ChatGPT作のニセ論文要旨は1/3の割合で査読者に本物だと思わせる | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
OpenAIの高度なチャットボットChatGPTを使って作成された科学論文の要旨を、科学者らが約3回に1回の割合で本物の論文だと思わせたことが最新研究で明らかになった。薄気味悪いほど人間に近いこのプログラムは、人工知能の未来に関する議論を呼んでいる。 ノースウェスタン大学とシカゴ大学の研究チームは、医学雑誌で公開された本物の論文10件に基づいて偽の論文要旨を生成するようChatGPTに指示を出し、その結果を本物の論文と見分けるために2つの検出プログラムに入力した。 さらにチームは、偽の論文と本物を複数の査読者に渡し、それぞれを区別するよう盲検試験形式で依頼した。 査読者らはChatGPT作の要旨を68％の確率で正しく識別したが、同時に本物の要旨を14％誤って偽物だと判断した。 作成された偽論文はすべて、盗作検出プログラムによって100％独自であると判定されたが、科学論文誌が要求する投稿規定
トランプ支持者が集まる「言論の自由SNS」の虚構 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ドナルド・トランプが任期1期だけで退任した米大統領の一人となることが決まり、主流主要メディアやフェイスブック、ツイッターがトランプによる危険な陰謀論や根拠のない選挙不正の主張を無視（トランプ支持者に言わせれば検閲）することを決めたことで、トランプ支持者の多くは代替となる交流サイト（SNS）「パーラー」に注目し始めた。 ただ、こうした超保守層の大多数は今もツイッターやフェイスブックを使用し続けており、自分たちがパーラー上に集結していると宣言した場所は別のSNS上だった。トランプ支持者らのおかげでパーラーのユーザー数は100万人以上増え、アプリのダウンロード数でもトップに躍進。ウィキペディアにも「ドナルド・トランプ支持者、保守派、陰謀論者、右派過激派に大きなユーザー基盤を持つ」と記載されるようになった。 パーラーは2018年、保守派の富豪レベッカ・マーサーの出資を受けて立ち上げられた。マーサー
アベノマスク騒動を尻目に。台湾「Eマスク」システムの快進撃 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界中でコロナ禍がすすむ中で注目されているのが台湾だ。4月14日に、36日ぶりにコロナ感染者0人を発表。累計の感染者についても約400人にとどまっている。近隣諸国と比較すると少ない感染者数もさることながら、マスク対応が先をいっているのである。ICチップがついた保険証で「予約」することで99%手に入るし、逆に買い占めが絶対不可能という「Eマスク」システムを実施したのだ。 反面、日本では今もマスク騒動が続いている。早くから薬局をはじめ、多くの売り場からマスクが消え、メルカリやヤフオクで高額転売される事態となった。また、政府が全世帯に布マスクを配布することを決めると、SNSを中心に「アベノマスク」と揶揄する投稿が散見されるようになる。「布マスクを出品しないように」と、今度はメルカリからアナウンスされるなど、マスク騒動がおさまらない。 関連記事：新型コロナで世界が注目、IQ180の台湾女性IT大臣
SNSの言論操作は「極めて簡単」、NATO関連団体の調査で判明 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
NATO（北大西洋条約機構）の関連機関の調査によって、ソーシャルネットワーク上の言論操作がいかに簡単に行えるかが示された。 NATOの独立機関「Strategic Communication Centre of Excellence」は3カ月をこの調査に費やし、フェイスブックやツイッター、インスタグラム、ユーチューブ上で105件のエンゲージメントに対し、対価を支払ったという。 支払った費用は合計でわずか333ドルだったが、偽のエンゲージメントを販売する11社のロシア企業と5社の欧州企業によって約3500件のコメントと、2万5000件のいいねが生み出され、新規で5000件のフォロワーが発生した。 その後、調査担当者はフェイク情報を拡散する1万8739件のアカウントを特定し、フェイスブックやツイッターらに報告したが、3週間が経過しても、95％のアカウントがそのまま放置されていた。 プラットフォ
香港デモで利用者急増の通信アプリ「Bridgefy」を生んだ米国企業 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
普通選挙の実現などを求めて抗議活動が続く香港で、利用者が急増中のメッセージアプリが「Bridgefy」だ。サンフランシスコのスタートアップ企業が開発したこのアプリは、ブルートゥースを基盤としたピア・トゥ・ピア通信を行うため、政府のインターネット監視を避けられる。 アプリ調査企業Apptopiaのデータで、Bridgefyのダウンロード件数は過去60日間で4000%近い上昇となっている。Bridgefyはブルートゥースで構築されたメッシュネットワークにより、都市全体の利用者をつなぐことが可能だ。100メートル以内の相手とは迅速にチャットが行えるし、それよりも遠くに居る相手とは、ネットワークに接続された端末をまたぐ形で通信が行える。 Bridgefyでは特定の相手とのプライベートな会話が可能なほか、相手を指定せずに、一定の距離内に居る人すべてにメッセージを届けることもできる。 Bridgefy
