赤の女王とお茶を - 日本の理系が敗北するたった一つのシンプルな理由
残業代を払えない経営者は無能である 有能な経営者を期待したら負けである なかなか面白くなってまいりました。 経営に関することは御大二人にお任せするとして、私はこれを一種の「理系哀歌」モノとして読みました。 ですが実は、日本の技術者や研究者の社会的立場がいつまでたっても弱く、「搾取」され続ける理由は明白なんです。 支持団体がないから これですよ。 もちろん瑣末な理由はいくらでも出して来れますが、社会的に観るならば間違いなくコレです。 例えば米国。 かの国には世界最大・最強の理系支持団体、 "AAAS （American Association for the Advancement of Science）" があります。 262の支部と1000万人の加入者を誇るこのNPOは世界最高峰の科学雑誌「Science」の発行元として有名ですが、ホームページを読めばその活動はまさに「アメリカ理系力」の
SEの仕事は、35歳が限界ラインだよね？｜【Tech総研】
深夜までの残業でくたくた。でも、どんどん出てくる新しい技術も勉強しなきゃ。ずっとSEを続けたいけど、いったい何歳まで現場で活躍できるんだろう？そんな不安やあせりを感じるSEは多いはず。今回もきたみりゅうじが、ぶったぎります！ この業界について、まことしやかにささやかれるのが「SE35歳限界説」ってヤツ。35歳過ぎると脳みそが新しいのに対応できなくなってくるから～、そのあたりに限界がきちゃうんだよね～などと言われるものです。 でもほんとにそうかしら? 35歳ってそんなにデカイ壁なのですか? それこそ誰もがたどる道なの? さてさて、それは以降の物語をご覧あれ。 35歳を境目として、訪れる限界たち。そんなもん人によって違うし、会社によっても違うんですよね。 新しい言語が……とかいったって、言語の基本的な部分なんかはそう大きく変わらないので、ひとつの言語を身につければ、たいてい応用が利きます。脳み
情報処理技術者試験は，存在価値がなくなったのか？
この記事が掲載される12月11日は，ちょうど情報処理技術者試験（平成18年度秋期試験）の合格発表日だ。合否の知らせに，一喜一憂している読者も多いことだろう。 ところで，この情報処理技術者試験が，今，大きな転換期を迎えている。受験応募者数が激減しているのだ。2002年には80万人を超えていた応募者数も，今期の試験シーズンが完了した2006年は60万人と，ピーク時の4分の3以下にまで落ち込んでしまった。 情報処理技術者試験を取り仕切る情報処理推進機構（IPA）は，応募者数の激減について「年1回または2回と，試験実施機会の少なさが原因ではないのか」，「若い世代のIT業界離れが起こっているからではないのか」などと分析している。しかし，IPAが考えるような環境的な要因よりはむしろ，「受験意欲の低下」という個人の心情的な要因の方が大きく影響しているのではないだろうか。 「国家試験は，一生モノの価値を持
情報処理推進機構
平成20年度秋期試験 （10月19日（日）実施） ○ 受験票は、9月29日（月）に発送しました。 10月3日（金）になっても到着しない場合は、 「受験を希望した試験地」を担当する支部または本部 に電話で照会してください。 ○ 受験票が到着したときは、直ちに内容を確認してください。 ○ 案内書（21頁〜）の注意事項をよく読み、記載してあるとおりに対応してください。
情報処理技術者試験が資格試験になるかも?、更新制になるかも? | スラド Linux
ITproの記事になっているが、経済産業省に設置の産業構造審議会情報経済分科会情報サービス・ソフトウェア小委員会とやらの人材育成ワーキンググループの第一回会合において情報処理技術者試験の抜本的改革を巡る議論が本格化したらしい。仰々しいWGの紹介はこれで置いといて、記事によればここで情報処理技術者試験においては、(1)同試験の資格試験化、(2)ITスキル標準(ITSS)と整合性を取る、(3)基本情報技術者試験の下位に当たるエントリ試験新設、(4)試験の更新制度導入、という4項目も議論の対象に含まれていると報道している。 この中で影響が大きいのは、1と4であるが、資格試験となれば資格を取得しないと該当する業務に携われなくなるというもの。更新制はそのまんまだが一度合格すれば更新の必要がない現状の問題点を解消するものである。2007年3月末までにWGとしての結論を出すとのことだが、ここの結論次第で
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
一般人とここまでズレてる「エンジニア時間」 ― ＠IT自分戦略研究所
