フランスでは、日本人建築家が高い人気を誇り、数々のコンペティションを勝ち取っている。だが、日本の大規模プロジェクトでは、彼らの活躍の幅は意外にも狭く、個人や海外からの発注に逃げ場を見つけているという。そのことに気づいた仏紙記者が、日本の建築事情を深掘りする。 日本は「建築の国」なのだろうか。最近のニュースからすると、そう言えそうだ。2024年3月、日本人建築家の山本理顕がこの分野の最高の賞であるプリツカー賞を受賞した。日本でこの栄誉ある賞を受賞したのは山本が9人目で、これによって日本は建築分野を率いる存在になった。世界中が口々に日本のスター建築家を称えている。 特にフランスでは、日本人建築家の人気は高く、権威あるコンペティションをいくつも勝ち取っていて、象徴的な建造物を多く生み出している。たとえば妹島和世と西沢立衛による建築家ユニット、SANAAは「ルーヴル美術館ランス別館」（ついでに言え

ヨハン・ノルベリ（50）は根っからの楽観主義者で、その主張を裏付ける論拠を持ち合わせている。古典的自由主義とグローバル化の熱烈な擁護者であるこの歴史学者は、ある意味、心理学者のスティーブン・ピンカーの系譜に連なり、「私たちは最善の世界に生きている」と主張する。 スウェーデン人のノルベリは、多くの人にとってシステムを推進する原動力である「利益の追求」を、「俗悪」なものだと考えている。彼が関心を寄せているのは、もっと「美しい」もの、つまり、より良い世界を創ることなのだ。 米ワシントンにあるシンクタンク「ケイトー研究所」のシニアフェローを務めるノルベリは、『資本主義宣言』（未邦訳）という挑発的なタイトルをつけた新著で、「読者の注意を文化戦争から逸らし、私たちの未来にとって重要な問題へと引き戻す」ことを目指している。スペイン紙「エル・パイス」が彼にインタビューした。 ──あなたは、社会正義の実現に

日本には、電気自動車（EV）が普及するための条件が完璧にそろっているという。だがテスラ社のイーロン・マスクも日本市場には苦戦していると認める通り、普及は遅々として進んでいない。その原因はどこにあるのか。同じく普及が停滞する米韓の状況と合わせ、米経済メディア「ブルームバーグ」が分析した。 日本はEV普及の「ラガード」 日本は電気自動車（EV）の先駆者となるための、あらゆる条件を備えている。世界平均を上回る所得、堅調な自動車産業、高い新車購入率、技術を称揚する文化などだ。 しかしながら、2023年の日本におけるEVの新車販売比率（新車販売台数に占める特定の自動車の割合）はわずか1.8%だった。 2024年3月、ブルームバーグの気候変動ニュースメディア「ブルームバーグ・グリーン」は、完全電気自動車（BEV）の普及拡大が見込まれる31の国を調査した結果を発表した。するとそのなかで、普及率が思いのほ

第二次世界大戦最後の数ヵ月、日本の沖縄諸島は凄惨な戦場となり、かつて当地の支配階級だった王族は戦火を逃れて避難した。その戦闘のさなか、米軍兵士の一団がその王族の御殿を占拠した。御殿の財産管理人は後年、「終戦後に御殿に戻ると、そこに王家の宝物はなかった」と証言している。 沖縄戦から80年近く経過した2023年1月、これらの宝物の一部がマサチューセッツ州の退役軍人宅の屋根裏部屋で発見された。米連邦捜査局（FBI）は2024年3月15日に会見を開いたが、退役軍人の身元は明かさなかった。 退役軍人の男性は2023年に死去している。遺族が屋根裏部屋に遺品整理のために入ると、色鮮やかな絵画や陶器が出てきた。いまにも壊れそうな大きな掛け軸や、精緻に描かれた絵地図も見つかった。遺族はFBIの盗難美術品捜査官チームに通報した。 現場に派遣されたFBIボストン支局盗難美術品部門主任のジェフリー・ケリー特別捜査