アマゾンの「全能の目」 競合監視で販売事業者に値下げ圧力 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ブルームバーグの報道によると、終わりのない価格競争を続けるアマゾン・ドット・コムは、2017年から米小売大手ウォルマートなどのライバル企業を監視し、同社サイトでアマゾンよりも安い価格で商品を販売している業者に対し警告を出すとともに、時にはそうした商品をアマゾン上で見つけにくくしている。アマゾンの影響力に鑑みれば、こうした通知を受けた販売業者の多くは他サイトでの価格引き上げを決める。 アマゾンは価格設定に直接口出ししているわけではないかもしれないが、この行動を通じ、販売業者がトラブルを避けるためにすべきことをはっきりとほのめかしている。これは一般的に言って、独占または搾取にあたるだろう。アマゾンによる警告は以下のような内容で、同社が市場に対する「全能の目」を持っており、非協力的な販売事業者がどのような目に遭うかを明確に伝えるものだ。 「貴社が提供している商品の中に、アマゾンでの価格が他の小売
グーグルの「ヘイト監視AI」が人種差別を助長する皮肉な結果 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
グーグルは2016年にSNSやウェブサイト上の、ヘイトスピーチを監視するAI（人工知能）アルゴリズムを開発した。しかし、このAIが全く逆の結果をもたらし、人種的偏見を助長するものあることが発覚した。 アルゴリズムにヘイト発言を学習させるため、グーグルはPerspectiveと呼ばれるAPIで「有害」のラベルづけをした10万件以上のツイートを用意した。有害な発言の定義は「侮辱的な内容や敬意を欠いた言葉づかい」とされていた。これらの素材をマシンラーニングで学習させることで、アルゴリズムがコンテンツの有害性を評価することが期待されていた。 しかし、ワシントン大学の研究者らの調査でこのAIツールが、黒人のツイートをヘイトスピーチに分類することが分かった。アルゴリズムは黒人のSNSへの投稿を、高い確率で有害コンテンツに分類していたが、実際は無害な発言ばかりだったという。 研究チームのMaarten
サンフランシスコ市、顔認識技術の利用を禁止 AIの未来は？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
サンフランシスコ市は最近、地元当局による顔認証技術の利用を禁止する措置を決定した。この動きは、サンフランシスコだけに留まらないだろう。他の地方自治体も、テクノロジーにより個人のプライバシーが侵害されるジョージ・オーウェル的なリスクに対処するため、同様の規制導入を検討している。 「人工知能（AI）や分析に対する注目が急激に集まる中、私たちは衝撃的な結果につながり得る社会への長期的影響について、見て見ぬふりをする傾向にある」とZLテクノロジーズ（ZL Technologies）のコン・レオン最高経営責任者（CEO）は言う。 一方で、規制に前向きなテック企業もある。例えばマイクロソフトは、顔認識システムに対する規制（ただし全面禁止ではない）の必要性を指摘。さらに、カリフォルニア州の警察署による同社テクノロジー購入の要請を拒否さえもした。 AI技術は進歩しているとはいえ、依然として問題はある。AI
シンガポール航空の座席に謎のカメラ、乗客のツイートが騒動に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
シンガポール航空の機内で乗客が、座席後部のモニターに取りつけられた不審なカメラを発見し、ツイッターに投稿したところ様々な疑問が湧き起こった。 「シンガポール航空の座席の後ろに取りつけられた、センサーのようなものが私を見ている。これってカメラなの？ 詳しい人は教えて」とのツイートに対し、様々な反応が巻き起こった。 別のユーザーがシンガポール航空の公式アカウントに対し説明を求めたところ、次のような返信があった。 「当社の一部の機体には、外部企業が製造した新型の機内エンターテイメント機器が設置されています。そのハードウェアには初期段階でカメラが埋め込まれていました。しかし、このカメラは無効化されており、今後もこのカメラを用いる計画はありません」 シンガポール航空によると、このカメラは一部のビジネスクラスやプレミアムエコノミー及び、エコノミークラスの座席に設置されているという。同社はこのカメラが機
AIで学校の銃乱射事件をなくす、シリコンバレー企業の挑戦 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
