Taro Kamematsu | 亀松太郎 @kamematsu 大学生約250人に <あなたが、世の中の「ニュース」を入手するとき、ふだん最も頻繁に利用しているメディアは次のうち、どれですか?> と質問した結果。 スマホ70%、テレビ22%、PC5%、タブレット3%。 新聞・雑誌・ラジオも選択肢にあったが、0%だった。 年々テレビの比率が下がっている印象。 pic.twitter.com/KNiaNaNAZ8 2020-10-24 09:22:51 Taro Kamematsu | 亀松太郎 @kamematsu 学生にとって、(紙の)新聞は「ニュースを入手する媒体」として一番手にあがってこないが、全く読まれていないわけではない。 7%の学生は「週3回以上読んでいる」と答えている。 おそらく同居している親が購読しているため、新聞に触れる機会があるのだと思う。 pic.twitter.co
Googleが「ニュース業界をサポートする新しいライセンスプログラム」を開始すると発表しました。プログラムが開始されるとGoogleがニュースのパブリッシャーに支払いを行うことで、一般ユーザーはこれまでペイウォールに阻まれていた有料記事を無料で読むことが可能になる予定となっています。 A new licensing program to support the news industry https://www.blog.google/outreach-initiatives/google-news-initiative/licensing-program-support-news-industry-/ Google will start paying publishers to license content - Axios https://www.axios.com/google-wi
月間150億PVを超えるガリバーサイト。2018年度の総売上9547億円。この売上は、朝日、日経、読売の全ての売上を足した額より大きい。ヤフーはなぜ新聞各社をはるかに引き離した一強の地位を築いたのか? この20年のメディアの巨大な変化を明らかにした著作『2050年のメディア』の中から、その分水嶺となった2000年代半ばのヤフーと新聞各社の攻防をハイライトする。 ◆◆◆ 新聞社独自のポータルサイトを 新聞にとってのヤフーの危険性をもっとも早く見抜いていた一人に、現読売新聞グループ本社社長の山口寿一がいる。山口はまだ社長室次長だった2005年9月、読売社内に社内各部署から精鋭を集めた極秘のチームを設けていた。
日本経済新聞は国内を代表する経済誌だ。その電子版はwebでの継続課金を大成功させ、いまや50万以上の有料会員を擁するモンスターサイトだ。 その日経電子版が11月6日に全面リニューアルしたのだが、公開後、web業界がにわかにざわついた。表示速度が爆速だったのだ。日経公式もモバイルで2倍の表示速度を達成したと堂々と宣言していた。 webサービスは継続率こそ神KPIで、その継続率には速度が大きく影響する。 これはチェキらないとヤバイと感じ、友人のkitakさんとスピードの秘密を調査してみた。 Fastlyをコンテンツキャッシュに使う殆どのデータはFastlyを経由して取得されていた。Fastlyは最近注目を集めているCDN(世界中にエッジサーバーを配置し、高速にコンテンツを配信するサービス)で、非常に高機能でユニークなサービスだ。 一般に、CDNはいったん世界中にコンテンツをばらまくと、それを無
2013年03月17日23:40 カテゴリ 朝日新聞の用語集 11:名無しさん@13周年:2013/01/01(火) 03:13:47.42 ID:NUlY0BOE0 朝日新聞の用語集 ・「しかし、だからといって」 ここから先が本音であるという意味 ・「議論が尽くされていない」 自分たち好みの結論が出ていないという意味 ・「国民の合意が得られていない」 自分たちの意見が採用されていないという意味 ・「異論が噴出している」 自分たちが反対しているという意味 ・「政府は何もやっていない」 自分たち好みの行動を取っていないという意味 ・「内外に様々な波紋を呼んでいる」 自分たちとその仲間が騒いでいるという意味 ・「心無い中傷」 自分たちが反論できない批判という意味 ・「皆さんにはもっと真剣に考えてほしい」 アンケートで自分たちに不利な結果が出てしまいましたという意味 ・「アジア諸国」 中国、韓国
ブラジルの新聞社連合(Association of Newspapers in Brazil、ANJ)に加入する154社のニュースサイトが、Google Newsへの記事見出し提供をストップしたことが明らかになり、一部のブログなどで話題になっている。具体的な金銭的見返りなどを求めるパブリッシャーと、グーグルサイトからの大量の送客(ユーザー誘導)がすでに十分な対価であるとの見方をとるグーグルの軋轢はかなり前から存在するが、ここにブラジルのほか、フランスなどでもあらためて注目を集めているようだ。 この話題を伝えた米テキサス大学のナイト・ジャーナリズム・センター(Knight Center for Journalism in the Americas)によると、12日~16日にかけてブラジルのサンパウロで開かれたインターアメリカン・プレスアソシエーション(Inter American Press
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