エヴァ・イルーズは、2022年に「社会学で最も影響力のある女性トップ10」に選ばれたほどの優れた研究者だ。ユダヤ人であり、イスラエルの大学でも教えるイルーズは学者として、個人として、ハマスとイスラエルの戦争をどう捉えているのか。米大手ユダヤ系メディア「フォワード」が聞く。 この記事は米大手ユダヤ系報道機関「フォワード」で最初に掲載されたものです。フォワードの無料ニュースレター登録はこちら。 2023年10月にハマスがイスラエルで1200人以上を虐殺し、イスラエルが容赦ない軍事報復に出て以降、さまざまな解説がとめどなく噴出してきた。だが私が読んだ限りでは、フランス系イスラエル人の学者・知識人エヴァ・イルーズの解説に匹敵するほどの、痛烈さと感性、研ぎ澄まされた知性、そして深い感情が入り交じったものはない。 イルーズの研究の焦点を考えれば、それは当然だ。旧来の概念を打破してきた、影響力のある社会

2023年6月、日本の半導体素材大手JSRが、投資ファンドによる買収を受け入れると発表した。買収総額は推定9000億円に上る。 JSRの名を知る日本人は多くはない。だが同社は、半導体の基盤に集積回路パターンを転写するフォトレジスト（感光材）のトップメーカーで、サムスン電子や台湾積体電路製造（TSMC）、インテルなどを顧客にもつ。 フォトレジストは、半導体産業のなかで日本企業が高いシェア率を誇る数少ない分野だ。 だがJSRの買い手が産業革新投資機構（JIC）であることが判明すると、関係者はいっせいに眉をひそめた。JICは日本政府から資金提供を受ける官民ファンドで、その投資は経済産業省の監督下にある。同省は旧通商産業省の時代に企業に対して介入主義的な政策をとり、戦後日本の驚異的な経済復興を支えた。 JICが東証プライム市場に上場する株をTOB（株式公開買い付け）した後、JSRは株式を非公開化す

この記事は、世界的なベストセラーとなった『21世紀の資本』の著者で、フランスの経済学者であるトマ・ピケティによる連載「新しい“眼”で世界を見よう」の最新回です。 最初にはっきり言っておきたい。フランスの日刊紙「ル・モンド」が掲載した見事な調査報道の記事によって、フランスの福祉機関「家族手当金庫（CAF）」の手当受給者数千人が、無節操で理不尽極まりない手続きの対象にされていたことが白日のもとにさらされた。 これはフランスに限らず、欧州や世界の社会保障や公共サービスの未来が根本的な問題に直面していることを示している。ル・モンド紙の記者たちは、隠蔽されていた数千行のプログラミングのコードを調べあげただけではない。 生計が不安定な人たちやひとり親たちに会い、手当の過払いがあったと不当に疑われて追い回された話にも耳を傾けた。記事が示したのは、闇雲にアルゴリズムを使って調査することが、日々の生活に悲劇

西洋の凋落を証明する「3つの要因」 ──2023年に弊紙から受けたインタビュー「第三次世界大戦はもう始まっている」が、今回の新著を書くきっかけになったと伺っています。すでに西洋は敗北を喫したとのことですが、まだ戦争は終わっていませんよね。 戦争は終わっていません。ただ、ウクライナの勝利もありえるといった類の幻想を抱く西側諸国はなくなりました。この本の執筆中は、それがまだそこまではっきり認識されていなかったのです。 昨年の夏の反転攻勢が失敗に終わり、米国をはじめとしたNATO諸国がウクライナに充分な量の兵器を供給できていなかった事態が露呈しました。いまでは米国防総省の見方も、私の見方と同じはずです。 西洋の敗北という現実に私の目が開かれたのは、次の三つの要因によるものでした。 第一の要因は、米国の産業力が劣弱だということです。米国のGDPにはでっちあげの部分があることが露わになりました。私は