米シリコンバレーに本拠を置く、子供たちの安全を守るセキュリティ企業「Securly」が12月18日、1600万ドル（約18億円）のシリーズB資金調達を行った。今回の調達ラウンドはDefy Partnersが主導し、同社の累計資金調達額は2400万ドルに達したという。 Securlyは学校向けにAuditorというソフトウェアを提供している。Auditorは自然言語処理やAI（人工知能）テクノロジーを用いて、膨大な数のEメールからサイバーいじめの兆候などを検出するツールだ。同社のツールの有料版は、既に米国の2000の学区で採用されているという。 米国では近年、学校内での銃乱射事件が相次いでいるが、Securlyはこれらの悲劇を防ぐことをゴールに掲げている。 アメリカでは学校への監視カメラの導入の是非が問われる一方で、児童インターネット保護法（CIPA）で、K-12期間（幼稚園の年長から高等学
ウーバーの運転手に広告収入を与える企業「Firefly」が25億円調達 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
ウーバーやリフトの車両の屋根に広告を表示する、デジタルスクリーンを提供する企業「Firefly」が2150万ドル（約24億円）の資金調達を実施し、今後の事業の拡大戦略を発表した。 Fireflyのスマートスクリーンは広告を表示するだけでなく、大気汚染や道路の渋滞状況などのデータを取得し、都市の環境を改善する役割も果たすことになる。 「ドライバーたちに新たな収入源をもたらすと同時に、都市のスマート化に貢献したい」と同社の共同創業者でCEOのKaan Gunayは述べた。 Fireflyはこれまでステルスモードでテストを繰り返してきたが、NFXやPelion Ventures、Decent Capital、Jeffrey Housenboldらからシード資金を獲得し、正式に事業を立ち上げた。調達した資金で現在、サンフランシスコ本社に勤務する30名の従業員を60名に増やし、デジタルスクリーンの増
中国AIベンチャーがジンバブエ政府と提携、黒人の顔データ収集へ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
人工知能（AI）を使った顔認証技術を開発する中国のベンチャー企業・CloudWalk Technology（以下、CloudWalk）が、アフリカ・ジンバブエ政府と戦略的協力のためにパートナーシップを結んだ。 海外各メディアが報じたところによれば、これは中国が進める経済圏構想「一帯一路プロジェクト」の一環で、中国からAI技術がアフリカに輸出された初の事例だとされている。CloudWalkは、ジンバブエの空港や駅構内におけるセキュリティ設計などを支援するとされているが、その過程で数千万におよぶ黒人の顔情報を収集できることになった。 中国では、犯罪者を探し出すための「顔認識機能付きスマートサングラス」、またKFCの店舗などでは顔認証AIと連動した決済システムが普及し始めている。中国のAI顔認証技術は高速で発展を遂げているとされるが、その背景には、それら着実なユースケースの拡大とともに、自国内に
数字で読み解く フィンテックの最新潮流 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「シリコンバレーがやってくる」。2015年4月、米JPモルガン・チェースのジェームズ・ダイモンCEOは、既存の金融ビジネスがシリコンバレーに象徴される新たなテクノロジー企業に破壊されるという危機感を表明した。 元々、金融ビジネスとITは切っても切れない関係にある。フィンテックという言葉が登場する前から金融は先進ITテクノロジーを活用する代表的な産業だ。ただ、決済サービスを提供するPayPalや、ソーシャルレンディングを行うLendingClubが登場したことで、「既存の金融ビジネスを破壊するスタートアップ」が注目されるようになっている。 フィンテックを推進する新たなキーテクノロジーは5つ。スマートフォン、ライフログ、クラウド、AI（人工知能）、そしてブロックチェーンだ。これらを金融領域に適用することによって、金融ビジネスに革新的なサービスが登場してきている。 16年2月に発表されたマッキン
シスコ会長、商用ドローンAirware社に参画 企業価値は200億円突破 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
アメリカ連邦航空局（FAA）は先日、今後4年以内に毎年700万台のドローンがアメリカ国内で販売されるようになるとの推計を発表した。内訳としては、コンシューマ向けが430万台、商用が270万台となっている。 サンフランシスコのAirware社はドローン用OSを開発するスタートアップだ。同社は、需要の拡大が見込まれる商用ドローン市場でのシェア拡大を目指しており、3月31日にネクスト・ワールド・キャピタル（Next World Capital）主導のラウンドで3,000万ドル（約32億円）を調達した。 このラウンドには、既存株主のクライナー・パーキンス・コーフィールド・アンド・バイヤーズ（Kleiner Perkins Caufield & Byers）やアンドリーセン・ホロウィッツ（Andreessen Horowitz）の他に、シスコシステムズの会長で前CEOのジョン・チェンバースらの投資家
