博報堂「生活定点」データ20年分を無料公開
博報堂生活総研が20年間にわたって実施してきた生活者意識の定点観測調査のデータがWebで無料公開。研究やマーケティングなどに活用できる。 博報堂は9月27日、シンクタンク「博報堂生活総合研究所」が20年間にわたって実施してきた生活者意識の定点観測調査「生活定点」のデータを無料で一般公開した。生活総研のWebサイトで、データを収録したExcelファイルと、質問票のPDFファイルをダウンロードできる。ユーザー登録なども不要だ。 同調査は1992年から20年間にわたって隔年で実施。同じ地域（首都圏・阪神圏）、同じ対象者設定（20～69歳の男女）に向けて同じ質問を継続して問い、回答を時系列で観測している。 衣、食、住、健康、遊び、学び、働き、家族、恋愛・結婚、消費、情報、メディア接触、社会意識、国際化と日本、地球環境など、生活者に関するさまざまな領域を網羅。項目は約1500におよぶ。 「長年にわた
ネット時代のコンテンツの文法 - はてなポイント３万を使い切るまで死なない日記
ネット時代にコンテンツ業界がどう対応するかは、映画、アニメ、ゲーム、音楽、書籍、マンガなど、いずれのコンテンツの世界であっても課題になっている。 課題というのはおもにどうやってネット時代に収益をあげるかをみんな悩んでいるわけだが、そもそもネット時代にはコンテンツのフォーマットそのものも見直す必要があるのではないか、こんなあたりまえのことをあたりまえにいってくれたのが大塚英志（敬称略）だ。 技術者であってもネットサービスの開発に携わるのであればマーケティング的な能力は問われるから、人文書を読むべきだと最近主張している僕だが、とりわけ大塚英志はおすすめの批評家だ。 批評家の書く本がビジネスに役に立つとして、その効用はふたつある。ひとつは世の中に起きている現象をどうやって理解すればいいかを整理できること。もうひとつは世の中で起きている現象をどうやってコントロールすればいいかのヒントをくれることで
購買行動にも変化、スマートフォンが消費に与える影響
企業で販促やマーケティングにかかわる人の疑問の一つとして、「消費者はスマートフォンを持つと、行動パターン、または商品・サービスの購買パターンが、実際にどう変わるのか」といったことが挙げられる。スマートフォンユーザーの割合が急増する中でこれが把握できないことは、消費者全体のニーズや購買パターンの将来像を汲み取れないことに等しく、特にBtoCモデルのビジネスをする企業では緊急に把握すべき課題と言える。 スマートフォンで生活や価値観が変わる！？ 93％が変化を自覚 「変化するのかさえ疑問」という声を聞くこともあるが、調査結果では「スマートフォンを持つと消費者の情報収集／発信と購買行動が変わる」ということが明確となった。アンケート調査では、特に企業のクチコミや販促にかかわる「情報収集／発信」「購買行動」について質問をしたところ、「何らか変化した」と自覚しているユーザーは93.1％にのぼる（図1）。
知られざる「フェイスブック・リスク」：日経ビジネスオンライン
マーケティングへの活用で企業からの関心が高まるSNS（ソーシャル・ネットワーク・サービス）の「フェイスブック」。利用が広まるにつれ“フェイスブック・リスク”とも言える問題が顕在化してきた。企業はそのリスクを知り、事前に対策を取らなければ、せっかくのキャンペーンやPRが失敗しかねない。そのリスクの存在を身をもって知ったのが日本コカ・コーラだ。 3月2日午後6時、アプリが消えた！ 3月2日の午後6時ごろ、日本コカ・コーラがフェイスブックで提供していたゲームのアプリケーション「スゴイ自販機」が突然消えた。 これに気付いた利用者からは「フェイスブックのスゴイ自販機が消えた」「コカ・コーラ パーク スゴイ自販機（フェイスブック）が利用停止？」といった投稿がミニブログ「ツイッター」などで相次ぎ、話題を集めた。アプリは3月4日には無事復旧したものの大きな「謎」が残った。なぜ停止したのかという謎だ。 スゴ
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