大村大次郎さん（作家・元国税調査官）からの質問 現在、日本では、富裕層や大企業にばかり金が集まり、国民のほとんどは生活がどんどん厳しくなっています。この最大の要因は、富裕層や大企業にばかり優遇した税制、経済政策によるものだと思われます。 現在の日本では、政治家は大企業から多額の献金を受け、高級官僚は大企業に天下りするので、必然的に大企業や富裕層を優遇する政策に傾いています。政治家と高級官僚と大企業による「利権の三角関係」が日本を衰退させた大きな要因だと思われます。 この「利権」と「政治」の問題は、日本ほどひどくはないにしろ世界共通の問題であり、人類の積年の課題でもあると思われます。この「利権」と「政治」の問題を解決するには、どうすればいいと思われますか？ ガブリエル・ズックマンの答え 民間のお金が政治に入ることを非常に厳しく制限する必要があります。 その手段として国民に「民主主義バウチャー

「その漫画なら全巻持っている」、けれど「愛蔵版」や「完全版」という言葉に購買意欲をくすぐられるのは、作品のファンだからなのだろうか……。フランスでもいま、既存作品の「デラックス版」が急増している。その要因は、漫画市場の成熟だけではない。どうやらその裏には、フランス人の国民性、そして漫画への熱い思いが隠されているようだ。 フランスの漫画市場は、いまのところとても好調だ。しかし、この先の落ち込みを避けるためには、自己改革の必要がある。たしかに、2022年にフランスで販売されたコミック類「バンド・デシネ」の2冊に1冊以上が日本の漫画だった。だがいっぽうで、民間調査機関GfKのデータによると、2023年の1月から5月には、発行部数ベースで前年同期比18％の売り上げ減少が見られた。 競争が激しい漫画業界では昨今、いわゆる「デラックス版」が増えてきている。これらは特定の作品の刷新のため、カラーページを

犯罪率が低く、モノづくりによって成長を遂げた経済大国であり、いまは少子高齢化が止まらない国──世界は日本に対してそんなイメージを抱えているだろう。 だが、世界の「日本」に対する印象に大きく関わってきたのは結局、アニメや漫画などの「ファンタジー」なのかもしれない。なかでも80年代、スタジオジブリが欧米の若者に与えた影響について、英メディア「アンハード」が報じた。 日本は「夢の工場」だった インターネットの登場以前、米国のティーンがアニメを見るには「違法な手段」に訴えるしかなかった。海賊版ビデオカセットはファンのあいだで、まるで「見るドラッグ」みたいに流通していたのだ。 新しいアニメの発見は、小さな啓示みたいだった。未知の国に一歩足を踏み入れたようだった。彼方の国である日本について私が知っていたことといえば、祖父の語る戦争の話と、夕方のニュースで流れる暗い話に限られていた。 80年代は、日本と

トルコ系クルド人が集住する埼玉南部、通称「ワラビスタン」を英誌が取材。外国人労働者に依存しながらも彼らを歓迎しない日本の移民政策は愚策だと指摘している。 クルド人の数が10年で4倍に 東京の北にある埼玉県蕨（わらび）市の教室で、11歳の少年が日本語でおしゃべりしながら「川」と「木」の漢字を書く練習をしている。別に珍しくもない光景だ。その少年、ボランが日本人ではなくクルド人ということを除けば──。 蕨市とその周辺地域には約2000人のトルコ系クルド人が暮らしており、その数はこの10年で4倍に増えた。通りにはケバブ屋が軒を連ね、ゴミの分別方法がトルコ語で書かれている。地元では「ワラビスタン」と呼ばれている地域だ。 このコミュニティは、ここ数十年における日本の最大の社会的変化のひとつを物語っている。高齢化が進んで労働人口が減少する日本では、新たな人材が切実に求められているが、日本の政治家はいまな