ドローン業界で特許戦争勃発 DJIが競合メーカー提訴 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ドローン業界で圧倒的なシェアを持つDJIが模倣品の“取り締まり”に乗り出した。同社は4月1日、中国の競合メーカーYuneecが特許権2件を侵害しているとの訴えを起こした。 DJIはYuneecの製品が「ターゲット追跡のシステムと方法」「互換性のある据え付けプラットフォーム」に関する特許権を侵害しているとして、カリフォルニア中央地区連邦地方裁判所に該当製品の販売差し止めを請求した。 DJIは最近、障害物回避機能を持つ新型ドローン「ファントム（Phantom）4」を発表した。一方、Yuneecは数か月前の2016年CES（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）で、発売予定のドローン「Typhoon H」を披露。同機はインテルの3Dカメラ「RealSense」を搭載し、障害物を認識し回避する能力を持つと宣伝していた。 DJIは「当社は競争を歓迎するが、知的財産権は守る」とコメントしており、訴
半年以内に日本のドローン第一人者になる〜テラモーターズの新たなる挑戦〜 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
3月16日、電動バイク（EV）の開発、製造、販売を手がけるテラモーターズは、EV事業で培った電池とモーターの技術を活用し、「空のEV」ともいわれるドローン事業を開始することを発表した。フォーブス ジャパンは、テラモーターズの徳重徹 代表取締役社長にインタビューを行った。 テラモーターズ 代表取締役社長 徳重徹氏 （インタビュアー：フォーブス ジャパン副編集長／WEB編集長 谷本有香） 谷本有香（以下、谷本）：創業以来、アジアで電動バイク（EV）事業を展開されてきたテラモーターズですが、この度、ドローン事業を開始されるとのこと。具体的に、どのように展開されていくのでしょうか。 徳重徹（以下、徳重）：すでにテラドローンという新会社を立ち上げていて、まずはドローンの土木測量から始めます。土木測量って、従来の方法では2ヘクタールで3日間もかかるんです。ドローンを使えば1時間で済ませられて、コストも
VRは暗黒の未来招く悪夢？ 5つの数字が悲観論を否定 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
インターネット上では2016年2月下旬、サムスンのバーチャルリアリティ（VR）のヘッドセットを付けた観客たちの横を、胸を張って歩くフェイスブックのマーク・ザッカーバーグCEOの写真が急速に拡散された。危機感を持った多くの人たちは、オンライン上でオーウェルの「1984」や映画『マトリックス』、あるいは『WALL・E（ウォーリー）』に出てくる太った人間たちを引き合いに出し、議論を始めた。 だが、パニックになる必要はない。VRに関する次の5つの数字をみれば、あなたも再びこのテクノロジーに胸を躍らせることができるようになるだろう。お金と仕事、そして想像力がどれほど広がり得るかを示す数字だ。 2020年の売上高は2兆円？ オキュラス（Oculus）はバーチャルリアリティー（VR、仮想現実）ゲーム用のゴーグル型映像端末「オキュラス・リフト」を開発している。コンサルタント会社アナリシス・グループによると
スポーツ分野で活躍のRFIDチップ NFL選手らの動きをライブ追跡 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
クレジットカードの安全性を高めるために使われているICチップが、アメフトの世界にも大きな変革をもたらしている。NFL（米プロフットボールリーグ）は、1年ほど前から選手の肩パッドに25セント硬貨ほどの大きさのRFIDタグを左右各1個埋め込んでいる。 これにより、試合中の選手の位置を正確に把握し、タグに内蔵された加速度センサーで選手のスピードをトラッキングすることが可能になった。この技術を提供しているのは、シカゴに本拠を置く位置情報ソリューション企業のゼブラ・テクノロジー（Zebra Technology）だ。 NFLの全スタジアムに設置された20基のレシーバーが、RFIDタグから毎秒25回発信される無線信号を受信し、カリフォルニア州サンノゼにあるZebra Technologyの専用サーバへ120ミリ秒で伝送している。 現状、取得したデータは主に放送局が使用し、選手の正確な位置やスピードをリ
バーチャルリアリティの残念な現実 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
サムスンの「Gear VR」を額の方にずらして顔を上げた私は、ワクワクしながら私の言葉を待っている「VR体験」チームの面々の顔を見上げた。相手を安心させるような顔をしたつもりだが、明らかに落胆している表情を隠すことはできなかった──。 子どもが落書きで描いたロケットの絵が、妙にリアルなペニスのように見えたときの笑顔とでも言おうか。不快感が顔に出てしまうのは隠せないけれど、それをはっきりと言葉に出してしまうほど残酷にはなれない、といったところだ。 どういうことか、説明しよう。私は先ごろ、マリオットホテル・チェーンがロンドンとニューヨークのホテルで提供しているバーチャルリアリティ（VR）体験付きの滞在に招かれたのだ。 宿泊客は滞在中、Gear VRを24時間、自由に使うことができる。なぜ私がそれを体験したかは、ただ提供されたから、というほかに明確な理由はない。私が体験したのは、マリオットホテル
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