中日新聞メディカルサイト「つなごう医療」は 2018年3月末をもって終了いたしました。 長らくご愛顧いただき、 ありがとうございました。 今後、中日新聞の医療関係記事は 中日Webの「医療」コーナー(http://www.chunichi.co.jp/article/feature/iryou/) でご覧ください。 中日新聞社
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民間団体「日本薬物対策協会」(東京)が首都圏などの小中高校の教員を対象に、若者の間に広がり社会問題化している脱法ドラッグに対する意識調査をしたところ、3割が「有害性を(児童、生徒に)はっきり説明できない」と回答したことが29日、分かった。 脱法ドラッグは興奮や幻覚作用、意識障害などの健康被害を引き起こすケースがあるが、教育現場に正しい知識が浸透していない実態が浮き彫りになった。協会は「教員一人一人が危険性を理解し、乱用防止に取り組んでほしい」と訴えている。 協会は昨年3月~今年2月、東京都や大阪府のほか埼玉、千葉、神奈川、静岡各県でアンケートを実施。公私立108校の教員計781人が回答した。 集計結果によると、ほぼ全員が脱法ドラッグは危険だと認識していたが、7・0%は「覚せい剤や大麻ほど有害とは思わない」と答えた。
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