遅いEVシフトに相次ぐ批判も 2023年5月、英誌「エコノミスト」はトヨタをはじめとする日本の自動車メーカーが電気自動車（EV）へのシフトに出遅れていると指摘した。同誌は取材に応じた環境経営コンサルタント、村沢義久のコメントを掲載している。 「日本のメーカーは、世界で起きていることを見ようとしません。まるで江戸時代の鎖国のようです」 世界最大の自動車メーカーであるトヨタですら、2022年の総販売台数およそ1050万台のうちEVが占めるのは2万4000台ほどに過ぎなかった（対するテスラは130万台）。環境保護NGO「グリーンピース」は、世界トップ10に名を連ねる自動車メーカーのなかで、トヨタ、そしてホンダと日産は脱炭素化の取り組みにおいて最低の部類に入るとランク付けた。

安倍晋三は人生最後の日の朝、奈良にいた。 五重塔で知られる古寺と、神の使いの鹿で有名なこの地方都市にやってきた目的はいかにも事務的で、市内の主要駅に面した街路の広い交差点で、地元選出の国会議員の再選を訴える応援演説をするためだった。 安倍は2年前に首相を辞任していたが、日本の歴代首相で最長の在任記録を持つ彼の名前には非常に大きな重みがあった。その日は2022年7月8日だった。 詰めかけた群衆が撮影した写真を見ると、後ろになでつけられた髪、チャコールの眉、気さくな笑みで安倍本人とすぐ認識できる男性が午前11時30分頃、急ごしらえの演壇に上がり、片手でマイクを握る姿がうつっている。 その周囲を自民党支持者の集団が取り巻いていたが、安倍の後方に立つ男に気づく者は誰もいなかった。グレーのポロシャツにカーゴパンツ姿で、黒いストラップを肩にかけていた。男は他の群衆が拍手を送るなか、ただ立ち尽くしていた

建設費の膨張、参加予定国の撤退など混乱の大阪・関西万博について英紙「フィナンシャル・タイムズ」が皮肉めいたコラムを掲載。その手に汗握る展開は、まるでドキュメンタリードラマを観ているようだと揶揄する。 会場はいまだ「殺風景な駐車場」 メキシコとエストニアは撤退を表明したが、デンマーク、カメルーン、ジャマイカはまだ参加を希望している。 建設費のあまりの急騰ぶりに、ブラジル、アルゼンチン、ポーランドは、自国のパビリオンを簡素な「倉庫タイプ」へ変更することを検討中だと伝えられる。 欧州のある国は、日本最大手の建設業者から「希望通りのパビリオンを作ることはできるが、完成は万博が閉幕してから1ヵ月後になる」と告げられたらしい。 ドキュメンタリードラマのシリーズを一気見できる時代にあって、2025年大阪・関西万博の開催準備は「完璧」な進捗を見せている。主催者側が全力で頑張れば、2シーズン分のボックスセッ

生成AIの技術が急速に進化するなか、日本ではこれを利用した子供の性的画像の問題が深刻化している。欧米ではこうした画像が厳しく規制される一方、日本ではなぜ野放しにされているのか。背景にある日本の司法や文化的な価値観を中国紙が専門家に取材した。 日本では、生成AIによって作られた児童の性的画像の大量流出が問題になっている。 地元メディアの報道によれば、国内のIT企業が法律の抜け穴をつき、生成AIによる児童ポルノを生産しているという。 人権活動家はこうした動向を憂慮しているが、日本の政治家は問題の介入には消極的だ。1998年に「子ども虐待ネグレクト防止ネットワーク（現・特定非営利活動法人チャイルドファーストジャパン）」を創設した山田不二子は、政府が生成AIによる児童ポルノの問題を放置していることを批判し、子供たちが性産業に取り込まれると懸念する。 「日本の法律では児童ポルノは違法とされていますが

