新発表が相次いだMicrosoft Build 2023、ナデラCEOが強調した5大AI製品とは
米Microsoft（マイクロソフト）は2023年5月23～24日（米国時間）に開催した開発者会議の「Microsoft Build 2023」で、新しい製品やサービスを大量に発表した。Satya Nadella（サティア・ナデラ）CEO（最高経営責任者）が基調講演でピックアップした5種類のAI関連製品・サービスを中心に、重要トピックスを見ていこう。 マイクロソフトは今回のBuildで、50種類以上のサービスを発表した。注目はやはり生成AI（人工知能）に関するもので、ナデラCEOは基調講演で「（生成AIによって）我々開発者がソフトウエアを開発する方法（How we build）が根本的に変化する」と何度も強調した。
グーグルの最新AI「BERT」のインパクト、ついに読解力も人間超え
文章読解の分野でもAIが人間の平均レベルを超え始めた。米グーグル（Google）の新AI技術「BERT」が壁を突き破った。検索や情報収集などの効率が飛躍的に高まる可能性が出てきた。 AIに文章読解は不可能――。数年前までこれが常識だった。日本の国立情報学研究所（NII）が2011年に始めた「ロボットは東大に入れるか（東ロボ）」プロジェクトでも、AIは大学入試センター試験の英語試験で長文読解問題や単語の並べ替え問題に全く歯が立たなかった。東ロボのAIが2016年にセンター試験の英語問題を解いた際の偏差値は「45.1」。東大合格はとうてい不可能なレベルだった。 ところがグーグルが2018年10月に発表した新技術「BERT」で常識が一変した。BERTが文章読解問題を人間より高い正答率で解いたからだ。 BERTは文章の「言語らしさ」を予測する「言語モデル」というAI技術だ。言語らしさの予測は、AI
さらばペッパー、契約更改を見送った企業の本音 | 日経 xTECH（クロステック）
感情認識エンジンを搭載し一世を風靡したヒト型ロボット「Pepper（ペッパー）」。法人モデルの販売が4年目を迎えた今、レンタル契約の更改を予定する企業が15％にとどまる事実が日経 xTECHの調査で明らかになった。 Pepperの開発と販売を手がけるソフトバンクロボティクスは2014年9月からデベロッパー版の、2015年6月から一般販売モデル（個人向け）の提供をそれぞれ開始した。2015年10月からは法人向けの申し込み受け付けを開始。法人向けの契約期間は36カ月（3年）が基本である。2015年10月中にPepperを受け取った企業は今月末で契約期間満了となる計算だ。 ソフトバンクロボティクスによれば2000社以上がPepperを導入している（2018年7月時点）。初の契約更改を迎えるPepperを導入企業はどう評価しているのか。日経 xTECHは2018年8月から10月にかけて、Peppe
人手不足は一転して人材余剰に、三菱総研が2030年を試算
三菱総合研究所は、2020年代前半までは少子高齢化による人材不足の深刻化が続くが、2020年代半ば以降にはデジタル技術の普及による無人化が進み、人材余剰へと転換すると試算した。
第4回 機械学習をIoTに応用、人間の行動を認識・予測する
この連載では、機械学習にまだなじみがないITマネジャーやエンジニアに向けて、ビジネスへの活用を前提に、機械学習とその応用について説明している。前回（機械学習で怖い「次元の呪い」、手法の選択は適材適所で）は、機械学習を応用する際に押さえておきたい勘所を紹介した。 今回は機械学習の具体的な応用例として「センサー行動認識」を取り上げる。筆者が手掛けたヘルスケア分野への事例を題材にして、説明したい。 センサーから得たデータを基に人間の行動を認識 IoT（Internet of Things）は、いま最も注目を集めているIT分野の一つだ。その背景として、センサーが身近な存在になったことが挙げられる。 例えばスマートフォンの多くは、バネの変化を測る三軸加速度センサーや、振動する物体が回転するときにかかる力（コリオリ力）を測る角速度センサー（ジャイロセンサーともいう）などを搭載している。半導体集積技術を
「人工知能」で再エネの発電量を予測、エネルギーベンチャーが開発
IT活用で電力小売事業を支援するオプティマイザー（東京都港区）は8月4日、同社の提案する「再生可能エネルギー発電対応の人工知能によるリアルタイム入札自動化技術の開発」が、NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）の「平成28年度新エネルギーベンチャー技術革新事業」に採択されたと発表した。 人工知能による機械学習を応用し、太陽光などの再エネ発電量を高いリアルタイム性で予測する技術を開発する。小売電気事業者と発電事業者、需要家をつなぎつつ、再エネ利用の割合を高めても、余裕をもった電力取引の実現を目指すという。 オプティマイザーは、WEBマーケティングの領域で早くから機械学習による人工知能型の予測技術を研究し、実際に活用しているという。その技術を応用し、電力流通を統合管理できる次世代型「エネルギー管理サービス」を構築する。 同サービスの実現には、電力需要と再エネ発電の予測技術の高精度化が基盤
