘。その理由を英経済紙の論考にまとめている。 日本銀行総裁が黒田東彦から植田和男に交代したいま、日本は極端な金融緩和政策を放棄するだろうか？ 答えは「ノー」のようだ。 現行の金融緩和政策は超低金利政策とイールドカーブ・コントロール（YCC）に支えられている。植田新総裁は就任の記者会見で、この「2本柱」の継続は理にかなっていると強調した。では、これらに固執したことも妥当だったのだろうか？ 筆者の答えは「イエス」だ。 最もそれは、2023年4月5日付の本紙「フィナンシャル・タイムズ」で同僚のロビン・ハーディングが論じていたように、「リスクがないから」ではない。これに代わる施策にも、リスクがあるからだ

プーチンに大きな影響を及ぼす「ある人物」 「プーチンの思想的メンター」「プーチンのラスプーチン」と呼ばれる男がいる。プーチン大統領に大きな影響を与えてきたとされる、モスクワ大学元教授のロシア人哲学者アレクサンドル・ドゥーギン（60）だ。 「おおがらで、あごひげを蓄え、長髪で、ダンサーのように歩く。15ヵ国語を操り、ありとあらゆる本を読み尽くし、酒をストレートであおり、快活に笑い、知識の宝庫で、好人物」 スペイン紙「エル・エスパニョール」で、フランスの作家エマニュエル・カレールは、そんなふうに彼を描写する。 ドゥーギンは30代の頃、彼のことを「20世紀後半、最も偉大なロシアの哲学者」と呼ぶ学生や聖職者、ボヘミアンからなる熱心な支持者を集めていた。そんな彼らを前にドゥーギンは、神風特攻隊や三島由紀夫の話などを美談として語り、やがてロシア軍参謀本部の将校やロシア国防省の戦略家、そしてウラジミール

南アフリカで新たな変異株の出現にいち早く気づき、政府に警鐘を鳴らした医師によれば、オミクロン株に感染した人の症状はデルタ株の症状とかなり異なるという。

1年前の「モデルナ」は、儲からない企業だった。市販製品はなく、有望な技術はひとつあったが、まったく実証されていなかった。開発中の試験薬やワクチンで、大規模な臨床試験を完了したものもなかった。 メッセンジャーRNA（mRNA）ベースの新型コロナワクチンが第III相臨床試験に入ろうとしていたが、それが従来の確立した技術にどこまで肩を並べられるかという点で、専門家の見方は分かれていた。 そのモデルナが2021年は、10億回分の新型コロナワクチンを供給し、190億ドル（約2兆800億円）の収益を上げる可能性がある。既存の大企業による買収もなく、利益分割の対象にもならずに成功した、珍しいバイオテック企業になったのだ。 市場価格（7月14日に初めて約11兆1000億円に達した）では、「アスピリン」を開発したドイツの「バイエル」や、同じバイオテック企業で創業が30年早い「バイオジェン」といった手堅い企業

コロナ禍でリスクを避ける生活が続いているなか、あえて死と隣合わせのスポーツに没頭している人々がいる。高い建物や断崖の上からジャンプスーツひとつで飛び降りる「ベース・ジャンパー」たちだ。彼らを危険なスポーツへと駆り立てるものは何なのか。英誌が取材した。 世界でもっとも危険なスポーツ ローラン・フラットは、フレンチ・アルプスの尾根の上に立ち、谷に飛び降りる準備をしている。何か間違いがあったら、死ぬ高さだ。 「もし着地地点が見つからなかったら、着地地点のほうが僕を見つけてくれますよ」とローランは冗談を言い、緊張なんかしていないと断言する。それでも飛ぶ前には家族のことは考えないようにしている。 カメラマンの準備ができたことを確認し、ローランは両腕を広げて頭から奈落へと飛び降りていった。 ナイロンスーツに空気が入り込むと、身体が少し上昇し、飛んでいるような感覚になる（実際には、落下しているだけだが）

国際オリンピック委員会（IOC）のフォン・ボッタクリ男爵と金ぴかイカサマ師たちの間では、いつの間にやら、日本を自分たちの足置き台として使おうということで決まっていたようだ。 だが、日本は五輪開催に同意したとき、主権まで放棄したわけではない。東京での夏季五輪開催が国益を脅かすのなら、日本の指導者たちはIOCに対し、略奪はよその公国へ行ってしてくれと言うべきである。 中止はつらい。だが、それが弊風を正すことにもなるのである。 フォン・ボッタクリ男爵、別名トーマス・バッハIOC会長とそのお供の者たちには悪癖がある。それは自分たちをもてなすホストに大散財をさせることだ。まるで王族が地方にお出ましになったとき、そこの小麦が食べ尽くされ、あとに残るのが刈り株だけになるときのような話だ。 日本国民の72％が、このパンデミックの真っ只中に国外から1万5000人のアスリートや五輪関係者をもてなすのは嫌であり

新型コロナウイルスワクチン1回目の接種を、4月6日までに成人人口の85%が済ませた国は、ブータンだ。 英「テレグラフ」紙が、その成功の理由をいくつか指摘している。 まず、人口が73万人超と少ないことが他国より有利に働いているのは確かだ。だが、献身的な市民ボランティアの働きがあり、コロナ以前から公衆衛生に力を入れていたことも一因だとしている。 さらに、インドと中国の狭間にあるという地政学的な要因もある。 ブータンはインドより親善のしるしとして、インド血清研究所で製造された「アストラゼネカ／オックスフォード大学」ワクチンを無償で60万回分、受け取っているという。 駐ブータン・インド大使館がアップした動画で、ブータン人の少女がインドからのワクチンに感謝を伝えている 米シンクタンク「ウッドロー・ウィルソン・センター」南アジア研究員のマイケル・クーゲルマンはテレグラフ紙にこう説明している。 「インド