「いまが後継者誕生の瞬間かもしれない」──「GAFAM」が支配するテクノロジー業界についてそう語るのは、コロンビア大学ロースクールの教授ティム・ウーだ。 これまでも、グーグル、アップル、フェイスブック（現メタ）、アマゾン、マイクロソフトの頭文字をとって表現されてきたテック業界の主要メンバーたちは、Netflixを加えて「FAANG」になったり、最近ではテスラとエヌビディアの台頭で「MATANA」と呼ばれたりしてきた。 そんななか、米誌「アトランティック」が着目したのは、勢いを増す生成AIの分野で注目を集める「GOMA」だ。AIチャットボットとその類のものはまだ初期段階にあるとしながらも、「AIの世界では、すでにすべてがたった4社に集約されつつある。グーグル、オープンAI、マイクロソフト、アンソロピックである」と書く。 従業員数たった数百人のスタートアップ企業オープンAIは、2022年11月

スペインで初めてダウン症議員となった、マール・ガルセラン・ガデア。障がいを抱えつつも、それをものともせず果敢に政界に乗り込んだ彼女の素顔に、スペイン「エル・ムンド」紙が迫った。 もしかしたら彼女は、国民党の同僚議員たちほど学歴はないかもしれないし、それほど弁が立つわけではないかもしれない。それに、いわゆる「政界のサラブレッド」というわけでもないかもしれない。 だが議員のなかに、スペイン初のダウン症の州議会議員になるマール・ガルセラン・ガデア（45）のような経験をした者はどれくらい、いるだろうか？ 「子供のころ、クラスメイトはいましたが、友達は1人もいませんでした。自分はみんなとは違うのだと感じさせられました。彼女たちは、言うこととやることが違っていて、勉強しに行くと言っておきながら、本当は遊びに行っていました。私に一緒にきてほしくなかったのです」 では、こんな経験をした者は？ 「母と買い物

コロナ禍で医療や福祉、小売業に従事するエッセンシャルワーカーの存在が脚光を浴びた一方、他者をケアし、社会インフラを支えるために働く彼らの賃金は低く、待遇も改善されないままだ。 新著『私労働小説　ザ・シット・ジョブ』で、ケアする仕事に就く人々が抱える貧困や差別の問題を取り上げたブレイディみかこさんは、状況は依然として厳しいままだが、日英両国で変化の兆しが見えはじめていると話す。 報われない「聖なる仕事」 ──『私労働小説　ザ・シット・ジョブ』（KADOKAWA）では看護師や保育士など、いわゆるケア労働に従事する人たちが職場でのハラスメントや貧困に苦しむ姿が描かれています。 英国ではコロナ禍で、医療従事者などのエッセンシャルワーカーがすごく感謝されたんです。ところが彼らの賃金はその後もまったく上がらず、物価高が始まると生活苦に陥りました。看護師さんがお金がないので食事を抜いて働くとか、彼らが貧

中国では2023年6月、若年（16～24歳）の失業率が21.3％と過去最高を記録した。これ以降、当局は数値の公表を取りやめている。 膨大なカネと時間を注いで勉強してきたのに、結局働き口がない──そんな事態に直面した若者たちは今、実家に帰って「専業子ども」になることを選んでいる。 「フルタイムでは働かないと決めた」 何気なくSNSを見ていたティアン・イーナン（23）は、昨年の秋、心惹かれる「新しいタイプの仕事」を紹介する動画日記を見つけた。 その動画では、若い女性がエレガントなピンク色のバスローブ姿で朝を迎え、テイクアウト用の容器に入った辛口の鍋料理をのんびり口に運んでいた。午後は読書にいそしみ、夕食はテレビを見ながら赤いドラゴンフルーツと殻むきヒマワリの種をつまむ。彼女は「専業娘」を自称していた。 ティアンはそんなシンプルな生活が羨ましかった。彼女は観光マネジメントを専攻する大学生で、中国