バーチャルリアリティと拡張現実が変革するビジネスの未来
2016年は、デジタルテクノロジーを活用し、新たなビジネスモデルの創出に変換していく「デジタルトランスフォーメーション」が、ビジネスや社会において注目すべき大きなテーマとなる。フロスト＆サリバンでは、2016年に産業を大きく変革する5つの主要なテクノロジーを特定し、これらが2016年以降に既存のビジネス構造を大きく変化し、全く新しいビジネスモデルを生み出すと予測している。 変革する2016年の産業とビジネス 以下が、デジタルトランスフォーメーションが変革する5つのテクノロジーである。 1.バーチャルリアリティ（VR：Virtual Reality）、拡張現実（AR：Augmented Reality） 2.人工知能（AI） 3.ブロックチェーン 4.自律運転・自律型ロボット 5.Internet of Things （IoT） これらの新たなテクノロジーの波は、従来のビジネス構造を破壊し、
綜合警備保障のメガソーラー向けドローン点検、2015年度は約30カ所で提供
綜合警備保障は、ドローン（無人小型飛行体）関連の展示会であるJapan Drone 2016 （3月24日～26日開催）において、ドローンを使った太陽光発電所の空撮サービスを紹介した。 太陽光パネルの点検への応用のほか、開発時の検討、施工の進捗状況の把握などを想定したサービスを展開している。 同社は、太陽光発電所向けのサービスにいち早くドローンを活用し、実用化した企業として知られる（関連コラム）。 すでに2015年度に約30カ所の太陽光発電所にサービスを提供した実績を持つ。その地域は、北海道から沖縄までと広く、規模も出力1MW～40MWとさまざまとなっている。 空撮による利点は、効率以外にもあるという。例えば、太陽光パネルの点検への応用では、記録性に優れると強調している。 点検従事者が、赤外線カメラを持って歩きながら熱分布の画像を取得した場合、ドローンの活用時と同様、その場でパネルの不具合
「ビジネスの4分の1を奪われる」、PwCのFinTech調査で金融機関が危機感
PwCは2016年3月15日、FinTechに関する調査レポートを発表した。既存金融機関はビジネスシェアの23％がFinTechの進展によって脅威にさらされると答えた。FinTech企業は、金融機関が手掛けるビジネスシェアの33％を奪取できると答えたという。同社のグローバル金融サービス・フィンテック責任者であるマノージ・カシャップ氏は、「フィンテックは従来の仲介業者というパラダイムを過去のものにしようとしている」とコメントしている。 「Blurred Lines：How Fin Tech is Shaping Financial services」と題した調査レポートを公表した。46カ国を対象に、金融機関やFinTech企業に所属するCEO（最高経営責任者）、イノベーション部門責任者、CIO（最高情報責任者）など544人から回答を得た。回答者の内訳は、金融機関が約80％、FinTech企業
未来の医師は「データの湖」をのぞき込む
医療分野では日々、膨大な量のデータが蓄積されつつある。米調査会社の予測によれば、医療機関で収集される放射線画像や病理画像などのヘルスケアデータは毎年1.5倍のペースで増加する見通しで、2020年には2.3Z（ゼタ＝1021乗）バイトに達する見込みという。ゲノム情報など、ライフサイエンス分野のデータについては将来、数十Zバイトに達するとの予測さえある。 こうしたビッグデータを医療の質の向上につなげるためには、情報基盤の再構築が欠かせない――。医療業界にそんな訴えかけをしているのが、ストレージベンダー大手の米EMC社だ。「データレイク（Data Lake）」と呼ぶ、分析に役立つ可能性のあるあらゆるデータを集約し、一元的に管理する手法を提唱している。医用画像やゲノム情報、ライフログなど、患者にかかわるあらゆる情報を集約。その上にさまざまなアプリケーションを載せていくという考え方だ。 医療ビッグデ
FinTechが「フィンガーテクニック」と揶揄される理由
日経FinTechの編集長に就任して以降、まだ形の無い新媒体を立ち上げるため、毎日「FinTech」に明け暮れた2カ月間だった。実に様々な取材活動をしてきた。FinTechとは何か、FinTechの本質は何か。そしてなぜFinTechが今、突如として盛り上がっているのか。この間、取材を通じて自分なりに考えてきた。 企業から届くプレスリリースには「FinTech」の文字がどこかしこと踊り、いただく電話の多くもまた「弊社もFinTech」というものが多かった。媒体名にFinTechを掲げる我々だが、創刊と同時にいま率直に何を思うかと聞かれれば、それは「危機感」しかない。 FinTechが「世間よし」になるために 多くの人が既に記憶の彼方に押しやっているかもしれない。2007年、日本では米リンデン・ラボが運営する「Second Life（セカンドライフ）」という3D仮想空間サービスが突如として流