「東京五輪中止」スクープ記事やコラムなどで注目されている英「タイムズ」紙東京支局長のリチャード・ロイド・パリーが、大好きな花見の季節にどうしても言いたいことがあるという──。 パンデミック対策の心苦しい仕事のひとつが、なぜ人を死なさなければならないかを決めることだ。権力を持つ人は誰もそれを認めたがらないが、これは避けて通れないことでもある。 人が大勢で集まることになれば、たとえどんなに厳しい予防措置をとっても、感染リスクを完全に取り除くことは無理だ。感染者の一部はやがて発症者となり、発症者の一部はやがて重症者になり、その重症者のなかから死亡する人が出ることになる。 死者をひとりも出さないつもりなら、私たち全員が例外なく、完全に引きこもるしかない。感染症がどこかへ消えるまで、仕事にも買い物にも出かけず、社交もしないのだ。 もちろん、それは不可能な話だ。そんなことをすれば即座にうつ状態になる人

言語学・言語哲学の大家でありながら、政治やメディア批評も旺盛におこなってきた米マサチューセッツ工科大学（MIT）名誉教授のノーム・チョムスキー（91）。「世界最高の論客」とも呼ばれる彼は、2020年米大統領選とアメリカの未来、そして今後の中東情勢をどう見ているのか。イスラエル紙「ハアレツ」がインタビューした。 ノーム・チョムスキーは大統領選挙に先んじて、自身がジョー・バイデンに投票するつもりであり、アメリカの革新派の人々も同じことをするだろうと、繰り返し語ってきた。11月3日より前に行われた米オンラインメディア「サロン」のインタビューで、伝説的な知の巨人たる言語学者はこう語っていた。 「私は反トランプ側に投票するつもりですよ。現状の二大政党制では、反トランプ派に投票しようと思ったら、民主党支持に舵を切るしかないという現実的な問題はありますが」 選挙はバイデンの勝利に終わったが、選挙直後に行

「アフリカ系の血が入っている」というDNA鑑定結果を得たニコール・パーズリー Photo: Family photo / Handout / The Washington Post 価格の低下もあって、興味本位で遺伝子検査を受ける人が米国では増えている。 ところがその検査の結果、「ヨーロッパ系米国人だと思っていたのに、実はアフリカ系の血が入っていた」という事実を知らされてしまうという事例が相次いでいる。 DNA鑑定の技術が、米国に深く根付いてきた「人種」をめぐる神話と衝突しつつあるのだ──。 ヴァージニア州ノークスヴィルで育ったニコール・パーズリーは、自分にアフリカ系の血が入っていると知って愕然とした。 若いころの彼女の生活は、これ以上はないというほど白人らしいものだった。1970年代から80年代にかけて、この都会的ではない町で彼女は育ち、人種主義的なジョークを口にする農家の子たちと一緒に

チェルノブイリの原子炉の前に立つ除染作業員 Photo: Igor Kostin / Sygma via Getty Images 1986年4月26日にウクライナ北部のチェルノブイリ原子力発電所で起きた爆発事故は、周辺地域に甚大な被害をもたらした。この未曾有の人災を大事にしたくなかったソ連政府は事故後、兵士や一般市民を強制的に招集し、瓦礫の撤去や除染の作業に当たらせる。 米HBOの新作ドラマ『チェルノブイリ』の放送によって再び事故が注目を集めるなか、元清掃員のマイケル・フィシュキン氏が「未知の恐怖」と闘った自身の体験をイスラエル紙に語った。

中国の顔認証技術が「そこまでやるか!?」と突っ込まざるを得ないほどの飽くなき進化を続けている。 世界最先端技術を実装し、超・監視社会システムの構築に注力する中国では最近、17年前に指名手配された殺人事件の容疑者まで割り出すことにも成功した。外国人のわれわれも、中国の入国審査を終えたその瞬間から24時間体制の監視を逃れることはできない。 中国中央電視台（CCTV）によると上海市青浦区で1月6日午後、高速道路の出入口前に設けられている貨物・旅客チェックポイント「検査站」にひとりの女が立ち寄った。トイレの場所を尋ねようと女が事務所のドアを開けたその刹那、一帯にけたたましく警報が鳴り響いた。 女は駆け付けた民警たちに取り押さえられ、身分証の提示を求めるが、女は「家に置き忘れた」と言ってウソの身分証番号を告げ、何とかその場をやり過ごそうとした。だがそんな小芝居が通用するわけもなく、警察のデータ解析に

オリンピックの後、開催都市に不要な施設が残されるのは、そう珍しいことではない。だが、2016年の夏にオリンピックが開催されたリオデジャネイロのひどさは常軌を逸している。 オリンピックの関係者たちはしばしば、オリンピックのレガシーを喧伝し、街と国が開催後も長きにわたって利益を享受できると主張してきた。そうした意見は、オリンピックを税金の無駄遣いだと考える一般市民や経済学者によって懐疑の目で見られてきたが、関係者たちの主張が間違っていたことを現実が証明してしまっている。 開催から半年と経たないうちに、レガシーが残された街は急速に衰退している。オリンピック関連の建物の多くはがらんどうで、複数のスタジアムが閉鎖され、地面にネジが転がっている有り様だ。