“空飛ぶカメラ”として注目を集めるドローン 新製品のトレンドは
2月25日～28日まで、横浜市西区のパシフィコ横浜で開催されたカメラの展示会「CP+2016」。カメラメーカー各社がCP+に合わせて発表した注目の新製品が展示されたほか、日ごろは接する機会のないメーカーの開発担当者と直接意見交換ができるとあって、各ブースは終日熱気に包まれていた。 こうしたカメラ関連メーカーのブースに混ざって、「DJI」と「Yuneec」というドローンメーカーもブースを設置し、こちらも熱心な写真ファンが製品に釘付けになっていた。昨年、ドローンの墜落事故が相次いで報道されたこともあってか、一般の人にとってドローンをややネガティブに捉える向きもあるようだ。だが、写真ファンにとっては“空飛ぶカメラ”という新しい撮影の形を提供してくれる魅力的な存在となっている。 4/3型の撮像素子で高画質、マイクロフォーサーズカメラ搭載機も展示 中国の深センに本拠を構えるDJIは、世界のドローン市
世界最先端の防犯ドローンはこうして生まれた セコムの底力
セコムは昨年12月、自律飛行して敷地内を監視する飛行ロボット「セコムドローン」を世界で初めて市場へ投入した。ビルや工場で、不審人物や車をいち早く発見するものだ。侵入を検知すると、監視カメラを搭載したドローン（小型無人機）が現場に急行。不審人物の特徴や車のナンバーを撮影して証拠を押さえる点が新しい。 空から警備するというアイデアはどのように生まれたのでしょうか。 当社は、かなり前から「空からの警備」について研究開発を進めてきました。小さな変化を迅速に見つけることは警備の基本。言うまでもなく、空から見下ろすことは変化を見つけるのに最適な手法ですから。 ビルなどの施設を侵入者から守るには、敷地内に固定カメラを設置するのが一般的です。この方法だと、微細な変化を見逃さないようにするには、台数を増やし1台1台の画像解析能力を高め続けていくしかありません。少ない台数で、かつ現在手に入る画像解析テクノロジ
2020年にドローン市場は130億ドルまで拡大、大型施設の点検や測量などの用途で活用進む
ドローンのグローバル市場動向や、米グーグルや米フェイスブックなどの企業が注力しているドローン開発について紹介する。 航空、防衛産業に詳しい米フロスト＆サリバンの北米地域 航空宇宙・防衛部門シニアインダストリーアナリストのマイケル・ブレイズ氏に話を聞いた（写真1）。Unmanned Aerial Vehicle（UAV）と呼ばれる無人機、いわゆるドローンに加えて、Unmanned Aerial System（UAS）と呼ばれる無人航空システムなどに知見を持つ。 ドローン市場はどこまで成長するのでしょうか。 ドローンの機体や搭載するソフトウエアなどのプラットフォーム市場は2020年には、60億米ドルに達すると分析しています。これは、2016年の約2倍の規模です。 ドローンを使ったサービス、当社では「Drone as a Service（ドローン・アズ・ア・サービス）」と呼んでいますが、これは2
農業ドローンで取得できる豊富なデータとは、病害の進行や草丈、穂水分など多彩
農業ドローンで取得できる豊富なデータとは、病害の進行や草丈、穂水分など多彩 日経Robotics、今月の1本 農業における作物の管理や計測などに利用できると期待されているドローン。圃場の空撮に使えることは分かるものの、実際にどのようなデータを取得できるのかはあまり知られていない。 農業分野の国立研究開発法人である農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）は、ドローンを使った作物の計測を4年前から研究している。農業機械の研究で博士号を持ち、農研機構の北海道農業研究センターで主任研究員 大規模IT農業プロジェクト担当を務める杉浦綾氏がその人だ。 同氏は2011年から農業用ドローンの研究に着目。当時は農業計測用に利用できる安価なドローンが入手しにくかったことから、農機研究という農学と工学の両分野にまたがる自らの専門性を生かし、ドローンを自主開発。農研機構が北海道十勝地区に持つ広大な圃場で連日、ド
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ネスプレッソがBluetooth搭載コーヒーメーカーを発売
米IntelのCEOとして「Wintel」時代を築いたAndy Grove氏が死去
プロドローン、雨天でも飛行可能な産業用ドローン4機種を発表
センサーやビーコンで進化、「賢い」列車も登場
NECネッツエスアイが自律制御システム研究所製ドローンの導入サービス
